なぜ「哲学」なのか？

なぜビジネスパーソンに「哲学」が求められるのか？その理由を一言で表せば、

世界の建設に携わっているビジネスパーソンこそ、哲学的思考の力が求められるから

ということになります。

私は前著「世界のエリートはなぜ美意識を鍛えるのか」において、社会において大きな権力・影響力を持つことになるエリートの教育では、哲学を中心としたリベラルアーツ教育が重視されているという世界の風潮を紹介しました。

繰り返せば、近代以降、欧州のエリート養成を担ってきた教育機関では長らく哲学と歴史が必修とされてきました。

今日に至っても、例えば政治・経済のエリートを数多く輩出しているオクスフォードの看板学部「PPE＝Philosophy, Politics and Economics」（哲学・政治・経済学科）では、哲学が三学領域の筆頭となっていますし、フランスの高校課程＝リセでは、理系・文系と問わずに哲学が必修科目となっており、バカロレアの第一日目の最初に実施されるのは伝統的に哲学の試験です。

フランスにしばらく滞在した人であれば、バカロレアの哲学試験にどのような問題が出されたか、自分ならどう答えるかがオフィスやカフェで話題になっているのを耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。

あるいは米国に目を転じても、エリート経営者の教育機関として名高いアスペン研究所では、世界中で最も「時給」の高い人々であるグローバル企業の経営幹部候補を集め、風光明媚なスキーリゾートとして知られるアスペンの山麓で、プラトン、アリストテレス、マキュアベリ、ホッブズ、ロック、ルソー、マルクスといった哲学・社会学の古典をみっちりと学んでいます。

彼らはなぜ、ともすれば「役に立たない学問の代表」と思われがちな「哲学」を、これだけプライオリティの高い学問として学んでいるのでしょうか。

アスペン研究所設立のきっかけとなった1949年の国際カンファレンス「ゲーテ生誕200年際」において、発起人の一人であるシカゴ大学教授（当時）のロバート・ハッチンスは「リーダーに教養が求められる理由」について次のように言及しています。

無教養な専門家は、われわれの文明にとって最大の脅威である。専門化と細分化、職能主義、効率主義、短期利益主義などの飽くなき追求によって失われていく人間の基本的価値を再構築するため、私たちにはいまこそ「教養」が求められる。

Aspen Institute HPより（訳は山口）

実に強烈です。哲学を学ぶと「役に立つ」とか「カッコいい」とか「賢くなる」ということではない、哲学を学ばずに社会的な立場だけを得た人、そのような人は「文明にとっての脅威」、つまり「危険な存在」になってしまうというのがハッチンスの指摘です。

翻って、我が国の状況はどうでしょうか。たまさか、筆者は2018年１月に実施された関西経済同友会に問題提起者として参加し、関西財界を代表する経営者と「文化と企業」の関係について議論する機会を持ちました。

しかし、ここでわかったのは、このテーマについて、まともに「自分の意見を述べる」ことができる人が、少なくともその場にはいなかった、ということでした。多くの経営者は「文化は儲からない」「祇園にお金を落としたいが時間がない」といった幼稚なコメントに終始し、まともに「企業経営が文化形成に与える影響」について議論することができませんでした。

一方で、このように無教養な「お金儲けの専門家」（というほど儲けられてはいないようですが・・・）によって率いられている多くの日本企業から、未熟な道徳観しか持たない子供でさえ仰天させるようなコンプライアンス違反が続出している我が国の状況を鑑みれば、このアスペン研究所設立の前提となったハッチンスの問題意識が極めて予見性に満ちたものであったことがわかります。

繰り返せば、本書執筆の目的は、世界の建設に大きな影響を与えることになるビジネスパーソンにこそ、哲学・思想のエッセンスを知っておいてほしい、ということでしたが、その理由として、まずはハッチンスの指摘である「教養のない専門家は文明にとっての脅威である」という指摘を、挙げておきます。

哲学は「武器」になる

ここまで、アスペン研究所設立の契機となったロバート・ハッチンスの問題提起から言葉を引き、「リーダーに哲学の素養が求められる理由」について述べてきました。ここから先は、筆者自身の経験に基づいて、もう少し功利的な側面から、哲学・思想を学ぶメリットについて述べたいと思います。

理由は大きく、次の四つになります。

1. 状況を正確に洞察する

2. 批判的思考のツボを学ぶ

3. アジェンダを定める

4. 二度と悲劇を起こさないために

順に説明していきましょう。

1. 状況を正確に洞察するために

哲学を学ぶことの最大の効用は、「いま、目の前で何が起きているのか」ということを深く洞察するためのヒントを数多く手に入れることができるということです。

この「いま、何がおきているのか？」という問い、これはいうまでもなく、ビジネスパーソンや社会運動家が向き合わなければならない最も重要な問いですが、哲学者の論考を知ることで、この「問い」に対して、正解とまではいかなくても、なんらかの仮説を打ち出す引き出しが増えます。これは具体例を出して説明しないとなかなかわからないかもしれません。

例えば、いま世界で教育革命と言われる流れが進行していますね。フィンランドのそれが最も有名ですが、例えば年次別のカリキュラムを止めてしまう、教科別の授業を止めてしまうという流れです。

日本で育った私たちからすると、学校の授業といえば、同じ年齢の子供が教室に並んで、同じ教科を同時に勉強する、というイメージが強く、フィンランドで採用されているこのシステムは奇異に聞こえるかも知れません。なにか新しい仕組みが出てきたな、ということですね。

ところが、ここで弁証法という枠組みを用いて考えてみると違う理解が立ち上がってくる。それは「新しい教育システムが出てきた」ということではなく、「古い教育システムが復活してきた」という理解です。

弁証法というのは、ある主張＝Aがあったとして、それに反対する、あるいは矛盾する主張＝Bがあり、それが両者を否定することなく統合する新しい主張＝Cに進化するという思考のプロセスを指す言葉ですが、この時、この統合・進化は直線上ではなく、「らせん状」に行われることになります。

つまり、らせん状ということはつまり、横から見ればジグザグの上昇運動に、上から見れば円上の回転運動に見えるということで、要するに「発展」と「復古」が同時に起きる、ということです。

ある一定の年齢になった子供を同じ場所に集めて、単位時間を区切って同じ教科を学ばせるという、私たちが慣れ親しんでいる教育システムは、明治時代の富国強兵政策のもとに、大量の子供に工場のように教育を施すために編み出されたシステムです。

人類は誕生以来、ずっと子供の教育をやってきたわけですから、その歴史は数万年の長さに渡ります。現在の教育システムというのは、この長い歴史の中における極めて短い期間に採用されているだけの、言ってみれば例外的なシステムなんですね。

では明治維新以前はどういう教育システムだったというと、これはいわゆる寺子屋ということになります。この寺子屋のシステムを振り返ってみると、年齢もバラバラ、学ぶ教科もバラバラということで、現在、世界で進めようとしている教育システムの方向性に近い。

つまり、近代の教育システムに慣れ親しんでいる私たちからみると、たいへん「新しい」ように見えるものが、実は長い時間軸で考えてみると、「古い」ものだということです。ただし「古いもの」が「古い」まま復活したのでは、単なる後退ということになってしまいます。

この時、古いシステムは、なんらかの発展的要素を含んで回帰してくる。教育システムの場合、この「発展的要素」はICTということになるわけですが、ここでは教育システムの発展についての解説にこれ以上の紙幅を割くことは止めたいと思います。

この教育システムの話は一例ですが、この動きを「過去のシステムの発展的な回帰だ」として洞察できるかどうかは、弁証法というコンセプトを知っているかどうかによって大きく変わってきます。

目の前で起こっていることが、一体どのような運動なのか、これから何が起きるのかをより深く理解するために、過去の哲学者が提案した様々な思考の枠組みやコンセプトが、その一助になります。

繰り返しになりますが、この「いま、何が起きているのか、これから何が起きるのか」という問いは、ビジネスパーソンが向き合わなければならない問いの中でも最重要なものでしょう。このように重要な問いについて考察する際の、強力なツールやコンセプトの数々を与えてくれるのが哲学だということになります。

2. 批判的思考の方法を学ぶ

ビジネスパーソンが哲学を学ぶメリットとして、二つ目に指摘したいのが「批判的思考の方法を学ぶ」という点です。哲学の歴史というのは、そのまま、それまでに世の中で言われてきたことに対する批判的考察の歴史だということができます。