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老害はどんな組織にも存在する

どんな組織にも老害という人材はいるものです。

看護師、介護職、事務員、その他の職種など様々です。

以前、私は年齢において60歳以上に老害が多いことを書きました。

もちろん、皆が老害というわけではありません。

特に従業員という立場ほど、老害がいればやっかいです。

本当に大変ですよね。苦労は察します。

 



おはようございます。医療・介護・福祉経営コンサルティング SELPFULJAPAN合同会社の塚本です。

今週土曜日から大学院生として再出発いたします。

福祉マネジメント研究科で、医療・介護・福祉組織におけるリーダー育成、人材開発、組織マネジメントを中心に学びます。

学んだことを活かし、今以上にお客様に貢献します。

 



さて、本日も「組織の老害」についてお話します。

人の話を聞けない60代以上を老害として認定しています。

組織にとって、老害という人材はどれほど大きな影響があるか、考えたことはありますか。

老害たる本人は、もちろん気づきません。

老害が侵す罪は、人を辞めさせ、仕事の進捗を妨げ、組織における売上や利益を減少させます。

これほどの人罪を野放しにしておけば、必ず組織は崩壊します。

私たちコンサルタントの役割の一つとして、口達者な老害を、教育し、矯正を図る役割も担っているのです。

 



今の時代、若者が減少し、ベテランが活躍する時代かもしれません。

いくつになっても優秀な人材は、現状を理解、人の話を聞き、行動に移せる人間です。

老害の特徴は、自分の経験則に頼り、時代のアップデートができない考え方や心の持ち主ですが、看護師、介護職、ケアマネジャー、社会福祉士など、専門職である場合には人員配置基準として、老害を採用することもあります。

老害の能力が発揮されるのは1ヵ月程度です。

ですから、老害かもしれない人を採用した場合には、契約社員か業務委託、または試用期間を必ず設けることで、老害の侵入を防ぐことできます。

本当に大変ですよね。

もし苦労されている経営者の方は、遠慮なく弊社にご相談ください。

 



【クライアント例】
・総合病院、総合診療クリニック、訪問診療クリニック
・有料老人ホーム、サービス付高齢者向け住宅、特別養護老人ホーム、デイサービス
・訪問看護ステーション、訪問医療マッサージ、訪問介護ステーション
・障害者グループホーム、就労継続支援B型・A型事業所

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