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米国株は手仕舞い、世界同時株安だが、ダウ平均もなかなか回復しないが、いつかは春が来る

坂崎文明

世界同時株安と金融危機



　25日ぐらいからニューヨークのダウ平均株価とか日経平均も下がってるようだけど、新型コロナウイルスが物流を止めてるので、色々と経済的な問題が起きている。

　米国株は暴落前にポジションを1/3に縮小してたんですが、嫌な予感がして全株手仕舞いした後にかなり暴落したみたい。

　オリーブの木代表（政党）の政治家である黒川敦彦氏の予想通りになったというか、今回は一因としては人工遺伝子組み換え新型コロナウイルスという人為的な暴落かなと思ってます。

　今回の新型コロナウイルス騒動を起こしたのは、ヒラリー・クリントンを推していた米国軍産複合体の派閥だと思われる。
　トランプ大統領とは派閥が違うと思われますが、そこはあまり調べてないのでちょっと分からない。

　だが、トランプ大統領の弾劾裁判やロシアゲート問題を追及していた勢力がいたのは確かで、彼らこそが中国に細菌戦を仕掛け、トランプ大統領の再選を阻止すべく、株価暴落をも演出してるように思えてならない。
　新型コロナウイルス騒動と株の空売りをリンクさせれば、そういうことも実現可能だし、空売りで利益を出すことも出来るだろう。



　なんですが、今までオリーブの木の黒川敦彦氏の動画を観てきたんですが、どうも元々、金融緩和をしすぎて、今年、どこかで暴落が来ると言ってました。

　まず、ドイツ銀行のデリバティブ取引残高が8000兆円あるとか、そもそも米国のFRB（中央銀行）は金利を下げて、どんどんお金を刷って資金を市場に供給しています。
　日銀にしても27兆円の日本の株を買っていますし、年金基金は63兆円の株を買っています。
　こういう状態が常態化していて、世界経済はドーピング状態にあるとも言えます。
　実体経済は伸びてないのに、株などの金融資産が膨らむという状態が続いています。


　日本経済は消費税増税でGDPがマイナス6.3％だし、今回の新型肺炎の物流停止でさすがに株安円安という状況になってます。
　今までなら株安円高になる所が、日本経済はやばいということで、円安になってるんですね。

　実体経済の不況下での消費税増税という狂気の政策、日銀や年金基金で日本株や海外株を買う政策、新型肺炎の感染防止の失敗と、安部政権の失政が致命傷になりつつあります。
　それも日本政府が米国や外資系企業（経団連企業もほとんど株主は外資）に乗っ取られてるからです。


日本政府は明治維新で外資系企業に乗っ取られた


　いつ頃からかというと、明治維新の時ですが、明治政府は外資がスポンサーの革命政権でした。
　日本陸軍の暴走は外資に操られた結果ですが、そこはまだ証拠を見つけていません。
　戦後は冷戦構造の中で日本は資本主義の成功国（ショールームのような）として、米国防衛の不沈空母（中曽根元総理大臣談）として優遇されました。
　米国に操られた財務省官僚（当時大蔵省の土地取引の総量規制が原因）によって意図的にバブル崩壊が起こり、株価が暴落、ほとんどの企業の株主は外資系企業になっていきました。

　そんなことしなくても、中央銀行システムを擁する外資系企業連合（軍産複合体、製薬会社など）は無限に通貨を発行できるんですが、日本の経済力を削ぐためにそれが必要だったんです。

　その後、バブルまで日本を支えていた田中角栄、竹下登、小沢一郎などの経世会という地方出身の議員たちがロッキード事件などのスキャンダルで勢力を削がれて（外資系ＧＨＱが設立した東京地検特捜部によって）、安部総理が所属する清和会という派閥が政権を担っています。

　郵政民営化で郵政の貯金を外資に売り渡したり、派遣法作ったりした小泉元総理も外資の操り人形で、息子さんも当然、二代続いた売国奴になります。農業分野が潰されそうですね。
　この人が次期総理大臣になったら、日本は更に衰退しますね。
　
　安部総理と麻生財務大臣は天皇家と親戚で、麻生財務大臣に至ってはフランスのロスチャイルド家と親戚です。
　それでやたらにフランスの水企業に上下水道を売ったり、麻生炭鉱に放射線性廃棄物をフランスなどから受け入れようとしてるし、日産（年間数千億円が株の配当でルノーに流れてる）や関空（フランス資本40％で社長はフランス人でゴーンの逃亡幇助した）がフランス資本になってるんです。


　今の中国の新型肺炎も全く同じ構図で、中国経済にダメージを与えて力を削ぐのが目的です。
　だから、今回は昨年、武漢にいた米軍300人が怪しいと思ってるし、米軍が仕掛けた細菌戦だと思ってます。

　その辺りの日本の状況については反グローバリストのジャーナリストのゆきのちゃんのツイッターと、『ニホンという滅び行く国に生まれた若い君たちへ』『続・ニホンという滅び行く国に生まれた若い君たちへ―16歳から始める思考者になるための社会学―』などの本を読んで欲しいです。
　僕のエッセイでもまえがきなど解説を載せています。




　今回の金融危機が回復する過程で、『山本太郎氏が言ってる消費税減税』が必要になります。
　あと、山本太郎氏は消費税減税を唱えてるだけで、フリーランチを言ってるMMT論者ではないんですね。そういう方法もあると言ってるだけです。
　そこは黒川氏が誤解してるか、衆議院選挙の仮想政敵として意図的に攻撃してる可能性があります。
　黒川氏は元々、金融畑の人なのですでに外資に買収されてる可能性もなくはない。ちょいちょい発言がおかしい時がありますね。

　黒川氏に限らず、人気が出た人の発言を鵜呑みにするのは危険で、その人の立場によって微妙にいろいろと意図した発言が出てくるので、気をつけたいです。
　ホリエモンのように、以前はそうではなかったのに、外資におもねる発言に部分的に変化してる文化人もいます。
　東京地検特捜部（ＧＨＱが作った天皇の金塊を捜索する特捜部が原点）に刑務所にぶち込まれたのが効果があったのかもしれませんね。
　賢い人なんで意図的にそこは気をつけてるかも。

　それと日本の消費税はほとんど福祉には使われなくて、大企業減税（日本企業の株主はほとんど外資）に使用され、その減税分は外資の株主配当と内部留保になってます。
　派遣法、外国人労働者導入などは、大企業の連合体の経団連（当然、外資）の要望書にありまして、その貢献度によって政治家に献金が配られることになっています。

　日本は米国の属国と言われますが、米国というより外資系企業の奴隷国家で、福島原発の医療封鎖同様、新型コロナウイルス対策は意図的にやってないと思われます。
　政府は無能ではなく、そういう指示が出てるのでやれないのです。
　やらないのもあるけどね。
　この辺り、分かってないと日本社会では生残れないよ。


今回の新型コロナウイルス騒動は『ショックドクトリン』、マスコミや政治家の大げさなお芝居に気をつけよう


　『ショックドクトリン』は「惨事便乗型資本主義」（「惨事活用資本主義」、「災害資本主義」、「火事場泥棒資本主義」）と呼ばれるものですが、これにつけこんで、人々がショック状態から自分を取り戻し社会、生活を復興させる際にお金儲けして、それに便乗して社会システムを変革してしまうことです。

　国会でも自民党無所属の会から質問がありましたが、米国型のＣＤＣ（疾病対策センター）を作ろうという議論がありました。
　厚労省は国立感染症研究所あるし、対策チーム作るので大丈夫と言って、却下しましたが、実はそれが正解です。　

　米国型のＣＤＣ（疾病対策センター）作ったら、製薬会社から長官が送り込まれて、日本の子供にワクチン（全く効果がない、病気を作り出す薬）を子供の頃から何十種類も打って自然免疫をぼろぼろにして、病気だらけにして早死にさせるでしょう。
　米国がもうそうなってますし、製薬会社は薬害発生させても免責されて、裁判費用まで政府が保証する法律が制定されてます。

　僕が一番、最近、つらかったのは、子宮頸がんワクチン薬害患者の娘さんの治療法が国と都道府県の圧力で出来ないようにさせられたことです。
　厚労省はワクチンを作ってる製薬会社に忖度したことになり、逆に子宮頸がん薬害が確かに存在する証拠のひとつでもあります。

　子宮頸がんワクチン薬害については、子宮頸がんワクチンを打つと子宮頸がんが50％ほど増えるという世界的統計データが出ています。
　フランスの腫瘍医師のレポートが出ています。
　もし、この医師が医師免許停止になっても（そういう例は度々ある）、それは製薬会社の圧力だと今のうちに予防線を張っておきます。
　欧米ではワクチン、ウイルス、細菌関係の学者は何百人も不信死しています。
　日本でもＳＴＡＰ細胞事件がありましたし、ＳＴＡＰ細胞で笹井芳樹氏の不審死は記憶に新しい。

　あと、マスコミの報道も初期報道が大事で、徐々に報道が訂正、書き換えられるのが常です。
　その辺り、エッセイにも記録を残しておくとかして、後で改竄を検証してます。

　マスコミの中にも政府の内閣官房機密費（年数十億円）で買収された人が多数いますし、日本政府は軍産複合体の傀儡です。
　総理の行動日誌でも見ると、マスコミとの会合も度々ある。
　「総理！今夜もごちそう様！」というツイッターには笑った。

　結論としては医師会、政府、マスコミなどのトップは外資の傀儡です。
　現代医学は嘘と本当が混じっていて、ワクチンは全く効果がない、病気を作り出す薬というか、根本的にはほとんどの薬は常用してはダメなものが多い。薬飲まないと持たない人もいますが、そういう持病がある方は例外です。
　末端の医師、官僚、記者にはがんばってる人がいるので、まとめて批判するのが難しいです。

　といっても、事実は自分自身で検証して、自己責任で判断していくしかないですね。


不審点1.　不自然な死因

　発見された笹井教授の状態について、「階段の手すりにひも状のものをかけて首を吊っていた」と多くのマスコミが報道したが、違和感を覚えないだろうか？ 通常、首吊りであれば、自宅やホテルなどの個室で行うのがスムーズだ。笹井氏は人が立ち入る可能性のあるセンター研究棟の階段を大胆にも選んだというのだろうか。

　そもそも、首吊りは決して楽な死に方ではない。失敗して首の骨を折ると、まず一思いで死ねないことは笹井教授も分かっているだろう。周囲に多様な薬品を置くことができる科学者であれば、まずは何らかの薬品を用いることを考えるはずではないだろうか。


不審点2.　「死因鑑定」をしていない

　日本の法律上、病院で死亡した場合には「死因鑑定」をする必要がないことになっている。最初の報道では「笹井氏は先端医療センター内で亡くなった」とされていたが、その後この報道は消され、「先端医療センターで倒れているのが発見され」、「医療センター中央市民病院で亡くなった」と訂正されている。これはつまり、笹井氏の死因を鑑定する必要がなくなり、「自殺とみられる」という表現で片付けることが可能となってしまったことを意味するのだ。


不審点3.　小保方氏への遺書

　笹井教授が小保方氏に宛てた遺書は、兵庫県警が管理しているという。そのため、小保方氏すらその正確な内容に触れたことはないと考えられるが、早々とマスコミによって一部が報道された。

　そこには「あなたのせいではない」「必ずSTAP細胞の再現に成功してください」と書かれてあったようだが、ここでよく考えてみて欲しい。もし、教授本人が遺書を書いたとしたら、「あなたのせいではない」などという表現を用いるだろうか？ 自殺者が誰かに宛てた遺書の中に、「あなたのせいではない」と書いてあれば、それは、すなわち「あなたのせいだ」と言っていることと同じ心理的効果をもたらすものだ。こんな無神経なことを本当に書くだろうか？ 「必ずSTAP細胞の再現に成功してください」の一文にしても、笹井氏も小保方氏もSTAP細胞の再現は可能であると訴えていたのに、何を今更、という事になる。この遺書は、果たして本当に笹井氏によって書かれたものか、疑うべき要素があるのだ。


不審点4.　STAP細胞の闇

　小保方氏が在籍していたハーバード大学のスポンサーは、秘密結社イルミナティの最上位、33階級にまで登り詰めたといわれるデイビッド・ロックフェラーが運営するロックフェラー財団である。

　筆者は以前、「STAP細胞の特許をロックフェラーのイルミナティ勢力が狙っている」可能性について言及した（http://tocana.jp/2014/05/post_4190.html）。STAP細胞が実用化されれば膨大な金となり、既存の医療利権に大ダメージを与えることが考えられるためだ。

　笹井教授の死が、小保方氏にさらなる精神的な痛手を与え、また「STAP細胞から手を引け」という警告だったとしたら――？ 偶然なのか、STAP細胞論文の共著者であるハーバード大学のチャールズ・バカンティ氏は、笹井教授の死去直後に、所属するブリガム・アンド・ウイメンズ病院の麻酔科長を9月1日に退任し、1年間休職する意向を示している。これは、誰かに狙われていることを悟ったからだと考えるのは尚早だろうか？

　笹井教授が亡くなり、小保方氏は科学界からの追放も囁かれ、バカンティ氏は休職――。関わる人に次々と問題が起こるSTAP細胞は、決して触れてはならない"禁断の果実"だったのだろうか。
（深月ユリア）


娘たちの首を絞めないで！
2020-02-23 20:40:52
テーマ：ブログ
公式ハッシュタグランキング：予防接種29位
連投です。
今日、スクーリングから帰ってきた娘の口周りにムズムズが出て、まるで足のムズムズが口に来たみたいだという。もちろん、足のムズムズがなくなって口に移った訳ではなく、足のムズムズはそのまま今も毎日続いている。

娘の足は、はじめは「なんだかムズムズする」となってから、その後ずっと毎日出るようになって、日常になって数年になる。

まだ、娘を苦しめるのか、このサーバリックスは❗️
ムズムズは鉄不足だという話があって、そんな事もちろん知っている。でも、娘はムズムズが出ても、鉄不足ではない。血液検査をしても鉄不足ではないのだ。
これを解決するには、結局薬飲む？という話で、根本治療でもなんでもない。ずっと飲み続ける事になるではないの？

段々と悪化していて、以前効果があった免疫吸着をやってもらいたいのだが、今、事実上国内で免疫吸着をこのワクチンの副反応に対してやってくれていた病院を、都道府県や国がさせないようにしてしまったのだ。
被害者が、有効となる治療にたどり着けないよう、首を絞め始めて、娘は免疫吸着療法を再度受けられないまま低空飛行しながら、副反応を我慢して悪化を受け止めている状態なのだ。

今後、娘はどうなってしまうのだろう。
相当悪くなっても免疫吸着ができなくなったと、泣いているご家庭が我が家だけでなく、いくつもある。
こうして、厚労省も被害を承知しながら、病気の娘達を切り捨てて行っている。
治療研究はまるで空中分解しており、娘たちを改善させる方向に進んでいない。
娘達が治るなら、みんなどれだけ安堵することか！

私達の娘の首を絞めないで欲しい。
未来を奪わないで欲しい。治ったら、どんなに嬉しいか。そればかりを望んでいる。
それが叶うなら、私の命だって捧げていい。

現代医学は大きな嘘に基づいてる。

この嘘は少なくとも１５０年前に遡る。
ルイ・パスツールが死の床にあった、１８９５年あたりまで歴史を遡ってみよう。
彼の死に立ち会った人々は、パスツールの最後の言葉を詳しく語った。

「私の細菌理論は間違っていた。細菌を取り巻く環境が病気を左右するのだ」と。

もし巨大な権力を持つものがこの嘘を利用して巨万の富を築く可能性を見いださなければ、このとき世界観がかわっていたかもしれない。

　現実には製薬産業の医療に対する強い締め付けによって、この嘘は現在に至るまで膨らみ続けた。

　それはすべてルイ・パスツールと　アントワーヌ・ベシャンから始まった。

　一方は有名で称賛を浴びた偽物、他方は変わり者扱いされた、真実を追求する科学者であった。
　製薬会社や医者の役割は、病気の本質を隠蔽することです。　　
　人類がガンや慢性病を克服できないように洗脳すること。　
　これが製薬会社や医者の重要な仕事なのです。　
　医学部でウソを教えられた医者が、今度は人々にウソを教えています
　ミトコンドリア機能不全細胞の増加→乳酸アシドーシス→慢性的な酸化・糖化・炎症→ガン・慢性病。　　
　真実を隠蔽し、病気を作り、病気を悪化させ、患者を殺す。　
　人間は情報操作によって操られる動物なので、ウソを教え込めば、意のままに操れます。　
　ミトコンドリア・乳酸・酸化・糖化・炎症の関連性を知り、騙されないようにしましょう。

『炎症は万病の元、生活習慣病の真実、医療の現実』（金子義保、元東大病院総合内科外来医長 ）より
厚労省とＷＨＯ（世界保健機関）もホームページ上では、はっきりとこう述べています。 「インフルエンザワクチンで、感染の予防はできない。また有効とするデータもない。」 結論は出ているのです。

（中略）

インフルエンザワクチンが、全く効かないことのもうひとつの科学的な理由があります。インフルエンザウイルスは、そもそも鼻やのどから感染します。これを防いでいるのは鼻水や唾液に含まれる細胞性免疫のＩｇＡ（イミュノグロブリンＡ）です。一方、ワクチンで作られる抗体は、おもに血液中に存在する血中抗体（ＨＩ）です。ＨＩ抗体は、インフルエンザの感染の予防と全く関係ありません。感染予防に働くＩｇＡ抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがないのです。これは、感染症やウイルス学の専門家の多くが指摘するところです。

（中略）

ワクチンの接種が推奨されるハイリスク群（罹ると重症化しやすい）は、特にワクチンの薬害を受けやすい人達です。免疫過剰の方は特に反応が起きる確率が高くなります。 高齢者は免疫が弱いため、ワクチン自体からの薬害を受けやすい。幼児は免疫系がしっかりできていないためワクチン自体が危険。

乳児・妊婦には、ワクチンの中の保存料（チメロサール）に含まれる水銀の影響で、自閉症を起こす危険。

シックハウス症候群の原因とされるホルムアルデヒド、アルツハイマーの原因とされるアルミニウム、自閉症の原因とされる水銀。この他にもゴムやゼラチンなどアレルギーを持つ人には、危険なものばかり。これらの物質をウイルスとともに体内に入れるわけですから、体に良いわけがありません。通常、これらの物質は自然にしていれば直接、血液や体内に入ることはあり得ないものばかりです。それをあえて人体に入れてしまう行為がワクチンなのです。

インフルエンザワクチンなぜ効かないかhttp://www.atoppos.co.jp/html/34topic.html
（結論）

劇的で予想外のガーダシルの逆説的効果：意思決定者とメディアに警告を与える必要があります。

高いHPVワクチン接種率を達成したすべての国で、公式のがん登録は浸潤性子宮頸がんの発生率の増加を示しています。

20歳未満の女性の場合、統計的有意性に達するには粗雑な数は少ないですが、調査対象国すべてで同様の増加が強い警報信号を構成しています。

20～30歳の女性の場合、ワクチン接種後の発生率は高く、非常に有意です（p <0.01または0.001）。これらの同じ国では、同じ期間に、予防接種を受けていない年配の女性が子宮頸がんのリスクが低下し続けていることを確認しています。

同様に、予防接種率の低いフランスの首都圏では、子宮頸がんの発生率は予防接種前の期間に匹敵する割合で減少し続けています。

これらの逆説的な結果は、この壊滅的な問題を説明するための勧告と集中的な研究の迅速な改訂を求めています。

（子宮頸癌率に対する抗HPVワクチンガルダシルの逆説的効果）http://docteur.nicoledelepine.fr/paradoxical-effect-of-anti-hpv-vaccine-gardasil-on-cervical-cancer-rate/



新型コロナウイルス肺炎関連、子宮頸がんワクチン薬害、放射能汚染、【あとがき】新型コロナウイルス肺炎の最新情報【目次】



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