オンライン学校の在籍年数が伸びるほど学力は伸び悩む？(Wezzy2021.06.18掲載)

ICTを活用した教育の中で、今最も注目を集めているのは、恐らくオンライン学校ないしはネット学校と呼ばれるものだと思います。日本だと、N高等学校がこれの走りではないでしょうか。

N高等学校は、著名人を講師に招いたり、東大合格者を排出したりと良い面で注目を集める一方で、進学率の粉飾や教員の過酷な労働環境といった好ましくない点でもメディアを賑わせています。

アメリカでもオンライン学校は世間の注目を集めています。しかし、日本と違う点は、このオンライン学校に関する学術的な分析が進められている点です。そこで今回は、オンライン学校の今後の展望を理解するために、アメリカにおけるオンライン学校の状況を解説していきたいと思います。

アメリカのオンライン学校の特徴

アメリカでオンラインスクールは、e-school・サイバースクール・バーチャルスクールなどとも呼ばれています。統一された呼び名が存在しないことが示唆するように、アメリカでオンライン学校が拡大したのは最近の話です。

オバマ政権誕生前後から創設され始めたフルタイムのオンラインスクールには、現在では30万人を超える生徒が在籍しており、この形態の学校は過去10年間で急拡大しました。

米国国立教育政策研究所は、毎年オンライン学校に関する報告書を出版しています。2021年度版に、いくつかの興味深い点が言及されているので紹介しましょう。

一つ目は、オンライン学校の運営主体です。オンライン学校に在籍する生徒の3/4は伝統的な公立学校ではなくチャータースクールで学んでおり（チャータースクールは日本語で公設民営学校と呼ばれています。詳しい解説は、こちらを参照ください）、その中でもとりわけ非営利ではなく営利型の団体によって運営されているところで学んでいるようです。この点は後に重要なポイントとして再び出てきます。

二つ目は、学んでいる生徒についてです。前回、オンライン授業は社会経済的に恵まれない生徒の間で悪影響が出る恐れが高いことに言及しました（新型コロナで導入が進む、ICTを活用した教育の効果とは？）。しかし、オンライン学校に在籍している生徒を見ると、アメリカ全体と比較して、裕福な白人の生徒の割合が高いようです。

さらに気になる点があります。現在の教育長官がそうであったように、アメリカには英語が母語ではないが故に英語の学習支援を必要としている生徒が1割ほどいます。オンライン学校ではこのような生徒の割合が極端に低いだけでなく、障害を持った生徒の割合も低くなっているのです。

これは、運営主体が営利団体であることが関連していると考えられますが、基本的に教育コストが低い生徒をオンライン学校が集めているか、裕福な家庭が貧しい家庭の子供達から逃れるためにオンライン学校に逃げているのか、またはその両方がオンライン学校拡大の背景に存在することを示唆しています。

最後は教員一人当たりの生徒数です。教育活動は人が中心であるので、教育予算に占める人件費は国地域によって違いがあるものの7-8割程度にのぼるのが一般的です。このため、教員給与をどの程度にするか、教員一人当たりの生徒数をどの程度にするかは教育コストに大きな影響を与えます。これを踏まえた上で、オンライン学校は全米平均よりも教員一人当たり生徒数が70%近く多いことを考えると、営利団体がその運営の主力であるだけあり、オンライン学校は教育コストを抑えにかかっていることが読み取れます。

オンライン学校の負の作用

では、オンライン学校は子供達の学力にどのような影響を与えているのでしょうか？

オンライン学校と伝統的な公立学校で、子供の学力に対してどのような影響を与えるのかを調べるには、さまざまな目に見える条件を揃える必要があります。さらに、伝統的な公立学校という一般的な選択ではなく、オンライン学校に通わせるという決断を保護者がしているわけなので、親の教育熱心さや教育観といった目に見えづらい条件も揃えに行く必要があります。そうしなければ、学校の種類によって学力が上がったのか、家庭環境など別の要因によって学力が上がったのか見分けがつかないためです。

これらを乗り越える手法として、オンライン学校と伝統的な公立学校に子供をランダムに割り振って、ないしは自然にランダムに割り振られる形となったケースを分析して、その後どうなっていったかを観察するという方法が一番有力です。

当然ながら、現実にはそのような条件を理想的な形で合わせることはできません。そのため、これから紹介する研究結果は、強い証拠ではないことを留保してください。

インディアナ州、オハイオ州、17の州とワシントンDCを分析したそれぞれの研究は、一貫して、子供達の学力に非常に大きな負の影響をもたらすと示しています。その負の影響の大きさは、これをリカバリーしようとすれば、これまで学術的に分析された数多の教育プログラムの中でもトップ数%に該当するような強力なものを持ってこなければならないほどです。

そして、オンライン学校への在籍年数が伸びるほど、学力が低下していくことも示されています。このオンライン学校の負の作用は、教員の特徴や生徒の特長、教員一人当たり生徒数の多さでは説明がつかないほど大きなものとなっています。オンライン学校のマネージメントが悪いか、そもそもオンライン学校という教育形態がマズいのかということが想定されます。

では、オンライン学校という存在はあり得ないのかと言われると、若干難しいところがあります。一つには、まだ決定打となるような強いエビデンスが出てきていないという現状があるということ。そしてもう一つはオンライン学校の運営の主力が営利団体であり、伝統的な公立学校・学区ではないという点です。

アメリカの大学というと、高い授業料により教育ローンで破産する人があまりにも多いというイメージがあるかもしれません。しかし、授業料が高いのはあくまでも額面価格が高いだけで、多くの米国人学生は大学からの奨学金を受け取り額面価格よりも安い授業料を支払っています。実際に、教育ローンで破産する人の多くは、短大・大学中退者か、営利大学の卒業生となっています。

この営利大学が教育ローン破産の主要な犯人の一翼を占めていることは、恐らくオンライン学校の学力への大きな負の影響と関連があり、オンライン学校が悪いというよりも、そもそも論として営利団体が学校教育に関与するのがマズいのではないか？　という疑念がぬぐえません。

学校教育から得られる売上の主力が授業料であるため売上を爆発的に拡大することはできません。利益を上げようと思うとコスト削減が主力となるため、オンラインか否かに関係なく安かろう悪かろうな教育に走りやすくなってしまうのです。

また、そもそもオンライン学校の歴史が浅いので、今後教育効果を改善させられる可能性もありますし、ギフテッド教育を含めた特殊な学習ニーズを持つ子供達に応えられる存在になっていく可能性もあります。しかし、少なくとも現時点では、オンライン学校が伝統的な公立学校に取って代わる存在にはなり得ないと考えるのが自然だと思います。

改善の余地はまだある

現在、日本では著名人がオンライン学校を推していることが目に付きます。そういった著名人の中には高額なプライベートトレーナーや個別ジムに通っていることを明らかにしている人もいます。

特にトレーナーを付けずともベンチプレスを140キロ挙げる私からは、そのようなことを言い出す著名人が滑稽に見えてしまいます。誰かを付けないとエクササイズをやり抜けない構図が、そのまま一般的な子供達の学びに当てはまるのに、自分のことは棚上げにして教育をオンラインでと主張しているからです。

とはいえ、日本でオンライン学校を全否定するにはまだ早いと思います。とりわけN高等学校の問題点は、営利企業が運営の背後にいるために起こることだとアメリカの経験が示しています。規制や監督を厳しくする、ないしは運営を完全に非営利にすることでオンライン学校の様々な課題を克服できる可能性もあるでしょう。今後政府・行政としてオンライン学校という新たな学びの形態にどのように向き合っていくのかを考え、分析していくことが必要だろうと私は考えます。