こんにちは!伊藤です。
引き続き、戦略参謀の仕事をベースに、事業戦略の作り方や実践方法について考えていきます。
今までの記事はこちらのマガジンにまとまっているので、ぜひお読みください!
今回は、企業におけるイシュー・ディフィニション(問題点の特定)についての議論です。
課題を深堀することなく「これが問題だ!」と決めつけてしまい、結果浅いアクションを取り、結果が出ない…という経験、多くの方があるのではないでしょうか。ぼくも経営者として日々働く中でついつい陥りがちになってしまうので、耳が痛いところではあります。
早速見ていきましょう!
課題深堀をせずに打ち手に飛びついてしまう企業
これは本当にあるあるです。「全然納期どおりにいかないじゃないか!」「コンバージョン率が上がらない!」という一番最後の結果のみを見て、「なぜそうなってしまっているのか?」「どのような構造の元、そのような結果になっているのか?」という深堀をしないまま、「専門家に頼る」「人を増やす」「インセンティブをつける」などやみくもに打ち手を繰り出してしまう…というパターンです。
「とりあえず何かをやってみよう」となる気持ちはよくわかるのですが、そこをグッとこらえて、定量的/定性的に状況を可視化し、「なぜ?」「どんな構造?」と深掘っていき、真の課題を炙り出せるかどうか、それが勝負になってきます。
これ、言うは易しなのですが、日々のオペレーションもある中でこのような分析をするのはなかなか大変です。だからこそ、ある程度自由に動け、考える時間もある参謀役の人のパフォーマンスが重要になるということだと理解しています。
適切な事実の把握と「見える化」が行われていない
前職では「戦略企画室長」というポジションでお仕事をさせていただいており、営業やオペレーション、マーケティングなど様々な分野での横断的な分析、施策立案、実行を存分にやらせていただきました。そこで痛感したのがこの「信頼」の重要性です。
ファクトベースでの分析、課題の見える化、施策の立案をする際に、デジタルデータをしっかり収集できる基盤をつくることももちろん大事なのですが、それに加えて現場で日夜働いている方々から確度の高い定性情報をいただくことも重要です。「こいつに情報提供するといいことあるな」「ヒアリングの時間が無駄にならず、自分たちの仕事のパフォーマンスが上がるようになるな」と思っていただかないことには、そのような質の高い定性情報をいただくことはできません。質の高い情報なしに実施した分析および施策は的外れになってしまい、結果事業の推進をすることは不可能になります。
今は経営者という立場ですが、社員のみなさんからの信頼をしっかりと得られているか?というポイントについては非常に気を付けています。経営者のメインの仕事の一つは意思決定ですが、意思決定をする上では現状の把握をしっかりとしておく必要があります。そのためにも、社員のみなさんから信頼していただき、ネガティブな情報もすぐにあがってくるような組織にしていこうと改めて思いました。