広報担当者がメディア掲載後にやるべき4つのこと

メディアへ自社の情報が掲載された後、広報担当者はどのような対応をするべきでしょう？実は、メディアに掲載された後もやるべきことが沢山あります。

記事を活用して他部署をサポートする等、メディアへの掲載実績を様々な場面で余すところなく活用していきましょう。本コラムでは、メディア掲載後に広報担当者がとるべき対応を紹介してきます。

メディア掲載後の対応

無事に取材が終わった後も、しっかりと対応することで掲載実績を存分に活用することができます。
主な対応項目としては下記の4つが挙げられます。

①掲載内容をチェックする
②掲載の告知
③二次利用の申請
④採用や営業資料として活用する

①掲載内容をチェックする

誤報や事実相違が無いかをチェックするのも、広報担当の大切な役割です。もし、メディア側が間違えて報道してしまっていた場合は、掲載内容が間違っているという事実を記者に伝えてください。WEBメディアの場合、掲載された後でも修正が可能なことが多いので訂正をお願いしても問題ありません。誤報の内容が大きければ訂正記事を出して貰うこともできるでしょう。

しかし、これらは誤った情報が出てしまった場合に限ります。
事実に相違が無く、企業側が希望する掲載内容と違っていた場合は修正不可能です。PRをお手伝いさせて頂いていると、記事の表現方法を変更して欲しいという依頼を頂くこともあります。
しかし、メディアには『編集権』というものがあります。
編集権とは、「編集関係者がものごとを自由に報道・評論・編集したりする権利」のことです。メディアはこの権利を利用して、第三者としてフェアで偏りのないニュースを世の中に提供しています。

②掲載の告知

取材が無事に済んだ後は、記者さんに掲載や放映がいつ頃になるか尋ねみてください。掲載予定の日付が分かったら、社内外の方に告知をしても問題ありません。
一見おざなりにされがちな掲載の社内告知ですが、非常にメリットがあります。まず有力なメディアへ自社が掲載されることで、社内で働く社員のロイヤリティを高める効果が期待できます。また、自社のトップが取材されている記事であれば、自社の経営戦略を社内に浸透させるきっかけにもなります。掲載の社内告知は、インターナルコミュニケーションの手段としても非常に効果的でしょう。

③二次利用の申請

掲載を無事に獲得できたら自社サイトで記事を紹介したり、フェイスブック等でシェアをしても良いでしょう。
しかしこの場合、『二次利用の申請』は必ず行ってください。
パブリシティで掲載の場合、著作権はメディア側が保持しています。もちろん、無断での使用は違法です。

二次利用の申請方法は各メディアの公式HPに掲載されていることが多く、
例えば新聞の場合は下記のURLから申請が可能です。

朝日新聞：http://www.asahi.com/shimbun/chizai/
読売新聞：https://www.yomiuri.co.jp/policy/application
日本経済新聞：https://pr.nikkei.com/share/

④採用や営業活動に利用する

メディアへの掲載実績は、その業界を代表する企業であることを示す大切な機会です。掲載記事の画像に変換して(キャプチャー)自社の営業資料や採用ページへ掲載しても良いでしょう。
特に中小企業の場合は、営業や採用活動の促進が期待できます。

まとめ

取材や掲載が終わってからも気を抜かず丁寧に対応することで、掲載機会を有効に活用していきましょう。