E Sport時代

ｅスポーツを活性化させるための方策に関する検討会が開催されましたね。

「2018年時点で約48億円と推計されており、2022年には約100億円に達するとの予測も存在します。」と記載されていますが、、ゲーム産業のみならず様々な周辺市場・産業への経済効果があり、更には、これを通じた様々な社会的意義があります。

一般社団法人日本ｅスポーツ連合オフィシャルサイト

この会社が受託会社とのことです。

今の時代は、デジタルと現実の境目がなくなり、ゲームの力により、現実が変わる可能性があります。OMO（online merge offline)は、ゲームという仮想から戦争警備その他のリアルにも影響を及ぼすでしょう。例えば、ゲームをやっているようにドローンで軍事的な対応をしたり、容疑者を追い詰めたりすることになります。

医療とゲームは、今でもありますね。それだけではなく、体が動けない方々がバーチャルを通して、機械を動かすことまでできるようになるでしょう。

2次元3次元の枠から、健常者及びそれ以外の人たちの融合を進めるでしょう。

そんな中でのEスポーツの法律問題Q&Aという執筆は興味深いです。ここに書いていることは既存の法律問題の処理でしょう。

しかし、今後は各イベントのルールメイキングを柔軟かつ社会に受け入れやすく、新しく変えていくことになるでしょう。

脳波を使って、Esportをすることもありますし、データのとり方もモラルが問われる可能性があります。仮想通貨は大きな市場になりましたが、それ以上に大きな市場ができると思ってよいと思います。

ゲームを使わせるために、賞品を高く設定したりする行為もあったりするでしょうが、おそらくそのような方式は淘汰される一時的なものにとどまると考えられます。その意味で、景品表示法の適用は限定的で、これからイケイケどんどんという形でイベントが開催されることになります。

多くのユーザが使用することで、ゲーミフィケーションの考え方は様々なビジネスで適用されることでしょう。イベントは、かかる人間の行動心理分析に使われる可能性があります。プロファイリングなどの規制をすべきなのか、それはしばらく様子を見るのかなども決めていかなければならないでしょう。

海外の法律がどのような動きするのかもウオッチしながら、対応をしていかなければならないでしょうね。