アフターコロナ　エネルギー　no56

パンデミック後の世界、再生可能エネルギーが唯一の道に

Forbesの記事で　見つけた！　
アフターコロナ！エネルギーの考え方も根本的に変えないとね！　火力！原子力に頼る時代では無い！　再生可能エネルギーとは。太陽光、風力、波力・潮力、流水・潮汐、地熱、バイオマス。

気候変動は客観的・科学的に証明されているのにもかかわらず、一部の人はその真偽についてまだ議論の余地があると考えているという事実を、化石燃料業界が成し遂げた偉大な達成事項の一つだと捉える人がいるかもしれない。だがこれは達成事項などではない。人類の命に対する最大の脅威だ。

環境汚染の影響は誰もが受けており、年間約700万人の死につながっているほか、さまざまな呼吸器系疾患を悪化させ、それにはもちろん新型コロナなどのウイルスによる病気も含まれている。新型コロナウイルス感染症は今後、季節性となり繰り返し発生する可能性もある。この問題を解決する必要性があるのみならず、そうしなければ私たちは死んでしまうかもしれないことは、既に明らかになっている。そして今、それを示す喫緊の事例が起きているのだ。

化石燃料由来の電力は世界の温室効果ガス排出量の25％を生み出している。一方で、製造業と輸送業（いずれも、大きな電力を消費する業界でもある）が占める割合はそれぞれ21％と14％だ。気候変動問題に一度で大きな影響を与え得る変化があるとすれば、それは再生可能エネルギーへの移行だろう。

そして、この分野の見通しはこの上なく明るい。再生可能エネルギーへの移行に必要な2つの基本要素であるソーラーパネルと蓄電池は、「規模の経済」によって効率性の向上と価格の低下が進んでいる。

再生可能エネルギーの経済性はよく知られている。一昔前までは、政府の助成金がなければ他のエネルギー源に太刀打ちできなかったが、今ではその状況は逆転した。石油企業は政府からの助成金として毎年5兆ドル（約540兆円）を享受している上、環境規制に反対する政治家に賄賂を渡し、銀行からの融資獲得にも苦労しない。それというのに、再生可能エネルギーは既に石油やガス、石炭よりも安価だ。これはいずれ、世界のエネルギー事情を変えるだろう。

800％の投資回収率も可能な再生可能エネルギーは多額の投資を集めており、2019年に導入されたエネルギー源の72％を占めていた。一方、損失を生むエネルギー源である石炭の経済性は、その排ガスと同じくらい有害だ。

国のエネルギー供給マップを再構築する意義はかつてなく高まっており、それは発展途上国でも同じだ。オーストラリアのような石炭大国でさえも、再生可能エネルギーの価格低下から大きな利益を得ることを計画しており、消費者に設置費を負担させずとも2040年までに太陽光と風力で90％のエネルギー供給をまかなえるようになると見積もっている。

ノルウェーは、2040年までに全ての国内線フライトの電動化を目指している。一方、石油企業の中には、太陽光にも投資しているところもある。その目的は、環境保護に取り組む姿勢を示すこともあるが、単に利益を出せるということも一つの理由だ。

英国は現在、石炭を電力生産に使用しない連続日数の最長記録を更新中だ。また米国ではアイオワやバージニアなどの州が、それぞれのエネルギー計画を見直し、再生可能エネルギーへの切り替えを検討している。米民主党は、新型コロナウイルス危機への対応計画に気候変動対策を加えることを目指し、全米3000万棟の屋根に太陽光発電を設置する資金の提供を考えている。

世界のエネルギー地図塗り変えには多額の資金がかかるようにも思えるが、実際は安上がりだ。火事やハリケーン、洪水などによる災害を考慮すればなおさらだ。気候変動により引き起こされる病気の治療費を計算に入れる、あるいは単に人類全体の存続に値段をつければ、再生可能エネルギーへの移行が望ましいことは、いたって明白だ。

新型ウイルスのパンデミック（世界的大流行）を受け、エネルギー地図の再構築を基盤とした経済再構築を行うことは筋が通っている。その必要性は明らかであり、今までできなかった理由は一部の権力者の利益が脅かされるからだということも分かっている。今こそ時代遅れの考えは捨て、思考を変えて、再生可能エネルギーの使用を最優先すべきだ。