世界の食糧サプライチェーン（The Economist 2020年5月9日版）

The Economist 2020年5月9日版から、「The global food supply chain is passing a severe test」の記事を取り上げてみたい。 内容は「世界の食糧問題とサプライチェーン」について。

生活に最も密接に関わる「食糧問題」。
ただ、普段深くこれについて考えないし、サプライチェーンについても詳しく勉強したことがないので、なかなか読み切るのが大変であった。

記事の結論は、食糧の「生産革命」が必要なのではないかということ。例えば、テクノジーを駆使したロボットや温室管理などだ。
もちろんこれらテクノロジーを駆使した農業などは広まっている。そして、昆虫やミドリムシなどの食糧も注目を集めている。

個人的には、あまり考えなかった「食糧問題」についてもう少し目を向けてみようと感じてた。

基本概念の整理

■サプライチェーン
・供給連鎖と言われることがしばしばある。
・製品の原材料・部品の調達・製造・在庫管理・配送・販売・消費までの一連の流れのこと。

■関税（tariff）
・国境を通過する物品に対して課される税のこと
（国内の特定地域にも課されることもある）

■保護主義
・自国の産業保護や国際収支改善などを目的に、自由貿易に反対し、関税や輸入制限をすること

記事の簡単な要約

比較的豊かな国で生活をしていると、コロナウイルス発生当初に想定していた程の食糧危機は感じていないはずだ。

だがしかし、この裏にある食糧サプライチェーンについて理解している人も、またそう多くはずだ。

サプライチェーンというと、iPhoneや自動車を連想する人も多いかもしれないが、実際には「食糧サプライチェーン」が21世紀の王様である。
具体的には、「世界のGDPの10%が関連」「15億人を雇用」「食糧危機の人口は大きく減少」「世界の4/5の人々の摂取カロリーは輸入による」などがあげられる。

これらと政府の関係を考えることも重要だ。
2007-08年にかけては、不作とエネルギーコストの上昇が食品価格を押し上げた。そうなると「保護主義」的な動きが強まり、政府は輸出を禁止したが、これによって不安が高まり、価格がさらに高くなった。
その結果、新興国では暴動と苦痛の波が押し寄せ、大きな食糧危機となった。

現在の深刻なコロナウイルスの影響下で、ほとんどの政府は2​​007-08年の教訓を学び、「保護主義」を避けてきた。

しかし、これらが上手く機能し続けるかは疑問が残る。
経済が縮小して所得が崩壊すれば、もちろん食糧不足に直面する可能性が高いと言える。
その際に、政府は輸出を制限する保護主義的な動きを取り、結果として2007-08年のような食糧危機が再来する可能性もある。
これは最大のリスクだ。

エディターは、「政府は、世界の食料システムをビジネスに開放すべきだ。つまり、国境を越えて生産させ、移民労働者にビザと健康診断を提供し、備蓄ではなく現金を与えることで貧困層を支援せよ。」と主張する。

そして、多額の民間資本が必要になるが、ハイテク温室から果物狩りロボットまですべてを含む新しい生産性革命が必要だ。

自身の見解

日本の食糧自給率は40%を下回り、先進国の中では低い。
現時点で、食糧が不足していないのは、このサプライチェーンのおかげであることを理解した。

ただそこの背景には、新興国の食糧危機などのリスクも抱えている。

これからは、テクノロジーを活用することはもちろんのこと、昆虫やミドリムシなどを摂取することが当たり前の時代がくるのだろうか。

身近過ぎてあまり深刻に考えない「食糧問題」について、考えるきっかけになった。

まとめ

今回の記事は、なかなか読み切るのが難しかった。
恐らく、食糧問題に関する記事をさほど読んできていなかったということもあり、背景知識が不足していた。

ただ、これを機に食糧問題にも注目していきたい。