リカードではなくマルサスが古典派経済学を支配すべきだった論について
覚え書きです。
気分がのったらちゃんと章立てと推敲をするかもしれません。
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「マルサスの接近方法がほとんど完全に忘れられ、リカードのそれが100年もの期間にわたって完全に支配したことは経済学の進歩にとって不幸なことであった」J.M.ケインズ『人物評伝』,岩波書店,1959,邦訳,p.105
リカードは悪名高きセイ法則を受容した、古典派経済学者の代表的存在として語られることが多い。
『経済学および課税の原理』における次の章句が印象的だろう。
「セェ氏は、需要は生産によってのみ制限されるのであるから、どんな資本額でも一国内において使用されえないはずはない、ということをもっとも十分に説明した。誰でも、消費または販売の目的をもたないで、生産することはない」D.リカード「経済学および課税の原理」『リカードウ全集』1巻,邦訳,p.334
上記を読んでわかることだが、リカードは一般的な意味でのセイ法則――換言すれば、貨幣市場や債券市場の存在しないワルラス法則――について、肯定的である。それであるがゆえに、ケインズからは、”リカードの追随者たち”という表現で、ケインズが『一般理論』で論駁せしめた「古典派」経済学の代表格として扱われ、その理論が槍玉に挙げられた。
（蛇足：注意しておきたいのは、いわゆる「セイ法則」で説明される概念を全てJ.B.セイに還元することは学説史的には軽率であろうということである。この市場法則は、貨幣を交換手段としかみないような狭隘な側面のほかに、商品の循環的フローのなかで経済を描写しようとする分析の結果としてみることができるのだから、少なくともJ.B.セイ自身の経済理解については、テュルゴーやケネーといったフランスのフィジオクラートを背景とした文脈においても語られるべきである。特に、リカードにおけるセイを理解する上では、彼がセイのみならずフランス経済学の潮流に関心を寄せていたことを注視すべきだろう）
そして、リカードと同時代人であったマルサス(シスモンディも含むが)が、リカードとは反対に、一般的供給過剰の問題を強調し、「消費」の重要性を訴えたことから、ケインズはマルサスの後継者であるといった見方が俗に採られ、ケインズ並びにケインジアンからは、主流派としてのリカードと異端派としてのマルサスという偏った図式において「古典派」が再評価され、リカードでなくマルサスの理論が支配的であれば、経済思想上の主流・異端の流れは大きく変わっていたであろうとまで言われることすらあった。
しかし、マルサスとリカードとの論争という部分に限定してみるならば、このような評価はいささか一面的である。なぜなら、マルサスーリカード間における一般的過剰供給論争は、ケインズが『一般理論』で行った「古典派」批判のそれとは、抱いている問題意識が異なるからである。（さらに強調していうならば、リカードも1800年代初頭におけるイギリスの恐慌をまさに論争のさなか経験していた。マルサスにとって、一般的供給過剰による不況例はナポレオン戦後不況であった。だから、よく言われるように彼等（というかリカード）によるセイ法則に対する肯定的理解は不況というものが存在しなかったがゆえの牧歌的時代がもたらした見解、、などではなく、まさに直面していた恐慌においてなお主張されていたことを留意する必要がある）
ケインズ的再評価に反して、マルサスは多くの古典派経済学者と同様に、貯蓄と投資が同義であることを受け入れていたとされており、また、リカードとは異なって「需要と供給」による価格調整も承認していたから、
（ただし、『原理』の中でよくみられる見解とは異なり、『マルサス評注』の中でリカードは、マルサスによる需要と供給の法則が価格に及ぼす影響の説明について承認している。とはいえ、仮にこのことが、生産費の決定において「需要」がもたらす影響を考慮していたことを指し示していたとしても、リカードの価格理論の中枢はあくまで部門間資本移動による均等利潤を前提とした長期均衡における「自然価格」であることは変わらないように思われる。詳しくは『原理』第4章を参照）
その点からすると彼が一般的供給過剰を問題視していたのは、論理的にいってかなり不可解であるように見える。
マルサスが貯蓄・投資を本当に同一視していたか、一般的供給過剰の問題をケインズ的な失業と結び付けて考えていたかは、解釈が分かれるところではあるが、ここでは深く取り扱わない（詳細は堂目先生や渡会先生のマルサス関連の諸論文などを参考）。
マルサスの理論において、「需要」の重要性が明らかに帯びていくのは、それが利潤に影響を及ぼすという側面においてである。
アダムスミス『国富論』第九章の冒頭で描写された「資本の増加が相互競争によって利潤を下落させる」ような主張と同様に、マルサスは資本主義経済に関して、資本蓄積による利潤率低下の傾向があると考えていた。『経済学原理』におけるマルサスの言葉を借りて言えば、「急速な資本の蓄積、またはもっと適切にいえば不生産的労働の生産的労働への急速な転換のもとにおいては、物的生産物の供給と比較しての需要は、その時期のいたらないうちに衰えるであろう」から、資本蓄積のそのような側面を強調するマルサスビューにおいては、貯蓄により資本蓄積を行おうとする生産階級に対して、不生産的消費階級が必要とされる。
当然、マルサスもリカードと同様に、劣等地の土地耕作に伴う収穫逓減作用によるような要因も利潤率低下の一側面として捉えてはいたが（利潤を制限する原理）、マルサスにとって重要なのは、需要・供給の法則が利潤率に及ぼす作用（利潤を規制する原理）であった。
マルサスによれば、肥沃度の劣る耕作地での生産性が利潤率に及ぼす作用――つまるところ「利潤の制限原理」――は、利潤率それ自体を決定するのではなく、その最大限を決定するという。この原理が定めるのは、利潤率の水準ではなく、限度であるから、それより下方にあっては利潤率は、競争原理や需要と供給の原理を中心として――これは「利潤の規制原理」と呼ばれる――決まる。
「規制原理」がマルサスの利潤論の中枢を担っていたのは確実だが、その内容の具体的な解釈が必ずしも定まっているわけではない。その上で、この「規制原理」を一般的供給過剰の問題に引き付けて解釈するのであれば（私見の限り、これは特に異端な解釈ではないように思われる。ついでにいえば、羽鳥卓也は「制限原理」はマルサスにとってもより重要な側面であるといった議論を展開している）、資本の蓄積が供給過剰と需要の不足を引き起こし、利潤率の下落をもたらすという内容になるだろう。
まず古典学派の有効需要は自然価格に対する需要であり、自然価格は利潤を保証する価格であり、マルサスにおいては価格の伸縮性は受け入れられているから、有効需要より少ない需要によって決定された（自然価格を下回る）市場価格は利潤率を下落させることになる。つまるところ、需要、言い換えれば、不生産的消費の不足は市場価格を自然価格未満に引き下げることを通して、利潤率の減少に寄与するといえるだろう。利潤率低下は資本家の資本蓄積への誘因を引き下げるから、経済発展を停滞させるという観点において悪となる(J.S.ミルのように、定常状態を理想とする考え方もあるが)。
以上がマルサスにおける需要が不足することによった一般的過剰生産とそれに伴う利潤率低下の問題点の説明である。一方、利潤率の決定に際して、需要がそれに法則としての影響を及ぼすといった観点はリカードには見られない。リカードにとっては、資本蓄積による生産の増加はそのまま雇用の増加であり、それは所得の増大≒需要の増大を意味していたから、利潤率が需要によって制約を被るような法則はない。利潤率に対して永続的な影響を及ぼす要因は、偶然的要因の存在しない生産の側面において説明されるべきものであった。
「そのうえは、われわれは、これらの偶然的原因とはまったく無関係な結果である自然価格、自然賃金および自然利潤を左右する法則をとり扱っているかぎり、偶然的原因による効果を完全に考慮外におくであろう」（前掲書,邦訳,p.108）
リカードにとって、マルサスの議論が受け入れられないのは、まさにこの利潤率の決定に需要の偶然的でなく「永続的」な影響を見る点である。リカードにおいて利潤率は「労働者維持のために向けられるところのその国の年々の労働の割合」に依存する。リカードも利潤率の傾向的低下は受け入れているが、それは必需品の生産において土地が介在するという理由、マルサスのいう「制限原理」に近い論理である。
農業の資本蓄積過程においては、土地が不可欠の生産手段となる。そして、まず最初にもっとも肥沃な土地が耕作されるだろう。この時、地代は発生しない。しかし、生産が拡大し、人口が増加するにつれて、食糧需要は増大していくから、需要に合わせて土地耕作を行っていくと、しだいに労働投入量並びに資本財投入量がより必要な劣等地における耕作を行う必要性が生じる。いうまでもなく、優等地と劣等地では等しい労働量と資本量の投入であっても、生産物に差異が生じてしまうから、（リカードでは）この差額が「地代」として出現する。
『原理』のリカードにあっては穀物価値は最大劣等地における投下労働量によって規制される。したがって生産の拡大に伴い、穀物価値の騰貴が生じることになる。穀物価値の騰貴は、貨幣賃金の上昇を意味するから、賃金・利潤の相反関係に基づいて、資本蓄積に伴う利潤率の低下が導きだされる。なぜなら、穀物価値の騰貴は、労働の自然価格の騰貴にほかならず、労働の自然価格、賃金率の上昇は利潤の低下を意味するからに他ならない。付言すれば、『原理』においては、地代が支払われるから穀物価値が騰貴するわけではない。なぜなら、穀物価値は、地代の発生しない最大劣等地における最大投下労働量によって規制されるのだから。
「労働者がより豊富に報酬を与えられるという事情による、あるいは賃金が支出される必需品を取得することの困難による、賃金の上昇は、価格を引き上げる効果を生じないで、利潤を引き下げるうえに大きな効果をもっている」（前掲書,邦訳,p.75）
ここにおいて、土地を含めた（そしてスミス、マルサスを価値構成説に引きずり込んだ元凶としての地代の影響を受けることのない）リカードの賃金・利潤の相反関係ー投下労働価値体系の貫徹が果たされている。
以上のことは、パシネッティによる数式化されたリカードモデルで端的に表されている。土地を介さない（と仮定された）奢侈財はスラッファがいうところの「非基礎財」であり、生産に土地を使用する（と仮定された）賃金財は「基礎財」であり、利潤率は他の財の生産には用いられない奢侈財の生産条件からは独立であるから、このリカード体系においては、他の変数に影響を与える（パシネッティによるリカードモデルの場合は、奢侈財の需要関数が他の諸変数と独立であるという仮定によって）土地を使用する賃金財≒基礎財の生産条件が利潤率決定の上での要となる。
（蛇足：以上は『原理』における説明であり、初期リカードの利潤論にもその萌芽は見受けられるが、資本蓄積が一般的利潤率の低下に結び付くもう一つ別の論理もまた存在する。"Essay on Profits"には、『原理』と同様の賃金率騰貴→一般的利潤率低下の論理と農業利潤率の低下→一般的利潤率の低下という二つの利潤率低下法則が記されている（なお、スラッファや『基本問題』における羽鳥は初期リカードの利潤率低下論を「一般的利潤率低下論」と解釈していたが、千賀において「商工業利潤率低下論」に過ぎず『原理』のそれとは異なった利潤率低下論ではないかという批判がなされたことを付言しておく）。この後者の利潤率低下を簡単に説明すると、ここではまず、小麦を価値尺度財と置き、実質賃金率不変の仮定が置かれている。この仮定で、農業の生産拡大が生じた場合、くだんの劣等地耕作の影響により、しだいに投入される労働量と資本財が増加し、生産性が低下し農業利潤率の下落を引き起こす。しかし、これはあくまで農業利潤率の低下であって、商工業を含めた一般的利潤率の低下と同義ではないから、彼はここから一般的利潤率低下を説明するために、「農業者の利潤がその他のすべての産業の利潤を規制する」命題に従って、農業利潤率低下が部門間資本移動を通して、他産業の利潤率を規制し、一般的利潤率の低下を引き起こすという論理を採用した。この「農業者の利潤がその他のすべての産業の利潤を規制する」法則が『原理』に地続きであるかは解釈が分かれるが、スラッファは当命題を下に初期リカードの利潤論として彼の「標準商品」概念の原型をみることができる「穀物比率論」解釈を『リカード全集』の序文において提示している。この「穀物比率論」の話をするといよいよ本題からそれすぎてしまうのでやめておく）。
「そうしてみると、利潤の自然の傾向は低下することにある、というのは、社会が進歩し富が増進するにつれて、要求される食物の追加量は、ますます多くの労働の犠牲によって取得されるからである」(前掲書,邦訳,p.141)
長期において、需要が利潤率に対して影響を及ぼすことは、リカードでは考えられない。もし、マルサスが人口論第三篇に見られた形で「収入から貯蓄されるものはつねに資本に追加され、そして一般に不生産的な労働の維持から取り去られ、価値のある商品に実現する労働の維持に用いられる、ということである」と述べて、”貯蓄されたものは支出される”というアダムスミスにその萌芽が見られた命題を「正しい指摘」と判断するのであれば、「どんな資本額でも一国内において使用されえないはずはない」から、需要制約を元にセイ-リカードを批判する根拠は何もないように思われる。だからこそ、リカードは、アダムスミス（とそれに伴うマルサス）が主張した資本蓄積による利潤率の低下を「資本が増加すると同時に、資本によって果たさるべき仕事が同一割合で増加する」がゆえに否定できたのであり、「貯蓄が支出され尽くす」という前提が共有されているにも関わらず、需要の不足が利潤に影響を与えるという認識は、論理的混乱に思われたのではないだろうか。
（蛇足：マルサスのこの不生産的消費者階級と過剰生産論は、後にマルクス『剰余価値学説史』第三分冊において批判的解説がなされている。マルクスの指摘は端的にいえば、「不生産的消費者階級の購買力は一体どこから引き出されるのか」という点である。この階級は売ることなしに買い、生産することなしに消費する階級、つまるところ土地所有者である。土地所有者は召使を雇うだろうが、マルクスにとってみれば、それは生産的労働者ではなく、資本家から奪い取った貨幣を共食いする者にすぎない。彼等の購買力は地代という名目で、資本家から貨幣を収奪することにより、成立しているのだから、彼らが支出をするとき、それは彼らが資本家から奪い取ったものを返しているにすぎないということになる。『剰余価値学説史』におけるマルサスへの評価は、彼の理論はシスモンディの翻訳にすぎないとまで言われるほど手厳しい）
ここまで、マルサスとリカードの利潤論について見てきた。ケインジアンがリカードを引き合いにマルサスを評価する場合、えてしてそれはマルサスが「需要」という要因が経済に与える影響について良く認識していたからだろう。ただし、今まで見てきたように、彼らにとって問題となっていたのは「資本蓄積」と「利潤率」――そして、それは必然的に価値と分配の問題と結びつくが――に与える要因が何かという問題であり、ケインズが自ら「語法違反」と自覚しつつ「古典派」経済学者というレッテル貼りをしながら、論争を行った問題とは分析の内容が異なるように思われる。
管見の限りでは、ケインズとケインズによって「古典派」とされた人々との最大の対立点は、投資と貯蓄の均衡が「利子率」によってもたらされるかどうかという点にあるように思われる。ケインズ流の「古典派」では、利子率と貯蓄、投資はそれぞれ相互依存的関係であり、貯蓄供給と投資需要のフローの需給によって利子率が揺れ動き、その水準で貯蓄と投資が均衡する。
ケインズにおいては利子率は、貯蓄・投資と別個に決定される。彼の所得決定理論は、利子率の決定が財市場とは独立な、「貨幣当局」、「銀行組織」という演者（そして、ここに不確実な人間行動としての流動性選好が入り込む）で構成された債券市場によってなされ、そこで決定された所与の「利子率」が資本の限界効率表に投入され、投資が決定し、この投資に等しい貯蓄が産まれ、所得が決定されるという因果的決定モデルと要約することができるだろう。
リカードにおける「利子率」はケインズは勿論だが、ケインズ流の「古典派」のそれからもかけ離れている。リカードにとって貨幣の利子率とは、「資本の使用によって挙げうる利潤率によって左右される」ものである。
「うたがいもなく、もしも市場利子率がなんらかかなりの期間にわたって正確に知られうるならば、われわれは、利潤の進展を測定すべきかなり正確な基準を持つであろう……利子率は究極的かつ永続的には利潤率によって支配される」（前掲書,邦訳,p.341-343）
「セェ氏は利子率が利潤に依存することを認めている。しかし、それだからといって、利潤率は利子率に依存するということにはならない。一方は原因であり、他方は結果であって、いかなる事情もそれらに位置を変えさせることは不可能である」（前掲書,邦訳,p.345）
リカードにとって利子率は貯蓄と供給を等しくさせる均等化要因ではなく、「利潤率」によって支配された存在である。ここで述べられているのは、利子率と利潤率の因果関係であって、貯蓄と投資の均衡条件ではない。
しかし、リカードから剰余の原理を導き出そうとしたスラッファにおいて、リカードのそれとは反対に利潤率が利子率に依存していたことを考えると、リカードースラッファ間のこの転換は面白く思える。上でみたように、リカードは当時の古典学派の多数と同様に、貯蓄即投資の見方に立っていたから、確かに貯蓄と投資を均等化するパラメータを考える必要はなかったが、スラッファのようなケンブリッジ学派の貯蓄対投資の世界とはその点でいえば大きくかけ離れているだろう。
いずれにしろ、リカードにはケインズが批判したような「古典派」の要素は政治的に宣伝されているよりは少ないか、異なる問題が提示されているように思われる。
以上の論理に基づいてケインズの「有効需要の原理」とリカードに代表される「古典学派」の剰余の原理は矛盾するものではなく、結び付けることが可能だとするのがいわゆるネオ・リカーディアンという蔑称（今はそうでもないんでしょうが）で知られる学派になる。ただし、彼らはスラッファを「調和主義者」の誹りから退けたいがために、古典学派的な長期均衡の方法論についての弁明を色々と重ねているのであるが、個人的に無理くりに思えるものも多い。たとえば、ロンカッリアはケインズに近しいスラッファが「セイの法則」を受け入れていたならば、非常に奇妙なことであるとか、部門間の利潤率均等を同様に仮定しているマルクスにもそれが当てはまってしまうというような半ばアイロニーを込めた反論をしているのであるが、それはあまり有効であるようには思えない。古典派の分析方法を採用した長期均衡における相対価格分析にそのような「調和主義的」側面がインプリシットに挿入されていないかどうかが危惧されているのであって、ケインズ・サーカスの一員であったかどうかやマルクスにも該当するなどといった回答は何ら関係がないだろう（実際に、当のケインズ自身、長期における調和論的解釈をされてしまっているのだから）。
特に、森嶋はリカードが受け入れたセイ法則とケインズが批判したセイ法則は同様のものであるとして、「資本の完全雇用」と「労働の完全雇用」は異なると主張したスラッフィアンのクルツ&サルヴァドーリと論戦を繰り広げるのであるが、これ、スラッフィアン側にどの程度の正当性があるかと言われると、、まぁ当初の主題からどんどん外れてきたのでこの辺にしておく。。
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