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6月はアルファポリス第2回ホラー・ミステリー小説大賞参加、日本の農薬問題がNHKニュースに、SNS規制とか神奈川県医師の予防接種強制化とかワクチン薬害被害者いじめが酷い

坂崎文明

　6月はアルファポリス第2回ホラー・ミステリー小説大賞参加というか、小説更新が出来てないので、ぼちぼち更新予定です。

　なかなか更新できない理由はエッセイの書きすぎですが、「反ワクチン？」という聞きなれないキーワードで世界的にSNSの規制があり、無料で利用させてもらってる身なので、noteは寛大にもその辺りの規制はまだされてないですが、ツイッターシャドウバンではないですが、すでに検索にかからなくされてる可能性もｗ　

　実際に行われていることは子宮頸がんワクチン薬害被害者への神奈川県の某K医師（神奈川県予防接種研究会所属、某村中璃子氏を応援する医療ガバナンス研究会の理事）によるいじめ、薬害患者の治療している医師を探って医師会から圧力をかけようという謀略とか、子宮頸がんワクチン薬害患者封じ込み戦略が行われています。




　尼崎市の某産婦人科医K医師の子宮頸がんワクチン薬害被害者へのいじめとかもありますが、この方は某村中璃子氏と連絡して連携して動いているようです。SNSにその痕跡がありました。

　人権侵害レベルというか、もう頭がおかしいレベルなので、厚労省も子宮頸がんワクチン薬害を認めているので積極的接種を推奨してない訳で、某村中璃子氏もこの前裁判で敗訴になったばかりだし。

　子宮頸がんワクチン薬害被害ですが、分かってるだけで世界で5万人、その中で身体麻痺などの重篤なものは9500人にもなっています。
　子宮頸がんワクチン薬害は重篤なものは脳炎などで身体麻痺になって分かりやすいのですが、自己免疫疾患系の病になってしまうので、薬害と分からないケースが多いです。
　ワクチン薬害被害でリュウマチや花粉症になっても因果関係は分からない。

　ただ、子宮頸がんワクチンのアルミが筋膜炎などを引き起こすメカニズムは解明されていますので、下の名誉毀損裁判で勝訴した池田医師の主張は正しいと僕は思ってます。結局、裁判でも心因性説は退けられた訳だし。

　ただ、村中璃子氏の「子宮頸がんワクチン薬害は心因性という不用意な記事」のお陰で、累計27PVのエッセイを書くことが出来てるし、色々と医療や食品添加物など詳しくなったことには感謝しておきます。


やはりヒトと非常によく似た形で、筋膜へのマクロファージの集積が起こりました。
これらのことから、ワクチンアジュバントの水酸化アルミニウムはマクロファージ性筋膜炎MMFを引き起こし得る、といえるわけです。
くりかえしますが、サーバリックスおよびガーダシルのアジュバントには、水酸化アルミニウムが含有されています。
子宮頸がんワクチン副作用がMMFだけで説明できるかはともかく、この状況でアジュバントの影響を無視するのは、どうみても科学的態度とはいえません。
検討部会は「心身の反応」なる不明確な主張をしているようですが、それこそなんの根拠も示されていません。
佐々木、池田両医師の主張のように、アジュバントおよび水酸化アルミニウムの影響をただちに検討、調査するのが、検討部会のとるべき方向であり、患者の救済および薬害の防止における科学的社会的姿勢だと断言できるでしょう。


きっかけは厚労省の成果発表会とTBS「NEWS23」
　HPVワクチンは2013年4月に定期接種化された。しかし、接種後に「多様な症状」が生じることが問題視され、同年6月に積極的接種勧奨の差し控えとなり、今に至っている。「多様な症状」とHPVワクチンとの関係の有無が注目される中、裁判に至る出来事が進行した。

　池田氏は、名誉毀損に当たると問題視したのは、村中氏が執筆した2016年7月号の月刊誌『Wedge』（2016年6月20日頃発行）の記事「研究者たちはいったい何に駆られたのか　子宮頸がんワクチン薬害研究班　崩れる根拠、暴かれた捏造」と、同月23日のWebサイト「Wedge Infinity」に掲載された記事「子宮頸がんワクチン研究班が捏造　厚労省、信州大は調査委設置を」。1116万円の損害賠償、『Wedge』と『Wedge Infinity』での謝罪広告掲載、『Wedge Infinity』に掲載されている当該記事のうち名誉毀損に当たるとした部分の削除などを求めていた。2018年7月には、池田氏や村中氏への証人尋問が行われた（村中氏の記事執筆の経緯や内容、証人尋問の詳細は、『HPVワクチン名誉毀損訴訟、「記事に間違いなし」「研究に捏造なし」』を参照）。

　村中氏が取材、執筆するきっかけとなったのは、池田氏が研究代表者を務める「子宮頸がんワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立と情報提供についての研究」に関する2016年3月16日の厚生労働省での成果発表会と、同日の夜に池田氏が出演したTBSの「NEWS23」。

　池田氏は、2018年3月26日陳述書で、「NEWS23」について、「『これは明らかに脳に障害が起こっているということ。ワクチンを打った後、こういう脳障害を訴えている患者さんの共通した客観的所見がこうじゃないですか、ということを提示できている』とコメントしたものが、マウス実験で、HPVワクチンだけに特異的な反応が見られたことについてのコメントであるかのように報道された」と述べている。

　これに対し、村中氏は、「HPVワクチンを打っていないマウス一匹（N=1）の実験結果をもって、HPVワクチンに関するフェイクニュースを流布した」「HPVワクチンを打ったマウスの脳だけに異常な自己抗体が沈着したなどと発表したが、HPVワクチンを接種したマウスの脳だけに異常が起きた事実はない」（判決後の村中氏のコメントより）などと問題視、「重大な捏造である」と書いた。



　ツイッター社はツイッターシャドウバンというフォロワー以外は検索にかからなくされるというツイッター八分を実行中ですが、これについては法的に訴えられる可能性もあります。
　無料で利用しているのだから仕方ないというのもありますが、ツイッター社の不適切な差別意識、人権侵害が問題になります。

　セブンイレブンの二の舞になるような気がしますが、SNS規制の本質はワクチン薬害患者の封じ込み→ワクチン推進の製薬会社の思う壺という展開になりそうです。CDC、FDA（米国の厚労省的組織）の上層部の役職は製薬会社の社員、後で製薬会社に天下りする人ばかりになっていて政府が動いている。
　WHOはワクチン推進のビルゲイツ財団に買収されてるし、ビルゲイツはワクチンで人口削減！と言ってるし余も末ですね。
　末法の世に弥勒菩薩とかノストラダムスの恐怖の大王が降臨しそうです。

　米国のワクチン戦争は通称ワクチンポリス（本物の州警察の特殊部隊SWAT）も出動する凄まじさで、11万円の罰金、児童手当てなどの不支給、公立学校への登校禁止にまで及びます。
　はしかワクチン由来のはしかの大流行（700人ぐらい、ワクチン由来強毒化し死亡例も）で非常事態宣言出すという、イタリアでワクチン強制接種（今は行われていない）した時と同じ手口です。
　



残留農薬基準はゆるゆる、単位面積当たりの農薬使用量は世界一、遺伝子組み換え書品も世界で一番食べている、圧倒的な添加物天国、の我がニッポン。そりゃみんな４０代、５０代になりゃガンにでもなんでもなるでしょうし、戦前にはほとんどなかった花粉症・喘息・アトピーなどのアレルギー（体外の何かを異物とみなして免疫が過剰反応）や安倍総理の潰瘍性大腸炎や絢香のバセドウ病などの自己免疫疾患（体内の何かを異物とみなして免疫が過剰反応）が激増するってもんですよ。本来自然に生きていれば体に入らないものが、毎日大量に入ってきてるんですから、体が壊れない方がおかしいってものです。
今回のニュースはモンサント（遺伝子組み換え食品大手）の食堂では遺伝子組み換え食品を使わないという話を思い出しました（噂）。
http://taroyamada.jp/?p=7177
■諸外国から「輸入禁止」に！？日本の食材の危険性とは

農薬の残留量に関しては、農薬取締法という法律があるため、取り締まりが行われています。しかし、問題は、ポストハーベストです。ポストハーベストとは、野菜を採ったあとに使用する添加剤のことです。たとえば、野菜を長持ちさせる、あおあおとさせる、見た目をよくするために、いろいろな添加剤を振りまいているわけですが、これに関して日本では一切規制がない状態です。これも大きな問題です。

このように、日本はものすごい農薬大国で、たとえば、OECD先進国の33ヶ国中でも、韓国についで第2位の農薬使用量です。これはアメリカの倍、ヨーロッパの3倍～10倍という数字です。このような実態の中で、日本は本当に大丈夫なのでしょうか。

実は、日本はこれから農作物の輸出量を、現在の2,000億円程度から1兆円にしようという考えをもとに動いています。しかし、日本の食品を海外に輸出しようと思っても、農薬基準でひっかかってしまいます。例えば、徳島でつくった勝浦産「貯蔵みかん」も、基準値の違いによりEUから輸入を拒否されていますし、台湾の通関検査で、残留農薬が原因で不合格の食品は中国よりも日本からものが多く、日本が最多です。こういったように、日本の食材を諸外国に輸出するのが厳しい現状もあります。


除草剤でがんに メーカーに2200億円の賠償命令 米
2019年5月14日 14時45分

アメリカで大手農薬メーカー、モンサントの除草剤を使っていて、がんを患ったとする夫婦が賠償を求めていた裁判で、カリフォルニア州の裁判所の陪審は夫婦側の訴えを認め、約2200億円の支払いを命じる評決を出しました。

この裁判は、カリフォルニア州に住む70代の夫婦が、約30年間にわたって「ラウンドアップ」と呼ばれるアメリカ大手農薬メーカー「モンサント」の除草剤を繰り返し使っていて、がんを患ったとして賠償を求めていたものです。

カリフォルニア州の裁判所の陪審は13日、夫婦のがんと除草剤の因果関係を認め、去年、モンサントを買収したドイツ医薬品大手の「バイエル」に対して、20億5500万ドル（日本円で約2200億円）の支払いを命じる評決を出しました。

巨額の賠償額のほとんどは、「バイエル」に対する懲罰的な賠償だということです。

アメリカのメディア、ブルームバーグによりますと、陪審による賠償額としてはことしに入って最も多く、商品をめぐる賠償では史上８番目に高額だということです。

一方、バイエルは声明を出し、「今回の評決に失望している。夫婦ががんを患った原因は、ほかにあることは明白だ」として上訴する意向を示しました。

この除草剤をめぐっては、全米で同様の訴訟が１万3000件以上起こされていて、去年８月の１件目以降、今回で３件連続で賠償が認められたことになります。


　例のイチゴの残留農薬の記事の問題ですが、ドイツでモンサント社の除草剤の裁判が凄いことになってるのに、日本の農薬規制はモンサント社の要請を受け入れ緩和されています。

　そこが大問題で、種子法廃止で大企業から種を買うしかない、自家栽培できない状況の日本にもなってるし、農薬メーカーによる政府の買収、乗っ取りが非常に問題になっています。

　仕事で時間切れで、この問題は後で追記します。

「種子法廃止は違憲」と提訴　東京地裁に農家ら1300人
5/24(金) 16:45配信 共同通信
　優良な種子の生産や普及の促進を目的とした主要農作物種子法（種子法）が廃止されたのは、安全な食料を安定的に生産し、供給する権利を侵害するとして、全国の農家ら約1300人が24日、種子法廃止法が違憲であることの確認などを求めて東京地裁に提訴した。

　訴状では、以前は都道府県が管理していた種子を民間企業が独占することで種子の価格が高騰する恐れがあり、遺伝子組み換え作物が出回るなどして食の安全が懸念される、と主張。生存権を定める憲法25条違反だとしている。各地では、同法に代わる独自の条例が制定されているという。
鳥取県、種子条例制定へ　中国地方初、安定供給や技術継承
2019/5/14 06:26 (JST)
©株式会社中国新聞社

　米、麦、大豆の優良種子の安定供給を都道府県に義務付けてきた主要農作物種子法（種子法）が昨年4月に廃止されたのを受け、鳥取県は「種子条例」を制定する方針を固めた。県の責任で種の供給や生産技術継承の態勢を維持し、農家の安定経営を支える目的。中四国地方では初めてで、6月開会予定の県議会定例会への条例案提案を目指す。

　条例案には、県農業試験場（鳥取市）で種子の原種・原原種の生産や優良品種選定を行う▽県や農協、種子生産組合などでつくる県産米改良協会が奨励品種を決定し、種子生産ほ場の指定を担う―などと明記。種子法廃止前の態勢を維持する。さらに生産者への技術指導、生産基盤維持のための財政措置も県の責務として明文化する。

　県は、鳥取市で検討会を開き、農協や種子生産組合の代表者、識者たちと意見交換した。出席者からは「若い担い手のためにも、将来にわたる種子の安定供給が重要」と条例化を歓迎する声が相次いだ。

　1952年に制定された種子法は、民間企業の参入を促す理由で廃止された。しかし、種子の価格高騰や品質低下、多様な品種の淘汰（とうた）を招くとの懸念が根強く、これまで8道県が同様の条例を制定している。



　農業、農薬問題ですが、どうも種子法廃止で大企業が種子を独占するのを避けるために、鳥取県、滋賀県他で種子法条例制定の動きがあるようです。

　それと農薬の問題は抗がん剤とかワクチンと同じで、窒素肥料を使いすぎると土が汚染されて、野菜も汚染されて、土が腐敗菌優位になります。
　そして虫が寄ってくるので、農薬を撒いてしまうという悪循環になる。

　逆に乳酸菌、光合成細菌など発酵菌優位にすれば、害虫が防げて、植物も強くなるという原理が働くようです。
　肥料のやりすぎがペットボトルの水や河川や湖、海の富栄養化に繋がるし、赤潮の発生にもなってきます。ここは一旦、保留ですね。

　
　

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