「Ｃｈｉｎａ不動産はバブル退治、Ｋｏｒｅａは不動産バブル崩壊、米国は住宅市場冷え込み、、、、、」金融市場分析では敏感に！
Ｃｈｉｎａ、Ｋｏｒｅａ、米国の不動産が揺れている。
Ｃｈｉｎａの不動産は、習近平の共同富裕政策によっても大きな影響を受け、ただでさえ不動産不況が起きているのにかなりバブル崩壊に近い状況を呈している模様だ。
また、韓国も米国の利上げに、国内金利の利上げ追随をせざるを得ない、ウォン安が止まらない状況があり、金利が８％程度まで上がり、ローンを抱える層の投げ売りが始まっている。ほぼバブル崩壊というところのようだ。
米国は、やはり金利上げの状況下で、不動産取引が細り、リーマン時に比べるとショックは小さいと上記記事には書いてあるが、相当の不動産ショックが起きるかもしれない。
Ｋｏｒｅａの記事は現代ビジネスだが、ＣｈｉｎａはＢｌｏｏｍｂｅｒｇ、米国はＦｏｒｂｅｓであるところからすれば国際的認識である蓋然性が有る。
不動産関係の状況は、金融情勢分析には不可欠のものであることに鑑みれば、個人投資家の皆さんには、この種の情報には敏感になる必要があろうかと思う。
米中韓の不動産の状況がこういう状況であることは、日本の状況と比較してみてどうかということも市場の先行きを見る上では大いに参考にすべきなのだろうと思う。
日本の不動産も都市部はかなり上げているとはいえ、相対的に見て、日本市場の先行きは多少安心できる因子があると言えるのかと思う。
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