コリー・リン：「彼ら」とは誰か？

コリー・リン：「彼ら」とは誰か？
ローダ・ウィルソン
2024年7月6日

ソーシャル・メディアを常に駆け巡り、何百万人もの人々の心を激怒させている質問のナンバーワンは：「彼ら」とは誰なのか？

「ディープ・ステート」、「グローバル・カバル」、「イルミナティ」、「影の政府」と呼ぶ者もいる。 「彼ら」はしばしば単一の勢力として活動しているが、多くの個人やプレーヤーが関与している。

では、絶え間ない戦争、捏造されたインフレ、食料システムと農業への攻撃、大手製薬会社と医療の狂気、絶え間ない監視、AIとトランスヒューマニズム、金融システム全体など、世界の金、権力、支配、物語、破壊の背後にいるのは誰なのか？

これは何世紀にも遡るグローバルなアジェンダであり、最も優秀な研究者、歴史家、調査者でさえ、このヒエラルキーの頂点に立つ関係者全員の名前を挙げることはできない。 しかし、名前を挙げることができる人物は何千人もいる。そして、彼らの "新世界秩序"の下で世界を支配しようとしているのは、ごく一部の人間であるという事実は、ほとんどの人が認めている。

コリー・リンは、この支配の枠組みがどのようにして確立されたのか、そのヒエラルキー、彼らがどのように活動しているのか、そして1900人以上のキーパーソンのリストを示した報告書を発表した。

「彼らとは誰か？」

コーリーズ・ディグス（コーリー・リン）著

ソーシャルメディアを常に駆け巡り、何百万人もの人々の心を激怒させている第一の質問は、"彼らは誰なのか？"である。 「彼らは誰なのか」ではなく、「彼らとは誰なのか」である。 「彼ら」はしばしばひとつの勢力として活動しているが、そこには多くの個人やプレーヤーが関わっている。 絶え間ない戦争、捏造されたインフレ、食料システムと農業への攻撃、大手製薬会社と医療の狂気、絶え間ない監視、AIとトランスヒューマニズム、金融システム全体などなど。 それは1カ国や10カ国に限ったことではなく、何世紀にも遡るグローバルなアジェンダであり、最も優秀な研究者、歴史家、調査者でさえ、このヒエラルキーの頂点に立つ関係者全員の名前を挙げることはできない。 しかし、名前を挙げることができる人物は何千といる。そして、彼らの "新世界秩序 "の下で世界を支配しようとしているのは、ごく一部の人間であるという事実は、ほとんどの人が認めている。

「ディープ・ステート（深層国家）」、「グローバル・キャバル（陰謀団）」、「イルミナティ」、「シャドウ・ガバメント（影の政府）」など、人々がこれらの悪者を指すのに使う用語はいくつかある。 この世界征服を企む者たちは、文化や物語を形成しながら、公共政策や法律を変えるために政府内で秘密裏に活動している。 最近では、こうした悪者の多くはもはや隠密に動くことはない。 そして、彼らはあらゆるアジェンダに対してプランA、B、Cを持っているように見えるが、人々は反撃し、彼らの操作戦術を見破っている。 認知的不協和を生んでいるのは事実だが、月日が経つごとに、より多くの人々が人類に仕掛けられているゲームに気づき、それを容認することを拒否している。

これは「大いなる詐欺」であり、あなたがそれを信じ、それにひっかかり、彼らがあなたを支配する力があることを受け入れ、彼らが望む従順な奴隷になることを許した場合にのみ、彼らはそれをやり遂げることができるのだ。 それが最大の真実だ。 彼らは皆に、自分たちが権威であり、あなたの利益を一番に考えていて、彼らがあなたに話していることは真実だと信じさせる必要がある。 彼らは、あなたに無力感を感じさせ、彼らに依存させたいのだ。 それが彼らの最大のハードルであり、あなたが決して屈してはならないことなのだ。

遡れば遡るほど、彼らを追跡するのは難しくなる。 なぜか？ 裕福な血統は混ざり合う傾向があり、しばしば名前や綴り、経歴、家族のつながりを変えるからだ。 さらに悪いことに、人々をさらに混乱させるために、複数の国や情報源から何百もの心理キャンペーンが同時に行われている。 ひとつ確かなことは、この連中は非常に長い間、この究極の乗っ取りを計画しており、手下や便利な道具をすべて彼らのために調整し、何百万人もの人々を彼らの策略で洗脳し、その方法に精通し、計算され、多くの人が認めるよりもはるかに知的だということだ。

人々は名前を知りたがっている。 これは、国際決済銀行（BIS）の背後に隠されたいくつかの未知の部分を残して、階層の大部分である。 コリー・リンの「免責によるロンダリング」に関する3部構成のレポートでは、BISがいつどのようにして誕生し、BISと63の中央銀行がどのように免責と特権を保有する計画を考案したのか、明確に詳しく説明されている。 その直後の1945年、国連はこの壮大な買収を目論む者たちによって顕在化され、翌日には免除と特権が国連とともにもたらされた。 これが支配の枠組みの始まりであり、完全に法の外で活動しながら自分たちの意図を遂行する方法だった。 国連のすべての機関がこのような免責特権を有しており、国連とともに活動する組織にもこれを拡大することができる。 国連が設立されるずっと前に、米州機構（OAS）が設立された。 OASもまた、国連と並んで、互いに連携して活動するための免除と特権を最初に受けた。 そして、OASもまた、自分たちが協力する組織にこれらの免除を拡大することができる。 銀行、国連、OASに加え、世界基金、Gavi、WEFにも免責特権が与えられた。 合計で76の国際機関がこのような免責特権を与えられている。

国連とOASが多くの国々と条約を結び、鉄壁の保護を与えているのに対し、その他の国際機関は、そうすることを選択した各国と独自に免責、特権、本部協定を結んでいる！ 米国は、トランプとバイデンを除くすべての大統領時代を通じて、76の組織に免責特権を与え、その舞台を整えた。

これらの免責と特権が何を意味するのか、その全容を把握するには『免責によるロンダリング』を読んでほしい。 手始めに、すべての公文書は不可侵であり、財産や資産は捜索や差し押さえから免除され、固定資産税を含む一般人が支払うあらゆる税金が免除され、役員や従業員は訴訟から免除され、従業員やその家族は税関のチェックなしで世界中を旅行でき、軍や警察は本部への立ち入りが許可されない、などなど。

これが支配の枠組みであり、80年近く前に作られた構造であることを理解すれば、彼らが法の外側で活動し、決して責任を問われないようにするために、他のすべてのピースがどのように配置されるかを理解するのは簡単だ。

彼らとは誰か？ ピラミッドの頂点にいる76の組織、BIS、63の中央銀行の主要なリストだけでも、このピラミッドの背後には、私たちがその名前を知ることはないかもしれない裕福で戦略的なプレーヤーがいることを念頭に置いている。 これらの組織を率いるのは、特定のアジェンダを実行するために意図的に権力の座に就いた重要人物たちである。 これらのキーパーソンは、その戦略を維持するために、組織グループ内を動き回り、時には関連組織を率いることもある。 それらのアジェンダの中には、ピラミッド組織から直接もたらされるものもあれば、NGO、企業、大学、議員、政府、3文字機関、報道機関、未公開株会社などの関連組織に委託されるものもある。 例えば、CIAのエージェントがニュースメディアに移ったり、FDAの長官が大手製薬会社に移ったり、CDCの長官がロックフェラー財団やビル＆メリンダ・ゲイツ財団に移ったり、といった具合だ。

彼らはキーパーソンを特定の時期に必要なポジションに置いておき、特定の行動が必要なときに他の指導的ポジションに移動させるのだ。 ジム・ヨン・キムはその典型的な例で、パートナーズ・イン・ヘルスの共同設立から、WHO事務局長やHIV/AIDS部門のディレクターへの助言、ハーバード大学での様々な役職での成果達成、ダートマス大学総裁、そして世界銀行総裁への就任-偶然にも2019年初めに辞任し、現在はグローバル・インフラストラクチャ・パートナーズのパートナーである。 キムはハイチでの極悪非道な行動、エイズのアジェンダ、ワクチン、コビッドとの接触追跡、世界銀行から資金提供を受けるための各国への圧力、気候アジェンダに尽力してきた。 ブラックロックが2024年第3四半期にグローバル・インフラストラクチャ・パートナーズを買収するのは偶然ではない。 ジム・ヨン・キムの人脈と関与については、コリー・リンのレポート（こちら、こちら、こちら）をご覧いただきたい。 ジム・ヨン・キムの幼少期と家族を葬り去ろうとしている。 ブラックロックのCEOであるラリー・フィンクもまた、家族のつながりや幼少期を隠すために、幽霊のように見える父親との関係を隠す以上のことをしてきた。 注目される立場にあるとき、家族を世間の目から遠ざけたいと思うのは理解できるが、これらの猫には目に映る以上のものがある。

人々や国土に素晴らしい製品やサービスを提供しようとする善意を持っていたにもかかわらず、成長し注目を集め始めると、こうした腐敗した組織が介入し、最終的には買収しようとした中小企業は数え切れないほどある。 ホールフーズがアマゾンに買収されたのは、その良い例だ。 いわゆる億万長者の慈善家を含むこれらの組織は、あらゆる主要産業の背後で「再構築」し、本質的に他のすべての人を経済的繁栄から切り離し、誰もが彼らの計画した奴隷制度の餌食になるようにしている。

最終的には、議会はこれらの免除と特権を撤回する必要がある。 米国がWHO（国連の一部）や国連そのものに資金援助をする必要があると言う議員は、明らかにこの支配の枠組みに気づいていない。

「彼ら」の活動方法と「彼ら」のリスト

それぞれのアジェンダの中で（そして多くのアジェンダがある）、同じプレーヤーがそれを実行しているのが見える。 これは、誰がこの劇場を運営しているのかを示すかなり大きな指標だ。 重要なのは、名前が挙げられていないかもしれないが、彼らの会社がこれらのリストに載っているかもしれない国の主要プレーヤーもいるということだ。

2010年にウォーレン・バフェットとビル・ゲイツによって設立された「ギビング・プレッジ」は、240人以上の億万長者「慈善家」のリストを素早く見ることができる。 デイヴィッド・ロックフェラーからマイケル・ブルームバーグ、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスク、マイケル・ミルケン、サム・アルトマン、エドガー・ブロンフマン、ヴィクター・ピンチュク、リチャード・ブランソン、マーク・ベニオフ、シェイク・モハメッド・ビン・ムサラーム・ビン・ハム・アル・アメリ、アルワリード・ビン・タラール王子、その他数え切れないほどの人々がこのグループの一員であり、彼らは「社会の最も差し迫った問題に取り組むために、その富の大半を提供する」ことを約束している。 つまり、問題を作り出し、新たな産業を興し、他を一掃することで窮地を救うと主張しているのだ。

国連の「17の持続可能な開発目標」は、地球と人類を助けるかのように描かれているが、実際は正反対であり、完全な詐欺である。 この目標は、国連が遂行しようとしているあらゆるアジェンダの主なスケープゴートとして使われている。 気候変動から貧困、食糧、健康、教育、産業、経済成長に至るまで、彼らがとる行動ひとつひとつが、このシナリオをもとに進められている。 広報は、世界経済フォーラムによって推進され、彼らはこれらの行動をどのように展開し、誰が手綱を取るべきかを画策し、計画する。 これらのプレーヤーは、秘密結社や秘密組織を通じて、招待者のみでプライベートな会合を開くことが多い。 大学では、政府の資金を得るため、またメディアが大げさに報道するために、彼らの行動を検証するために必要な、いわゆる研究が行われている。 したがって、行間を読むためには、彼らの言葉の仕組みを理解することが重要だ。 そして、「利便性」とは、あなたを追跡することができるため、彼らにとって都合がよいという意味であることを認識すること。 「安全」とは、あなたが何をし、何を言い、何にアクセスし、どのようにお金を使うことができるかを指示されることを意味する。 「包摂」とは、あなたが彼らの奴隷制度の一部になることを意味する。 「公平性」とは、すべての人がベーシックインカムと医療を受けられるようにすることであり、それによって彼らはあなたを支配することができる。 「世界中の海洋生物を保護し、持続可能な開発のために海洋、海、海洋資源を利用する」とは、気候変動を口実に海洋資源を採掘する一方で、すべての海洋生物を破壊しかねない生態系全体を破壊することを意味する。 おわかりだろう。

納税者の税金を使った政府補助金は、納税者の税金を悪徳業者の手に渡す最大の方法のひとつだ。 例えば、DHS、DOD、DOE、DOS、HUD、USAID、USDAなど、20以上の米政府機関がこれらの資金を分配している。 これらの資金は、腐敗した組織や財団の手に直接渡ったり、他国の省庁を経由して、資金が消えたり、ほとんど成果が得られなかったりする。戦争などの場合は、世界銀行を通じて資金を流すこともある。 ペンタゴンは6年連続で監査に失敗している。 彼らは自己監査をしているのだ。 HUDと国防総省の連邦会計からは21兆ドル以上が消えている。

コリー・リンの報告書『奴隷化に向けた17の目標： 2030年アジェンダの背後にある真の意図を暴く』には、これらのいわゆる目標の完全な内訳と、それに反する証拠を暴く報告書が添付されている。 『Corey's Digs』には、これらのアジェンダに直接関係する追加レポートが無数にある。 以下は、これらの計画に関与している個人や企業のリストが掲載された主要な報告書である：

⚫︎ 'The Global Landscape on Vaccine ID Passports'（ワクチンIDパスポートに関する世界の情勢）は4部構成のレポートであり、ペーパーバックで入手可能で、解決策に関するボーナス章もついている。 この本には、重要な証拠を提供する何百もの引用ソースが満載されている。 健康と福祉という名目で、この詐欺は17の目標のうち9つを達成している。 パート4では、このアジェンダに関わる287の個人と企業のリストが明らかにされている。

⚫︎ 今や、VisaとMastercardがデジタルID管理システムで重要な役割を果たしていることは、もはや謎ではないはずだ。

⚫︎ イーロン・マスクは彼自身の箇条書きに値する。 多くの人が彼を英雄崇拝の台座の高いところに掲げているが、マスクの歴史がそれを物語っている。 コリー・リンの報告書『宇宙：中央制御網の新たなフロンティア』には、何が起こっているのか、そしてイーロン・マスクが関与しているのかについて、騙されない人なら誰でも首の後ろの毛が逆立つような豊富な証拠が示されている。 イーロン・マスクのほかにも、米宇宙軍、モルガン・スタンレー、WEF、国連、BIS、中央銀行、デロイトなど、この計画に関与している主要な関係者がこの報告書を通して列挙されている。

⚫︎ ビル＆メリンダ・ゲイツ財団信託は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団（以下「BMGF」）に資金を流し、BMGFはビル・ゲイツが共同設立者である世界基金とGaviに資金を供与する。 BMGFはまた、国連の各部門や友人が所有する無数のNGOにも数十億ドルを助成している。 そしてその資金の一部は、世界基金を通じて、同じNGOや国連の他の支部から再び注ぎ込まれる。 回転ドアだ。 さらに、米政府やその他の国々からの何十億という助成金が、世界基金やGaviを通じて納税者の税金を流している。 彼らは皆の目の前で、非営利団体（そのほとんどは完全な免責と特権を持っている）を通してお金を洗浄しているのだ。 コリーが作成した、これがどのように機能し、どのような組織が関与しているのかを紹介する詳細なビデオはこちら。

⚫︎ 食品業界は10社に独占されている。 人口抑制について話そう。 これらの企業は、国民を病気漬けにするために、食品に大量の砂糖と生物工学的な成分（遺伝子組み換えや遺伝子編集）を混ぜ込んでいる。 これらの企業の多くは、この記事で紹介した組織とも密接に連携している。 これらの企業は、コビッドによる操業停止や食品加工工場の炎上といったアジェンダを前進させるためなら、打撃を受けることも厭わないということを理解してほしい。

種子から農薬、食品そのものに至るまで、人々の口に入るものに関するすべてを管理しているのは誰なのか？ コーデックスである。 1963年に国連食糧農業機関（FAO）と世界保健機関（WHO）によって設立された。 FAOとWHOの唯一の目的は、人間が消費するすべての食品の基準とガイドラインを定めることである。 いったんそのような決定がなされると、各国はその「基準」を取り入れ、規制や法律を作り、実施する。 米国農務省は、基準を守るだけでなく、他の国々が足並みを揃えて従うようにするための推進力でもある。 中国は農薬委員会を運営し、モンサント社はその席に座っている。 この件に関するコーリー・リンのレポートはこちら。

⚫︎ コリー・リンの報告書『新たな管理された食糧システムは今適所にあり、彼らはその管理を加速させるためには手段を選ばない』では、これらの同じプレイヤーの多くが設立し、資金を提供し、彼らから購入する屋内垂直栽培施設の新しい波が現れていることが明らかにされている。 小規模農家や個人にとっては前向きな解決策かもしれないが、残念なことに、これらのコングロマリットはその多くに遺伝子編集種子を利用している。 州が税制上の優遇措置を与え、モンサント／バイエルが種子を準備する一方で、食品が巨大な施設に閉じ込められていることを想像してほしい。 この報告書では、主要株主を含む、このアジェンダに関わる150人以上のプレーヤーについて暴露している。 人類を奴隷化するための17の目標のうち、実に10を摘発している。 さらに、コリー・リンによる別の報告書では、実験室で作られた食肉に関与しているさらなる名前が暴露されている。 食品供給、農業、畜産に関連するレポートは他にも多数あり、「Corey's Digs」の「Food Supply」カテゴリーで見ることができる。

⚫︎ 「ゆりかごから墓場までの服従訓練」に関する9部構成のレポートでは、就学前から成人までの教育システムを徹底的に調査し、彼らが教化訓練、洗脳、社会情動学習、拡張型仮想現実、そして生涯強制服従訓練として教育システムを通じて企業社会にイデオロギーを押し付けるという信じられないような方法を実行していることを暴露している。 この詐欺は、彼らの17の目標のうち5つをチェックしている。 第9部では、1903年までさかのぼる広範な年表と580人以上の主要関係者のリストが記録されており、そのうちの50人はデジタル・アイデンティティのアジェンダにも関わっている。

⚫︎ 大学は長い間、「科学」を形成し、ディープ・ステートのプレーヤーが求める成果を生み出す研究プロジェクトの望ましい結果を生み出す上で、重要な役割を果たしてきた。 その結果、大学には助成金と資金が提供され、一方で、研究をさらに進め、臨床試験を実施し、プロジェクトを進める必要がある組織や財団には助成金を出すべきだというシグナルが大企業に送られる。 ほとんどの人が気づいていないのは、大学やカレッジが移民政策にも関わっているということだ。 コリー・リンの報告書「大学の移民スマート・ハブ、プライベート・エクイティ、アメリカのレバレッジド・バイアウト」では、これに関与する200以上の大学、支援する数十の組織、主要な役割を果たしているブラックストーンなどのプライベート・エクイティ企業のリストを提供しながら、このすべてを分解している。

⚫︎ 1983年に設立されたパートナーズ・イン・ヘルス(PIH)は、おそらく最も重要な非営利団体のひとつであるが、何十年もの間、水面下で活動してきたように思われる。 創設者から関係者、資金提供者、政府、活動に至るまで、PIHには何百もの名前が連なっている。 そのリストは、まるでグローバル・マフィアの顔ぶれのようだ。 コリー・リンは2020年5月、PIH、イリノイ州選出のボビー・ラッシュ下院議員、エコヘルス・アライアンス、ジム・ヨン・キム元世界銀行総裁などとの間で起きた、接触者追跡監視と1000億ドル規模のスキャンダルに関する爆発的な報告書を発表した。 この報告書には、75以上の企業や個人が関与していることが記されている。 さらに、パートナーズ・イン・ヘルスは、クリントン財団、家族計画連盟、アイビーリーグの学校とともに、中絶アジェンダに貢献してきた。

⚫︎ トランスジェンダーのアジェンダは大きなもので、本当の自分とは切り離しながら、誰もが自分の「アイデンティティ」に集中することを望んでいる。 内面よりも外面がすべてなのだ。 コリー・リンの「トランスジェンダーからの搾取」に関する4部構成のレポートでは、第1部でこのアジェンダを実行している人々の広範な年表が明らかにされている。 第2部では、医療工学の起源とその背後にいる人物を取り上げている。 第3部では、資金提供者と利益提供者が誰であるかを示すとともに、簡単なリストと、これに関与している50以上の青少年ケアクリニックを紹介する。 第4部では、このアジェンダの背後にいる人々のリストを提供する。

⚫︎ こうしたディープ・ステート（深層国家）関係者の考え方を理解するには、彼らの優生学への渇望を把握することが重要だ - この言葉は1800年代後半にまでさかのぼる。 コリー・リンの「優生学、不妊症、人口増加の危機」に関する6部構成のレポートでは、歴史、関係者、資金提供者、そして長年にわたって人類に対して行われてきた行為について深く掘り下げている。 報告書は1901年まで遡る年表から始まり、人々の健康、身体、精神に対する攻撃、DNA操作、出産を防ぐための不妊手術、場合によっては殺人を通して人口をコントロールしたいという願望を示す重要な報告書である。 優生学とトランスヒューマニズムという将来の目標に関わる個人や組織の名前は、この報告書を通して何十と記されている。 そして、それらの名前の多くは見覚えがあるだけでなく、他のアジェンダに関する他の報告書にも数多く見られる。 これが、彼らのプレイブックの一貫性である。

⚫︎ コビッドに特化した30以上の記事とレポートには、人類に対する最も恐ろしい、組織的なアジェンダの実行に関与した名前や組織とともに、山のような証拠が記録されている。 これらの記事は、各報告書への直接リンクがある図書館のカタログから探すのが一番である。

⚫︎ 「気候変動」を口実に、26の島々の政府は官民のパートナーと協力し、主に米政府の資金をこれらの島々のクリーンエネルギー・インフラに流してきた。 パートナーの多くは、これらの島々でいわゆる観光業を発展させることにも関与している。 国連、米州機構、世界銀行グループ、ビル・ゲイツ、リチャード・ブランソン、クリントン財団、ロッキーマウンテン研究所、ネイチャー・コンサーバンシー、タイズなどのパートナーや、ジョージ・ソロス、ジェフ・ベゾス、トム・ステイヤー、ジャック・マー、リード・ホフマンなどを含む28人の富裕層投資家のグループであるブレークスルー・エナジー・コーリションなど多数が参加している。 合計で、26の島、12の公共部門パートナー、34の民間パートナーがいる。 4部からなる報告書全体を通して、これにも多数の追加的な名前と国が関与している。 コリー・リンの4部構成のレポート「クリントン＆ブランソンと10島で難破」では、この計画がどのように始まったか、資金調達、極悪非道な活動、そして26の島を含むまでに急速にエスカレートした経緯が示されている。 果たして資金はどこに消えたのか？

⚫︎ クリントン財団については誰もが知っているが、クリントン一族が実際に51の財団、LLC、ペーパーカンパニーを持ち、悪巧みを実行していることは、ほとんどの人がまったく知らない。 もちろん、実在しない住所のものもある。 コリー・リンは、このリストを作成するために、納税申告書と提出書類の無限のページを掘り起こし、エイズ、ワクチン、妊娠中絶、児童売買、ハイチ、こちら、こちら、こちら、こちら、そしてこちら、26の島、アーカンソー州の詐欺、政治的税金スキャンダル、さらにジェフリー・エプスタインとの関わりについてこちら、こちら、こちらで幅広く報告している。

⚫︎ この報告書にはそれほど多くの名前が挙げられているわけではないが（数十人）、「悪徳業者から米国の一括電力供給と技術を守る」ことに関連する重要な情報が含まれている。 特に、総裁1人を含む世界銀行の重職に就いていた3人、中国出身者2人、韓国出身者1人はいずれも米国の名門大学に通っていた。 この3人の絡み合う歴史だけでも、彼らがどこから始まり、何に関与し、米国とつながり、そして現在どこにいるのかを示す、気の遠くなるようなものだ。 このレポートは2020年に発表されたが、彼らは今も重要な役割を担って活躍している。

⚫︎ 株主は企業をトップダウンで支配する上で重要な役割を果たす。 大株主が議決権のある株式を持っていれば、会社の方向性を決めることができる。 ほぼすべての大企業の上位2位の株主は、バンガード・グループとブラックロックである。 ステート・ストリート・コーポレーションは、しばしば第3位のポジションを占めている。 まともな規模の会社ならどこでもいいから、会社を選んで「（会社名）の上位株主」で検索してみてほしい。 まれに上位2社に入らなかったとしても、上位5社には入っている。 ブラックロックがファイザーの筆頭株主であるため、ブラックロックが2021年にファイザーの3つの決議案に議決権を行使した例である。

これは、この腐敗の背後にある実際の歴史と、ディープ・ステートが果たそうとしている目標について、人々に正しい道を歩ませるためのかなり良いスタートである。 この報告書は、過去8年間にわたる「コリーの発掘」の調査報道で収集された大規模なリストのいくつかに焦点を当てることを意図したものである。 「コリーの発掘」で作成された200以上の報告書や記事で取り上げられた、人類に反するこれらの目的を達成するために互いに連携して働く個人、企業、組織、非営利団体の名前は非常に多く、トピック別に特定の報告書を見つけやすくするために「季刊ライブラリー・カタログ」が発行されている。 ストーリーや歴史にはもっと多くのことがあるが、これは良いベースラインである。

恐れを知らず、騙されず、そして、自分の最善の利益を考えない者には決して従わないことだ。

コリーのディグス・ブックショップでも、このレポートをPDF形式でダウンロードできる！

これらのより広範なレポートの多くは、ブックショップでもPDF形式でダウンロード、印刷、保存が可能だ。 歴史が消され続けている今、後世のためにできる限り記録し、保存することが何よりも重要なのだ。

著者について

コリー・リンは調査ジャーナリストで、週刊ポッドキャスト「ディグ・イット！」の共同司会者、「ソリューション・シリーズ」の共同司会者。 coreysdigs.com、Twitter、Gab、Truth、Rumble、Telegramで彼女をフォロー。 パトロンになる、寄付をする、本を購入するなどして、彼女の活動を支援する。

スペイン語訳：
Corey Lynn: ¿Quiénes son "ellos"?
POR RHODA WILSON
EL 6 DE JULIO DE 2024

La pregunta número uno que circula constantemente por las redes sociales y enfurece las mentes de millones de personas es: "¿Quiénes son ellos?"

Algunos los llaman "estado profundo", "cábala global", "illuminati" y "gobierno en la sombra". Mientras que "ellos" a menudo operan como una sola fuerza, hay muchos individuos y actores involucrados.

Entonces, ¿quién está detrás del dinero, el poder, el control, las narrativas y la destrucción del mundo: las guerras constantes, la inflación fabricada, el ataque al sistema alimentario y la agricultura, las grandes farmacéuticas y la locura médica, la vigilancia constante, la IA y el transhumanismo, todo el sistema financiero, etc.?

Es una agenda global que se remonta siglos atrás e incluso los investigadores, historiadores e investigadores más brillantes no pueden nombrar a cada persona involucrada en la cima de esta jerarquía. Sin embargo, hay miles que pueden ser nombrados, y casi todo el mundo ha reconocido el hecho de que es un porcentaje muy pequeño que intenta gobernar el mundo bajo su "nuevo orden mundial."

Corey Lynn ha publicado un informe que muestra cómo se estableció este marco de control, la jerarquía, cómo operan y la lista de más de 1900 jugadores clave.

"¿Quiénes son ELLOS?"
Por Corey's Digs (Corey Lynn)

La pregunta número uno que circula constantemente por las redes sociales y enfurece las mentes de millones de personas es: "¿quiénes son ellos?". No "quiénes son ellos", sino "quiénes son ellos", como si "ellos" fueran una única fuerza que opera como una sola. Mientras que "ellos" a menudo operan como una sola fuerza, hay muchos individuos y actores involucrados. La gente quiere saber quién está detrás del dinero, el poder, el control, las narrativas y la destrucción del mundo: las guerras constantes, la inflación fabricada, el ataque al sistema alimentario y la agricultura, las grandes farmacéuticas y la locura médica, la vigilancia constante, la IA y el transhumanismo, todo el sistema financiero, etcétera. No se limita a uno o incluso diez países - es una agenda global que se remonta siglos atrás e incluso los más brillantes investigadores, historiadores e investigadores no pueden nombrar a cada persona involucrada en la parte superior de esta jerarquía. Sin embargo, hay miles que pueden ser nombrados, y casi todo el mundo ha reconocido el hecho de que es un porcentaje muy pequeño el que intenta gobernar el mundo bajo su "nuevo orden mundial."

Hay varios términos que la gente utiliza para referirse a estos malos actores, como el "estado profundo", "cábala global", "illuminati" y "gobierno en la sombra". Los individuos que orquestan este intento de toma del poder global operan de forma encubierta dentro del gobierno para alterar las políticas públicas y las leyes, al tiempo que moldean la cultura y las narrativas. Últimamente, muchos de estos malos actores ya no actúan de forma encubierta, sino que lo hacen a cara descubierta. Intentan desesperadamente manipular a las masas con su libro de jugadas y, aunque parece que tienen un plan a, b y c para cada programa, la gente se defiende y se da cuenta de sus tácticas de manipulación. Es cierto que está creando un campo de disonancia cognitiva, pero con cada mes que pasa, más y más personas se están dando cuenta del juego que están jugando con la humanidad, y se niegan a tolerarlo.

Esta es la Gran Estafa y sólo pueden llevarla a cabo si crees en ella, si caes en ella, si aceptas que tienen poder sobre ti, y te permites convertirte en el esclavo obediente que quieren que seas. Esa es la mayor dosis de verdad. Necesitan que todo el mundo crea que ellos son la autoridad, que tienen tu mejor interés en el corazón, y que lo que te están diciendo es verdad. Quieren que te sientas impotente y dependiente de ellos. Ese es su mayor obstáculo y eso es a lo que nunca debes ceder.

Cuanto más se retrocede, más difícil es seguirles la pista. ¿Por qué? Porque los linajes adinerados tienden a entremezclarse, cambiando a menudo sus nombres y grafías, sus orígenes y sus conexiones familiares. Para empeorar las cosas, hay cientos de campañas psicológicas en marcha simultáneamente, procedentes de múltiples países y fuentes para confundir aún más a la gente. Una cosa es segura: esta gente ha estado planeando esta toma del poder definitiva durante mucho tiempo, tienen a todos sus secuaces y herramientas útiles coordinándose para ellos, han lavado el cerebro a millones de personas con sus planes, son astutos y calculadores con sus métodos y mucho más inteligentes de lo que a la mayoría le importaría admitir.


La gente quiere nombres, así que empecemos por aquí. Esta es una gran parte de la jerarquía, dejando algunas incógnitas ocultas detrás del Banco de Pagos Internacionales ("BPI"). En el informe en 3 partes de Corey Lynn sobre "Blanqueo con Inmunidad", se explica con detalle explícito cómo y cuándo surgió el BPI y cómo éste y 63 bancos centrales idearon un plan para mantener inmunidades y privilegios. Poco después, en 1945, la ONU fue manifestada por algunos de los conspiradores de esta gran toma de poder, y las inmunidades y privilegios llegaron junto con ella al día siguiente. Este fue el comienzo del marco de control y de cómo podrían llevar a cabo sus agendas mientras operaban completamente al margen de la ley. Todas las ramas de la ONU gozan de estas inmunidades y pueden extenderlas a las organizaciones que trabajan con ellas. Mucho antes de que se estableciera la ONU, se creó la Organización de Estados Americanos ("OEA"). También ellos fueron los primeros en recibir inmunidades y privilegios, junto con la ONU, ya que trabajan conjuntamente. Y también pueden hacer extensivas estas inmunidades a las organizaciones con las que colaboran. Además de los bancos, la ONU y la OEA, el Fondo Mundial, Gavi y el FEM también recibieron estas inmunidades, así como otras muchas organizaciones internacionales clave. En total, hay 76 organizaciones internacionales que gozan de estas inmunidades y privilegios, además del BPI y los bancos centrales.

Mientras que la ONU y la OEA mantienen tratados con un montón de países que les otorgan férreas capas de protección, las demás organizaciones internacionales mantienen inmunidades, privilegios y acuerdos de sede de forma independiente con cada país que opte por ello, ¡y son muchos! Estados Unidos sentó las bases para ello, repartiéndolas entre 76 organizaciones a lo largo de todas las presidencias, excepto las de Trump y Biden.

Lea "Blanqueo con inmunidad" para comprender todo el alcance de lo que implican estas inmunidades y privilegios. Para empezar, todos sus archivos son inviolables, sus propiedades y activos son inmunes a registros y confiscaciones, están exentos de todo tipo de impuestos que pagan las personas normales, incluidos los impuestos sobre la propiedad, los funcionarios y empleados están exentos de demandas legales, los empleados y sus familiares pueden viajar por el mundo sin controles de aduanas, los militares y la policía no pueden entrar en sus sedes, y mucho más.

Una vez que la gente entiende que ESTE es el marco de control - la estructura que se creó hace casi 80 años para que puedan operar fuera de la ley y nunca tener que rendir cuentas, es fácil ver cómo todas las demás piezas encajan en su lugar.

¿Quiénes son ELLOS? Sólo esa es la lista clave de 76 organizaciones, el BPI y 63 bancos centrales en la cúspide de la pirámide, teniendo en cuenta que detrás de esta pirámide hay actores ricos y estratégicos cuyos nombres quizá nunca conozcamos. Quienes dirigen estas organizaciones son los nombres clave colocados a propósito en una posición de poder para llevar a cabo agendas específicas. Esos actores clave se mueven dentro de ese grupo de organizaciones y a veces dirigen organizaciones afiliadas para mantener su estrategia. Algunas de esas agendas proceden directamente de las organizaciones piramidales, mientras que otras se contratan a sus afiliados en ONG, empresas, universidades, legisladores, gobiernos, agencias de tres letras, medios de comunicación y empresas de capital riesgo. Por ejemplo, los agentes de la CIA suelen ocupar puestos en los medios de comunicación, los directores de la FDA suelen pasar a las grandes farmacéuticas, los directores de los CDC pasan a la Fundación Rockefeller o a la Fundación Bill y Melinda Gates, y así sucesivamente.

Mantienen a sus actores clave en posiciones en las que los necesitan en momentos concretos y luego los trasladan a otras posiciones de liderazgo cuando necesitan que se lleven a cabo determinadas acciones. Jim Yong Kim es un buen ejemplo de ello, desde cofundador de Partners in Health a asesor del director general de la OMS y director del departamento de VIH/sida, luego cumpliendo resultados requeridos en Harvard en varios puestos, a presidente del Dartmouth College y luego a presidente del Banco Mundial -casualmente dimitiendo a principios de 2019-, y ahora socio de Global Infrastructure Partners. Kim ha sido instrumental en acciones nefastas en Haití, la agenda del SIDA, las vacunas, el rastreo de contactos de covirus, presionar a los países para recibir financiación del Banco Mundial y la agenda climática, y cada posición fue oportuna. No es casualidad que BlackRock adquiera Global Infrastructure Partners en el tercer trimestre de 2024. Puede leer más sobre las conexiones y la participación de Jim Yong Kim en los informes de Corey Lynn AQUÍ, AQUÍ y AQUÍ. Han hecho un trabajo increíble tratando de enterrar su infancia y su familia. El CEO de BlackRock, Larry Fink, también fue más allá para ocultar sus conexiones familiares y su infancia, con un padre que parecería ser un fantasma. Es comprensible querer mantener a la familia alejada de la opinión pública cuando se ocupa un cargo de alto nivel, pero hay mucho más de lo que parece en el caso de estos personajes.

Hay innumerables empresas más pequeñas que han tenido buenas intenciones de ofrecer grandes productos y servicios a la gente o a la tierra, pero cuando empezaron a crecer y a ganar atención, estas organizaciones corruptas intervinieron tratando de cooptarlas y, finalmente, adquiriéndolas. La absorción de Whole Foods por Amazon es un buen ejemplo de ello. Estas organizaciones, incluidos los llamados filántropos multimillonarios, están detrás de cada industria importante y la "reimaginan" para esencialmente excluir a todos los demás de la prosperidad financiera para que todos puedan ser presa de su sistema de esclavitud planificada.En última instancia, el Congreso tiene que revocar estas inmunidades y privilegios. Cualquier legislador que diga que los EE.UU. necesita desfinanciar la OMS (parte de la ONU) o la propia ONU, claramente no es consciente de este marco de control, porque si lo fueran, sabrían que la desfinanciación no va a resolver nada.

Cómo operan "ellos" y listas de quiénes son "ellos


Dentro de cada agenda (y hay muchas), se puede ver a los mismos actores llevándolas a cabo. Eso es un indicador bastante importante de quién dirige este teatro. Es importante señalar que también hay actores clave en los países cuyos nombres no se mencionan aunque, sus empresas pueden haber hecho estas listas.

The Giving Pledge, fundada por Warren Buffet y Bill Gates en 2010, es una forma muy rápida de ver una lista de más de 240 "filántropos" multimillonarios, muchos de los cuales están implicados en agendas contra la humanidad. Todos, desde David Rockefeller a Michael Bloomberg, Mark Zuckerberg, Elon Musk, Michael Milken, Sam Altman, Edgar Bronfman, Victor Pinchuk, Richard Branson, Marc Benioff, el jeque Mohammed Bin Musallam Bin Ham Al-Ameri, el príncipe Alwaleed Bin Talal, e innumerables otros, forman parte de este grupo por el que se han comprometido a "dar la mayor parte de su riqueza para hacer frente a algunos de los problemas más acuciantes de la sociedad." Es decir, crear un problema y luego pretender salvar el día estableciendo nuevas industrias y acabando con otras.

Los 17 Objetivos de Desarrollo Sostenible de la ONU están completamente invertidos y se presentan como una ayuda a la Tierra y a la humanidad, cuando en realidad es exactamente lo contrario y una estafa total. Es el principal chivo expiatorio utilizado para cada agenda que intentan llevar a cabo. Desde el cambio climático hasta la pobreza, la alimentación, la sanidad, la educación, la industria y el crecimiento económico, es la narrativa para cada acción que emprenden. El Foro Económico Mundial se encarga de las relaciones públicas y planifica cómo deben desarrollarse estas acciones y quién debe tomar las riendas. Estos actores se reúnen a menudo en privado, sólo por invitación, a través de sociedades y organizaciones secretas. Las universidades elaboran los supuestos estudios necesarios para validar sus acciones con el fin de obtener financiación gubernamental y para que los medios de comunicación puedan darle bombo. Por lo tanto, es importante entender cómo funciona su lenguaje para poder leer entre líneas y reconocer que "comodidad" significa conveniente para ellos porque pueden rastrearte, "seguridad" significa que te dirán lo que puedes hacer, lo que puedes decir, a qué tienes acceso y cómo puedes gastar tu dinero, "inclusión" significa que formarás parte de su sistema de esclavitud, "equidad" significa que todo el mundo tendrá una renta básica universal y asistencia sanitaria para que puedan mantener el control sobre ti, "proteger la vida marina en todo el mundo y utilizar los océanos, los mares y los recursos marinos para el desarrollo sostenible" significa que están extrayendo recursos de los océanos con el pretexto del cambio climático mientras diezman ecosistemas enteros que podrían destruir toda la vida marina. Ya se hacen una idea.

Las subvenciones del gobierno, utilizando el dinero de los contribuyentes, son una de las mayores formas de mover el dinero de los contribuyentes a las manos de los corruptos. Más de 20 agencias gubernamentales estadounidenses distribuyen estos fondos, como el DHS, DOD, DOE, DOS, HUD, USAID y USDA, por ejemplo. Estos fondos van directamente a parar a manos de organizaciones y fundaciones corruptas, o a través de ministerios de otros países donde el dinero parece desaparecer o lograr escasos resultados, o en casos como la guerra pueden canalizarlo a través del Banco Mundial, que por supuesto goza de plenas inmunidades y privilegios, por lo que nadie sabrá nunca realmente adónde fue a parar el dinero. El Pentágono ha suspendido auditorías seis años seguidos. Eso sí, se auto-auditan. Más de 21 billones de dólares han desaparecido de las cuentas federales estadounidenses del Departamento de Vivienda y Desarrollo Urbano y del Departamento de Defensa.

En el informe de Corey Lynn '17 Goals Toward Enslavement: Exposing The Real Agendas Behind The 2030 Agenda', ofrece un desglose completo de estos supuestos objetivos con informes adjuntos que descubren pruebas de lo contrario. Hay una miríada de informes adicionales en Corey's Digs que también se refieren directamente a estas agendas. He aquí algunos informes clave con listas de personas y empresas implicadas en estos planes:

⚫︎ 'The Global Landscape on Vaccine ID Passports' es un informe de 4 partes, y disponible en rústica con un capítulo extra sobre soluciones, que muestra cómo blockchain, las identidades digitales y la moneda digital son uno de sus principales juegos finales con el fin de controlar lo que la gente hace y cómo pueden gastar su dinero. Está repleto de cientos de fuentes citadas que aportan pruebas clave. Con el pretexto de la salud y el bienestar, esta estafa cumple 9 de sus 17 objetivos. La parte 4 revela una lista de 287 personas y empresas implicadas en esta agenda.

⚫︎ A estas alturas, ya no debería ser un misterio que Visa y Mastercard están desempeñando un papel fundamental en el sistema de control de la identidad digital.

⚫︎ Elon Musk merece su propio punto. Aunque muchos lo han colocado en lo alto de su pedestal de adoración a los héroes, la historia de Musk habla por sí sola. En el informe de Corey Lynn "Space: The New Frontier For The Central Control Grid", proporciona abundantes pruebas sobre lo que está ocurriendo y la implicación de Elon Musk que deberían poner los pelos de punta a cualquiera que no se deje engañar. Además de Elon Musk, hay otros actores comunes clave implicados en este esquema, como la Fuerza Espacial de EE.UU., Morgan Stanley, el FEM, la ONU, el BPI, los bancos centrales, Deloitte y otros que se enumeran a lo largo de este informe.

⚫︎ El fideicomiso de la Fundación Bill y Melinda Gates canaliza dinero a la Fundación Bill y Melinda Gates ("BMGF"), que a su vez concede dinero al Fondo Mundial y a Gavi, de los que Bill Gates es cofundador. La BMGF también concede miles de millones a sectores de la ONU y a innumerables ONG propiedad de amigos. Luego, parte del dinero vuelve a ser canalizado a través del Fondo Mundial por algunas de esas mismas ONG y otros sectores de la ONU. Es una puerta giratoria. Además, miles de millones en subvenciones del gobierno estadounidense y de otros países canalizan el dinero de los contribuyentes a través del Fondo Mundial y de Gavi. Están lavando el dinero delante de los ojos de todos, todo a través de organizaciones sin ánimo de lucro, la mayoría de las cuales tienen inmunidades y privilegios completos. AQUÍ hay un video en profundidad que Corey hizo cubriendo cómo funciona esto y mostrando las organizaciones involucradas.

⚫︎ La industria alimentaria está monopolizada por 10 empresas. Hablando de control de la población. Estas empresas meten tanta azúcar e ingredientes de bioingeniería (genéticamente modificados y editados genéticamente) en sus alimentos para mantener a la población enferma. Muchas de ellas también colaboran estrechamente con las organizaciones enumeradas a lo largo de este artículo. Hay que entender que estas empresas están dispuestas a recibir un golpe con tal de sacar adelante sus agendas, como el cierre durante la covid o el incendio de algunas de sus plantas de procesamiento de alimentos.


¿Quién controla todo lo que se lleva a la boca, desde las semillas a los pesticidas, pasando por los propios alimentos? El Codex Alimentarius. Fue creado en 1963 por la Organización de las Naciones Unidas para la Agricultura y la Alimentación ("FAO") y la Organización Mundial de la Salud ("OMS"), ambas dependientes de la ONU con inmunidades y privilegios plenos. Su único propósito es establecer las normas y directrices para todos los alimentos que consumen los seres humanos. Una vez tomadas esas decisiones, los países toman esas "normas" y las aplican, creando reglamentos y leyes. El USDA es una fuerza motriz que no sólo se adhiere a las normas, sino que se asegura de que otros países las sigan al pie de la letra. China dirige el comité de pesticidas y Monsanto tiene un asiento en la mesa. Vea el informe de Corey Lynn sobre esto AQUÍ.

⚫︎ En el informe de Corey Lynn, "El nuevo sistema alimentario controlado ya está en marcha y no se detendrán ante nada para acelerar su control", se revela la nueva ola de instalaciones de cultivo vertical de interior que están apareciendo con muchos de estos mismos actores fundándolas, financiándolas o comprándolas. Aunque esto puede ser una solución positiva para las pequeñas explotaciones o los particulares, por desgracia, estos conglomerados están utilizando semillas modificadas genéticamente para gran parte de esto. Imagínese alimentos encerrados en enormes instalaciones mientras los Estados les conceden exenciones fiscales y Monsanto/Bayer prepara las semillas. Este informe expone a más de 150 actores en esta agenda, con nombres superpuestos ya documentados en este artículo, incluyendo accionistas clave. Esto marca la friolera de 10 de los 17 objetivos para esclavizar a la humanidad. Y, otro informe de Corey Lynn expone nombres adicionales involucrados en el ámbito de la carne cultivada en laboratorio. Hay muchos otros informes relacionados con el suministro de alimentos, la agricultura y la ganadería que se pueden encontrar en Corey's Digs en la categoría de Suministro de Alimentos.

⚫︎ En un informe de 9 partes sobre "Obedience Training from Cradle to Grave" (Entrenamiento de Obediencia de la Cuna a la Tumba), se echa un vistazo en profundidad al sistema educativo desde Preescolar hasta Adultos y expone las increíbles formas en que están llevando a cabo el adoctrinamiento, el lavado de cerebro, el aprendizaje socio-emocional, la realidad virtual aumentada, y su objetivo de impulsar ideologías a través del sistema educativo en el mundo corporativo como entrenamiento de obediencia obligatoria de por vida. Esta estafa marca 5 de sus 17 objetivos. La Parte 9 documenta una extensa cronología que se remonta a 1903 y una lista de más de 580 actores clave implicados, y 50 de ellos también están involucrados en la agenda de la identidad digital.

⚫︎ Las universidades han desempeñado durante mucho tiempo un papel vital en la formación de "la ciencia" y la producción de los resultados deseados de los proyectos de investigación para generar los resultados que los actores del Estado profundo requieren. Esto, a su vez, proporciona subvenciones y financiación a las universidades, al tiempo que indica a las grandes empresas que deben conceder subvenciones a las organizaciones y fundaciones que necesitan profundizar en los estudios, llevar a cabo ensayos clínicos o seguir adelante con sus proyectos. Lo que la mayoría de la gente no sabe es lo implicadas que están también las universidades y los institutos en la agenda de la inmigración. En el informe de Corey Lynn "University Migrant Smart Hubs, Private Equity and The Leveraged Buyout of America", se desglosa todo esto a la vez que se ofrece una lista de más de 200 universidades implicadas en esto, docenas de organizaciones que prestan asistencia y empresas de capital privado como Blackstone que desempeñan un papel fundamental.

⚫︎ Partners in Health (PIH), fundada en 1983, es quizá una de las organizaciones sin ánimo de lucro más críticas que parece haber pasado desapercibida durante décadas. Desde los fundadores hasta las personas relacionadas, pasando por los financiadores, los gobiernos y las actividades, hay cientos de nombres vinculados a PIH. La lista de socios parece un quién es quién de la mafia mundial. Corey Lynn publicó un informe explosivo en mayo de 2020, en relación con la vigilancia de rastreo de contactos y un escándalo de $ 100 mil millones que se hundió con PIH, IL Rep. Bobby Rush, EcoHealth Alliance, el ex presidente del Banco Mundial Jim Yong Kim, y más. El informe enumera más de 75 empresas y personas implicadas. Además, Partners in Health, junto con la Fundación Clinton, Planned Parenthood, y las escuelas de la Ivy League han sido fundamentales en la agenda del aborto.

⚫︎ La agenda transgénero es una de las más importantes, ya que quiere que todo el mundo se centre en su "identidad" mientras se desvincula de lo que realmente es. Se trata más de lo externo que de lo interno. En el informe en 4 partes de Corey Lynn sobre "La explotación de los transexuales", la Parte 1 revela una extensa cronología de los que llevan a cabo esta agenda. La segunda parte trata sobre los orígenes de la ingeniería médica y quién estaba detrás de ella. La Parte 3 muestra quiénes son los que financian y se aprovechan, así como una breve lista, además de más de 50 clínicas de atención a jóvenes implicadas en esto. La parte 4 proporciona una lista de los que están detrás de esta agenda.

⚫︎ Para entender la mentalidad de estos actores del Estado profundo, es importante comprender su sed de eugenesia - un término que se remonta a finales de 1800. En el informe en 6 partes de Corey Lynn sobre "Eugenesia, infertilidad y crisis del crecimiento demográfico", se sumerge profundamente en la historia, los actores, los financiadores y las acciones llevadas a cabo contra la humanidad a lo largo de los años. El informe comienza con una cronología que se remonta a 1901, y es un informe vital que muestra el ataque a la salud, el cuerpo y la mente de las personas, y el deseo de controlar la población mediante la manipulación del ADN, la esterilización para evitar nacimientos y, en algunos casos, el asesinato. Docenas de nombres de personas y organizaciones implicadas en la eugenesia y el futuro objetivo del transhumanismo están documentados a lo largo de este informe, y muchos de esos nombres no sólo le resultarán familiares, sino que también los verá en otros numerosos informes relativos a otras agendas. Esa es la coherencia de su libro de jugadas en el trabajo.

⚫︎ Más de 30 artículos e informes específicos sobre el covid, documentan una montaña de pruebas junto con nombres y organizaciones implicadas en la ejecución de la agenda más infernal y coordinada contra la humanidad. La mejor forma de buscar estos artículos es a través del Catálogo de la Biblioteca, con enlaces directos a cada informe.

⚫︎ Bajo el pretexto del "cambio climático", los gobiernos de 26 islas han trabajado con socios públicos y privados para canalizar principalmente fondos del gobierno estadounidense a través de infraestructuras de energía limpia en estas islas. Muchos de los socios también participan en el desarrollo del llamado turismo en estos lugares. Socios como la ONU, la Organización de Estados Americanos, el Grupo del Banco Mundial, Bill Gates, Richard Branson, la Fundación Clinton, el Rocky Mountain Institute, The Nature Conservancy, Tides y muchos más, incluida la Breakthrough Energy Coalition, un grupo de 28 inversores de alto poder adquisitivo entre los que se encuentran George Soros, Jeff Bezos, Tom Steyer, Jack Ma, Reid Hoffman y otros. En total, hay 26 islas, 12 socios del sector público y 34 socios privados. A lo largo de todo el informe de 4 partes, hay numerosos nombres y países adicionales involucrados en esto también. En el informe en 4 partes de Corey Lynn sobre "Náufragos en diez islas con Clintons y Branson", muestra cómo empezó todo, la financiación, las actividades nefastas y cómo escaló rápidamente hasta incluir 26 islas. ¿Adónde fue a parar realmente el dinero?

⚫︎ Todo el mundo conoce la Fundación Clinton, pero la mayoría ignora por completo que la familia criminal Clinton cuenta en realidad con 51 fundaciones, sociedades de responsabilidad limitada y empresas fantasma que utilizan para llevar a cabo sus chanchullos. Por supuesto, algunas tienen direcciones inexistentes. Corey Lynn excavó a través de interminables páginas de declaraciones de impuestos y archivos para construir esta lista y ha informado ampliamente sobre la participación de los Clinton con el SIDA, las vacunas, el aborto, el tráfico de niños, Haití, AQUÍ, AQUÍ, AQUÍ y AQUÍ, 26 islas, el fraude en Arkansas, los escándalos fiscales políticos, además de Jeffrey Epstein, AQUÍ y AQUÍ.

⚫︎ Aunque no hay una tonelada de nombres que figuran en este informe (un par de docenas), que contiene información significativa relativa a la "Protección de EE.UU. Bulk-Power Supply y Tecnología de los malos actores". Las conexiones son asombrosas, especialmente en el caso de tres personas que ocuparon altos cargos en el Banco Mundial en periodos de tiempo que se solapan, incluido un presidente, dos de ellos de China y uno de Corea del Sur, todos los cuales asistieron a prestigiosas universidades de Estados Unidos. La historia entrelazada de estos tres personajes por sí sola es alucinante, ya que muestra dónde empezaron, en qué trabajaron, sus conexiones con Estados Unidos y dónde están ahora. Este informe se publicó en 2020 y estos hombres siguen en activo desempeñando funciones vitales.

⚫︎ Los accionistas desempeñan un papel clave en el control de las empresas desde arriba. Si el accionista mayoritario tiene acciones con derecho a voto, puede dictar el rumbo de la empresa. Los dos principales accionistas de casi todas las grandes empresas son The Vanguard Group y BlackRock. State Street Corp. suele ocupar la tercera posición. Sólo tienes que elegir una empresa, cualquier empresa de tamaño decente y buscar "principales accionistas de (nombre de la empresa)" y lo verás casi siempre, y si en raras ocasiones no lo hicieron entre los dos primeros, lo hicieron entre los cinco primeros. AQUÍ hay un ejemplo de BlackRock votando en tres resoluciones de Pfizer en 2021, ya que BlackRock es el mayor accionista de Pfizer.

Ese es un comienzo bastante bueno para poner a la gente en el camino correcto de la historia real detrás de toda esta corrupción y los objetivos que el estado profundo está tratando de cumplir. Este informe pretendía destacar algunas de las listas más grandes recopiladas durante los últimos ocho años de reportajes de investigación en Corey's Digs. Son tantos los nombres de individuos, empresas, organizaciones y entidades sin ánimo de lucro que trabajan al unísono para lograr estas agendas contra la humanidad, recogidos en más de 200 informes y artículos producidos en Corey's Digs, que se publica un Catálogo Trimestral de la Biblioteca para facilitar la búsqueda de informes específicos por temas. Hay mucho más sobre la historia, pero esta es una buena base.

No tengas miedo, no te dejes timar y nunca obedezcas a quienes no tienen en cuenta tus intereses.

Descárgate también este informe en formato PDF en la librería Corey's Digs.

Muchos de estos informes más extensos también están disponibles en la Librería en formato PDF para descargar, imprimir y archivar. Mientras siguen borrando la historia, es de suma importancia documentar y preservar todo lo que podamos para las generaciones futuras.

Sobre el autor

Corey Lynn es periodista de investigación, copresentadora del podcast semanal Dig It! y copresentadora de The Solution Series. Síguela en coreysdigs.com, en Twitter, Gab, Truth, Rumble y Telegram. Apoya su trabajo haciéndote mecenas, haciendo una donación o comprando un libro.

原文：
Corey Lynn: Who is “they”?
BY RHODA WILSON
ON JULY 6, 2024

The number one question consistently circulating social media and infuriating the minds of millions is: “Who is they?”

Some call them the “deep state,” “global cabal,” “illuminati” and “shadow government.” Whereas “they” often do operate as a single force, there are many individuals and players involved.

So who is behind the money, power, control, narratives and destruction of the world – the constant wars, manufactured inflation, attack on the food system and agriculture, big pharma and medical madness, constant surveillance, AI and transhumanism, the entire financial system and so on?

It is a global agenda that goes back centuries and even the most brilliant researchers, historians and investigators can’t name every person involved at the top of this hierarchy. However, there are thousands that can be named, and most everyone has acknowledged the fact that it is a very small percent attempting to rule the world under their “new world order.”

Corey Lynn has published a report that shows how this control framework was established, the heirarchy, how they operate and list of over 1900 key players.

“Who Is THEY?”
By  Corey’s Digs (Corey Lynn)

The number one question consistently circulating social media and infuriating the minds of millions is, “who is they?” Not “who are they,” but “who is they” as though “they” is a single force operating as one. Whereas “they” often do operate as a single force, there are many individuals and players involved. People want to know who is behind the money, power, control, narratives, and destruction of the world – the constant wars, manufactured inflation, attack on the food system and agriculture, big pharma and medical madness, constant surveillance, AI and transhumanism, the entire financial system, and so on. It’s not limited to one or even ten countries – it is a global agenda that goes back centuries and even the most brilliant researchers, historians, and investigators can’t name every person involved at the top of this hierarchy. However, there are thousands that can be named, and most everyone has acknowledged the fact that it is a very small percent attempting to rule the world under their “new world order.”

There are several terms people use to reference these bad actors, such as the “deep state,” “global cabal,” “illuminati” and “shadow government.” The individuals orchestrating this attempted global takeover operate covertly within the government to alter public policies and laws while shaping culture and narratives. More recently, many of these bad actors no longer operate covertly – it’s more an in-your-face style these days. They are all in, desperately trying to cull the masses through their playbook, and although they would seem to have a plan a, b, and c for every agenda, people are fighting back and seeing through their manipulation tactics. It’s true that it is creating quite a field of cognitive dissonance, but with each month that passes, more and more people are becoming aware of the game being played on humanity, and they refuse to tolerate it.

This is the Great Con and they can only pull it off if you believe in it, if you fall for it, if you accept they have power over you, and you allow yourself to become the obedient slave they want you to. That is the biggest dose of truth. They need everyone to believe they are the authority, they have your best interest at heart, and what they are telling you is truthful. They want you to feel powerless and dependent on them. That is their biggest hurdle and that is what you should never give into.

The further back one goes, the more difficult it is to track them. Why? Because the wealthy bloodlines tend to intermix, often changing their names and spellings, their backgrounds, and their family connections. To make matters worse, there are hundreds of psychological campaigns running simultaneously, coming out of multiple countries and sources to further confuse people. One thing is for certain – these folks have been planning this ultimate takeover for a very long time, have all of their minions and useful tools coordinating for them, have brainwashed millions of people with their schemes, are savvy and calculated with their methods and far more intelligent than most would care to admit.


People want names, so let’s start here. This is a big part of the hierarchy, leaving some unknowns hidden behind the Bank for International Settlements (“BIS”). In Corey Lynn’s 3-part report on ‘Laundering with Immunity’, it explains in explicit detail as to how and when BIS came about and how BIS and 63 central banks devised a plan to hold immunities and privileges. Shortly thereafter, in 1945 the UN was manifested by some of the plotters for this grand takeover, and immunities and privileges came right along with it the following day. This was the beginning of the control framework and how they would be able to carry out their agendas while operating entirely outside the law. All arms of the UN have these immunities and can extend them to organisations working with them. Long before the UN being established, the Organisation of American States (“OAS”) was created. They too were the first to receive immunities and privileges, alongside the UN, as they work in conjunction with one another. And, they too can extend these immunities to organisations they work with. In addition to the banks, the UN and OAS, the Global Fund, Gavi, and WEF were also given these immunities, and numerous other key international organisations as well. In total, there are 76 international organisations that hold these immunities and privileges, and that’s on top of BIS and the central banks.

Whereas the UN and OAS hold treaties with a slew of countries giving them ironclad layers of protections, the other international organisations hold immunities, privileges, and headquarters agreements independently with each country who opted to do so, and there are many! The US set the stage for this, doling them out to 76 organisations throughout every presidency except for Trump and Biden.

Read ‘Laundering with Immunity’ to grasp the full scope of what these immunities and privileges entail. For starters, all of their archives are inviolable, their property and assets are immune from search and seizure, they are exempt from every kind of tax regular people pay, including property taxes, officers and employees are exempt from legal suits, employees and their family members can travel the world without checks from customs, military and police are not allowed to enter their headquarters, and much more.

Once people understand that THIS is the control framework – the structure that was created nearly 80 years ago so that they can operate outside the law and never be held accountable, it’s easy to see how all of the other pieces fall into place.

Who is THEY? That alone is the key list of 76 organisations, BIS, and 63 central banks at the top of the pyramid, bearing in mind there are wealthy, strategic players behind this pyramid whose names we may never know. Those leading these organisations are the key names purposefully put in a position of power to carry out specific agendas. Those key players move around within that group of organisations and sometimes head up affiliated organisations in order to maintain their strategy. Some of those agendas come straight from the pyramid organisations, while others are contracted out to their affiliates at NGOs, corporations, universities, lawmakers, governments, 3-letter agencies, news media and private equity firms. For example, CIA agents often move into news media positions, FDA directors often move over to big pharma, CDC directors move over to the Rockefeller Foundation or Bill & Melinda Gates Foundation, and so on.

They keep their key players in positions they need them in at specific times and then move them around to other leadership positions when they need certain actions carried out. Jim Yong Kim is a prime example of this, from co-founding Partners in Health to advising the Director-General of the WHO and Director of the HIV/AIDS department, then fulfilling outcomes required at Harvard in various positions, on to President of Dartmouth College then to President of the World Bank – coincidentally resigning early in 2019, and now a partner at Global Infrastructure Partners. Kim has been instrumental in nefarious actions in Haiti, the AIDS agenda, vaccines, covid contact tracing, pressuring countries in order to receive funding from the World Bank, and the climate agenda, and each position was timed right. It is no coincidence that BlackRock is acquiring Global Infrastructure Partners in the 3rd quarter of 2024. You can read more about Jim Yong Kim’s connections and involvement in Corey Lynn’s reports HERE, HERE and HERE. They have done an incredible job trying to bury his childhood and family. CEO of BlackRock, Larry Fink, also went above and beyond to hide his family connections and childhood, with a father who would appear to be a ghost. It’s understandable to want to keep family from the public eye when in high-profile positions, but there is far more than meets the eye with these cats.

There are countless smaller companies that have had good intentions to provide great products and services to people or the land, but as they began to grow and gain attention, these corrupt organisations stepped in trying to co-opt them and eventually acquiring them. Whole Foods being gobbled up by Amazon is a good example of this. These organisations, including so-called billionaire philanthropists, are behind every major industry and “reimagining” it to essentially cut out everyone else from financial prosperity so that everyone can fall prey to their planned enslavement system.

Ultimately, Congress needs to revoke these immunities and privileges. Any lawmaker saying that the US needs to defund the WHO (part of the UN) or the UN itself, clearly isn’t aware of this control framework because if they were, they would know that defunding isn’t going to solve anything.

How “They” Operate and Lists of Who “They” Are


Within each agenda (and there are many), the same players can be seen carrying them out. That’s a pretty big indicator of who’s running this theatre. It’s important to note that there are also key players in countries whose names may not be mentioned although, their companies may have made these lists.

The Giving Pledge, founded by Warren Buffet and Bill Gates in 2010, is a real quick way to see alist of over 240 billionaire “philanthropists,” many of which are involved in agendas against humanity. Everyone from David Rockefeller to Michael Bloomberg, Mark Zuckerberg, Elon Musk, Michael Milken, Sam Altman, Edgar Bronfman, Victor Pinchuk, Richard Branson, Marc Benioff, Sheikh Mohammed Bin Musallam Bin Ham Al–Ameri, Prince Alwaleed Bin Talal, and countless others are part of this group whereby they have committed “to give the majority of their wealth to address some of society’s most pressing problems.” That is, to create a problem and then claim to save the day by establishing new industries and wiping out others.

The UN’s 17 Sustainable Development Goals are completely inverted and portrayed as helping the earth and humanity, when in fact it is the exact opposite and a total con. It is the primary scapegoat used for every agenda they are attempting to carry out. From climate change to poverty, food, health, education, industry and economic growth, it is the playbook narrative for each action they take. The public relations is pushed by the World Economic Forum who plot and plan how these actions should roll out and who should take the reins. These players often meet in private by invite only through secret societies and organisations. The universities pump out whatever so-called studies are needed to validate their actions so as to obtain government funding and so media can hype it up. Therefore, it’s important to understand how their language works in order to read between the lines, and recognise that “convenience” means convenient for them because they can track you, “safety” means you will be told what you can do, what you can say, what you have access to, and how you can spend your money, “inclusion” means you will be part of their enslavement system, “equity” means everyone will be on universal basic income and healthcare so that they can hold control over you, “protect marine life around the world and use the oceans, seas and marine resources for sustainable development” means they are mining the oceans for resources under the guise of climate change while decimating entire ecosystems that could destroy all marine life. You get the idea.

Government grants, using taxpayer dollars, are one of the biggest ways they move taxpayer money into the hands of the corrupt. Over 20 US government agencies distribute these funds, such as DHS, DOD, DOE, DOS, HUD, USAID and USDA, for example. These funds go directly into corrupt organisations and foundations’ hands, or through ministries in other countries where the money seems to disappear or achieve little results, or in cases such as war they may funnel it through the World Bank, which of course has full immunities and privileges so no one will ever truly know where the money went. The Pentagon has failed audits six years in a row. Mind you, they self-audit. Over $21 trillion has gone missing from US federal accounts at HUD and the Department of Defence.

In Corey Lynn’s report on ‘17 Goals Toward Enslavement: Exposing The Real Agendas Behind The 2030 Agenda’, it gives a full breakdown of these so-called goals with attached reports uncovering evidence to the contrary. There are a myriad of additional reports on Corey’s Digs that also directly pertain to these agendas. Here are some key reports with lists of individuals and companies involved in these schemes:

⚫︎  ‘The Global Landscape on Vaccine ID Passports’ is a 4-part report, and available in paperback with a bonus chapter on solutions, that shows how blockchain, digital identities, and digital currency are one of their major end games in order to control what people do and how they can spend their money. It is packed full of hundreds of cited sources providing key evidence. Under the guise of health and well-being, this con ticks off 9 of their 17 goals. Part 4 reveals a list of 287 individuals and companies involved in this agenda.

⚫︎  By now, it should no longer be a mystery that Visa and Mastercard are playing a critical role in the digital identity control system.

⚫︎  Elon Musk deserves his own bullet point. Though many have held him high up on their hero-worship pedestal, Musk’s history speaks for itself. In Corey Lynn’s report ‘Space: The New Frontier For The Central Control Grid’, it provides an abundance of evidence about what is transpiring and Elon Musk’s involvement which should raise the hair on the back of anyone’s neck who can’t be fooled. In addition to Elon Musk, there are other key common players involved in this scheme, such as US Space Force, Morgan Stanley, WEF, UN, BIS, central banks, Deloitte and others listed throughout this report.

⚫︎  The Bill and Melinda Gates Foundation Trust funnels money to the Bill & Melinda Gates Foundation (“BMGF”) that then grants money to the Global Fund and Gavi, both of which Bill Gates is co-founder of. The BMGF also grants billions to sectors of the UN and countless NGOs owned by friends. Then, some of the money gets funnelled back in through the Global Fund by some of those same NGOs and other branches of the UN. It’s a revolving door. Additionally, billions in grants from the US government and other countries funnel taxpayer dollars through the Global Fund and Gavi. They are washing the money right in front of everyone’s eyes, all through non-profits, most of which have full immunities and privileges. HERE is an in-depth video Corey did covering just how this works and showing the organisations involved.

⚫︎  The food industry is monopolised by 10 companies. Talk about population control. These companies crank so much sugar and bioengineered ingredients (genetically modified and gene-edited) into their foods to keep the population sick. Many of them also work closely with the organisations listed throughout this article. Understand that these companies are willing to take a hit in order to move agendas forward, such as shutting down during covid or some of their food processing plants going up in flames.


Who controls everything regarding what is put in people’s mouths, from seeds to pesticides to the food itself? Codex Alimentarius does. It was established in 1963 by the Food and Agriculture Organisation (“FAO”) and the World Health Organisation (“WHO”), both are arms of the UN with full immunities and privileges. Their sole purpose is to set the standards and guidelines for all food that is consumed by human beings. Once those decisions are made, countries take those “standards” and implement them, creating regulations and laws. The USDA is a driving force for not only adhering to the standards but making certain that other countries follow in lockstep. China runs the pesticides committee and Monsanto has a seat at the table. See Corey Lynn’s report on this HERE.

⚫︎  In Corey Lynn’s report, ‘The New Controlled Food System is Now in Place and They Will Stop at Nothing to Accelerate Their Control’, it reveals the new wave of indoor vertical growing facilities popping up with many of these same players founding them, funding them or purchasing from them. Though this may be a positive solution for small farms or individuals, unfortunately, these conglomerates are utilising gene-edited seeds for much of this. Imagine food being locked in enormous facilities while states give them tax breaks and Monsanto/Bayer is preparing seeds. This report exposes over 150 players in this agenda, with overlapping names already documented in this article, including key shareholders. This ticks off a whopping 10 of the 17 goals to enslave humanity. And, another report by Corey Lynn exposes additional names involved in the lab-grown meat arena. There are numerous other reports pertaining to food supply, agriculture and livestock that can be found on Corey’s Digs under the Food Supply category.

⚫︎  In a 9-part report on ‘Obedience Training from Cradle to Grave’, it takes an in-depth look at the education system from PreK to Adults and exposes the incredible ways they are carrying out indoctrination, brainwashing, social-emotional learning, augmented virtual reality, and their goal to push ideologies through the education system into the corporate world as lifelong mandatory obedience training. This con ticks off 5 of their 17 goals. Part 9 documents an extensive timeline going back to 1903 and a list of over 580 key players involved, and 50 of them are also involved in the digital identity agenda.

⚫︎  Universities have long played a vital role in shaping “the science” and producing desired results of research projects to generate outcomes the deep state players require. This, in turn, provides both grants and funding to the universities while signalling to big gov that grants should go out to organisations and foundations that need to further the studies, implement clinical trials or proceed with their projects. What most people don’t realise is how involved universities and colleges are with the immigration agenda as well. In Corey Lynn’s report ‘University Migrant Smart Hubs, Private Equity and The Leveraged Buyout of America’, it breaks this all down while providing a list of over 200 colleges involved in this, dozens of organisations assisting, and private equity firms such as Blackstone playing a major role.

⚫︎  Partners in Health (PIH), founded in 1983, is perhaps one of the most critical non-profits that seems to have flown under the radar for decades. From the founders to those connected, the funders, governments, and activities, there are hundreds of names attached to PIH. The list of partners reads like a who’s who of the global mafia. Corey Lynn published an explosive report in May 2020, regarding contact tracing surveillance and a $100 billion scandal that went down with PIH, IL Rep. Bobby Rush, EcoHealth Alliance, former World Bank President Jim Yong Kim, and more. The report lists over 75 companies and individuals involved. Additionally, Partners in Health, along with the Clinton Foundation, Planned Parenthood, and Ivy League Schools have all been instrumental in the abortion agenda.

⚫︎  The transgender agenda is a big one, wanting everyone focused on their “identity” while disassociating from who they truly are. It’s all about the external rather than the internal. In Corey Lynn’s 4-part report on ‘Exploiting Transgenders’, Part 1 reveals an extensive timeline of those carrying out this agenda. Part 2 covers the origins of the medical engineering and who was behind it. Part 3 shows who the funders and profiteers are as well as a short list, plus over 50 care clinics for youth involved in this. Part 4 provides a list of those behind this agenda.

⚫︎  To understand the mindset of these deep state actors, it’s important to get a grasp on their thirst for eugenics – a term that dates back to the late 1800s. In Corey Lynn’s 6-part report on ‘Eugenics, Infertility & Population Growth Crisis’, it dives deep into the history, the players, the funders, and the actions carried out against humanity throughout the years. The report begins with a timeline dating back to 1901, and it is a vital report that shows the attack on people’s health, bodies, minds, and desire to control the population through manipulating DNA, sterilising to prevent births, and in some cases, murder. Dozens of names of individuals and organisations involved in eugenics and the future goal of transhumanism are documented throughout this report, and many of those names will not only be familiar but are seen in numerous other reports regarding other agendas as well. That’s the consistency of their playbook at work.

⚫︎  Over 30 articles and reports specifically on covid, document a mountain of evidence along with names and organisations involved in carrying out the most hellacious, coordinated agenda against mankind. Those articles are best sought out through the Library Catalogue with direct links to each report.

⚫︎  Under the guise of “climate change,” the governments of 26 islands have worked with public and private partners to funnel primarily US government funds through clean energy infrastructure on these islands. Many of the partners are also involved with building up so-called tourism in these locations as well. Partners such as the UN, Organisation of American States, World Bank Group, Bill Gates, Richard Branson, Clinton Foundation, Rocky Mountain Institute, The Nature Conservancy, Tides and many more including Breakthrough Energy Coalition which is a group of 28 high-net-worth investors including George Soros, Jeff Bezos, Tom Steyer, Jack Ma, Reid Hoffman and more. In total, there are 26 islands, 12 public sector partners and 34 private partners. Throughout the entire 4-part report, there are numerous additional names and countries involved in this as well. In Corey Lynn’s 4-part report on ‘Shipwrecked on Ten Islands with Clintons & Branson’, she shows how this all began, the funding, nefarious activities, and how it quickly escalated to include 26 islands. Where did the money really go?

⚫︎  Everyone is familiar with the Clinton Foundation, but most people are completely unaware that the Clinton crime family actually has 51 foundations, LLCs and shell companies that they utilise to carry out their shenanigans. Of course, some have non-existent addresses. Corey Lynn dug through endless pages of tax returns and filings to build this list and has reported extensively on the Clintons’ involvement with AIDS, vaccines, abortion, child trafficking, Haiti HERE, HERE, HERE, HERE and HERE, 26 islands, fraud in Arkansas, political tax scandals, plus Jeffrey Epstein HERE, HERE and HERE.

⚫︎  Though there aren’t a tonne of names listed in this report (a couple dozen), it contains significant information pertaining to ‘Protecting US Bulk-Power Supply and Technology from Bad Actors’. The connections are quite staggering, especially three players who all worked in high-ranking positions at the World Bank with overlapping time frames, including one president, two of whom are from China and one from South Korea who all attended prestigious colleges in the US. The intertwining history of these three alone is mind-bending, showing where they began, what they were involved in, their US connections, and where they are now. This report was published in 2020 and these men are still active in vital roles.

⚫︎  Shareholders play a key role in controlling companies from the top down. If the majority shareholder has voting shares, they can dictate the direction of the company. The top two shareholders of nearly every major company are The Vanguard Group and BlackRock. State Street Corp. often takes 3rd position. Just pick a company, any decent-sized company and search “top shareholders of (company name)” and you’ll see it nearly every time, and if on rare occasion they didn’t make it in the top two, they made it in the top five. HERE is an example of BlackRock voting on three Pfizer resolutions in 2021, as BlackRock is Pfizer’s largest shareholder.

That’s a pretty good start to set people on the right path of the actual history behind all of this corruption and the goals the deep state is trying to fulfil. This report was intended to highlight some of the larger lists compiled over the past eight years of investigative reporting on Corey’s Digs. There are so many names of individuals, companies, organisations and non-profits that work in lockstep with one another to achieve these agendas against humanity, covered in over 200 reports and articles produced on Corey’s Digs, that a Quarterly Library Catalogue is published to make it easier to find specific reports by topic. There’s much more to the story and the history, but this is a good baseline.

Be FearLESS, don’t be conned, and never be obedient to those who don’t have your best interest at heart.

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Many of these more extensive reports are also available in the Bookshop in PDF format for downloading, printing and archiving. As they continue to erase history, it is of the utmost importance to document and preserve as much as we can for future generations.

About the Author

Corey Lynn is an investigative journalist, co-host of the weekly Dig It! podcast, and co-host of The Solution Series. Follow her at coreysdigs.com, on Twitter, Gab, Truth, Rumble, and Telegram. Support her work by becoming a Patron, making a donation or buying a Book.