デジタル技術に関して
デジタルトランスフォーメーション(DX)のワードは昨今、業界を問わずあらゆる企業の説明会なんかでも聞く機会があったように思えます。また、今後もこのワードの周辺知識に関しては、触れておいて損はないと思いますので今回よければDX及びデジタル技術ついて一緒に考えていきましょう。
まず初めに、デジタル化やDX等のワードに触れる前に一つ注意しておきたいこがあります。それは、企業の戦術やITのソリューション等の特に横文字は定義付けが人によって様々である可能性です。その為、あくまで本稿は私の考えの中での認識も含まれることを意識して読んで頂きたい次第です。
1.DXの定義と重要性
DXとは、企業の経済活動やビジネスモデルをデジタルかする取り組みのことである。また、DXはデジタルテクノロジーを活用し、事業や経営、働き方を変革することでもあるのですが、デジタル化という大枠で見た時に以下のような3段階目の最終段階だと言えます。
今後、日本におけるDXの重要性は益々増してくると言われています。IDCとマイクロソフトがアジア15カ国・地域の1560人のビジネス意思決定者を対象としてDXに関する調査を行ったところ、DXは2021年までに、日本のGDPを約11兆円増加させると推測しました。日本の国家予算が100兆ほどですから、かなり大きい金額が動くことが理解できますね。また、DXのリーディングカンパニー(一番手)は、フォロワー(2番手)と比較すると2倍以上の恩恵を受けることになるとの予測も立っています。
2.日本のデジタル化の現状と課題
現状
世界の企業は、デジタル化の取り組みを拡大しつつあるが、日本企業の多くは、デジタル化のプロセスに着手するデジタルパッチの段階とDIの段階を行き来したりしているのが現状です。また、「デジタル化世界競争力ランキング」で日本は昨年、世界63カ国中22位で、「変化に対する企業の俊敏な対応」という調査項目に関しては世界最下位という現状がある。
課題
デジタル化の障壁になっている原因は多く考えられますが、今回は日本企業の経営者視点にたって、以下の3点にアプローチしてみましょう。
❶ROI（投資収益率）の壁
業務のデジタル化やイノベーションの投資効率はサービスモデルの変化がもたらすリスクを捉えきるのが難しい点、開発期間短縮によって、十分な時間をかけて仕様を検討することが困難である点等のリスクが生じる為、これまでの社内ルールでは投資判断ができない。ビジネス環境は目まぐるしく変化し、デジタル技術もどんどん進展するため、綿密な計画を立ててから事業を始めるのでは追いつかない。その為、投資対象のDXが投機になってしまう。
❷組織文化の壁
IT業務に関して日本では社外と社内の人材の割合は7対3と言われている。ヨーロッパやアメリカで社内の人材が多く、人件費が割に合わない場合がある。また、今後ITインフラは社会の根幹になり、それを担うIT人材が社外のITベンダー等に依存されることは企業のマネジメントとしてリスクがある。またガートナーCIOアジェンダ・サーベイによると、組織における「チェンジリーダーシップの弱さ」、「IT部門とビジネス部門間の関係が効果的でない」「組織全体でイノベーションが進んでいない」などの文化的な課題を挙げる日本企業のCIOが多く、海外に比べてデジタル・イニシアティブが取られていないことが起因して、デジタル化が効率的に行われていないことが伺えます。
❸デジタル化に対する情報不足
デジタルトランスフォーメーション後進国とも言われる日本には、海外のDX先進国と比べてリソースだけでなく成功事例が少ないです。その為、日本企業がデジタル化を進める際の情報量が相対的に少なく、堅実なデジタル化、DXがしずらい環境にあることもいえます。
3.今後自身が日本のデジタル化に関して貢献したいこと
自身が今後日本のデジタル化にすぐに貢献できることは、とにかく世界中の最新デジタル化情報に触れ、それらを分析・発信することであると思います。産業のデジタル化は、人類にとって常に目新しく、概要を理解することは難しいですが、少しずつ枠組みとして捉え、今後は人々のアイデアを形にできる手助けができればと思います。
最後まで読んで頂きありがとうございました。