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【WTMまとめ】 2024/1/26,27　全米の半数の州が、テキサス州と共に立ち上がると宣言

地球放浪２５年目　Qリプトラベラー

（追記：記事の日付を間違えて２０２３年と投稿していました。タイトルの方は変更しておきますが、画像はそのままです。申し訳ありません🙇）


前書き


皆さんこんにちは、Qリプトラベラーです。

最近は引っ越しやらDIYやらで忙しく過ごしていて、メキシコの超山奥で非常に地に足のついた生活を営んでいます。

さらには面白いことに、今年の年末のお祭りのオーガナイザーグループの一員に抜擢されてしまって、山岳民族の村人たちと一緒にお祭りを作ることになりました。

正直なところ、お祭りの日はスピーカーがうるさくて、酔っ払いが大勢いてあまり好きではないのですが、いざ抜擢されるともう他人事ではなくて、妙に親近感が湧いてきています。

僕はメキシコに住んでいながらもスペイン語があまり得意ではないのですが、それでも一緒にオーガナイズしてミーティングに参加してると、一体感が生まれてきて、エルマーノ（兄弟）とかファミリア（家族）などと呼び合う仲になってしまってます。

まさか自分が一生の中で山岳民族のお祭りのオーガナイズをするとか夢にも思ってなかったので、妙に嬉しい今日この頃です。



過去１週間のWTMまとめ


まず今日のまとめに移る前に、過去１週間のWTMまとめ記事をご紹介します。

過去の分と合わせて読んだ方が全体の流れがよく理解できるので、時間のある方は、こちらもご覧ください。



BGM


さて、今日のBGMは、僕の住むメキシコの山奥のお祭りをご紹介いたします。

これはうちの村ではないのですが、規模感とか自然の感じとかトタン屋根の公民館とか後ろに積み上げられた薪の感じとか、まさにこんな感じですね。

地味なステップとかに山岳民族の素朴さが表れていて個人的にはすごく好きです。



それでは、今日もWTMをまとめていきます！



ゴールドマンサックスの収益の７５％は一般に知られていないところから来ていた


これについて知りたいか？
株式ローンとは何なのか？
私はこのケースの専門家であり、S / Lは$ MSの利益の75％であった証明した。
そんなに大きいはずがない？
株式ローン "の恐ろしさを知りたい方は、パトリック・バーン@PatrickByrneの1分間のビデオをご覧ください。
もっと知りたければ教えてください。
大企業とEquilendについてのスペースを設けるかもしれない。
ご連絡は @kshaughnessy2 まで。

ビデオの書き出し翻訳：

ゴールドマン・サックスはこの訴訟で、8年間も争った末に強制的に出廷させられた。
証券貸付というよくわからないものはどれくらいの規模なのですか？
証券貸付と呼ばれるデスクが大手銀行にはありました。
どのくらいの規模なんですか？
少なくとも5％はあると思った。
ゴールドマン・サックスの15％というのはかなり大きな数字だろう。
噂では、ゴールドマン・サックスの4分の1くらいになるかもしれないと聞いていた。
その答えは、ゴールドマン・サックスの収益の75％は、これまで一般には知られていなかったある活動からもたらされているということだ。
それは証券貸付と呼ばれるものだ。
そのため、私は3000万ドルも損をしてしまったのだ。

上記のビデオでパトリック・バーン氏が話しているところによると、ゴールドマンサックスは、自身の所有する株式を顧客に貸し出すことで利益を得ているようです。

そして、その割合は非常に大きく、ゴールドマンサックス社の利益の4分の３に上るそうです。

それのどこが問題なのかは、いまいち良くわかりませんが、一般的に知られていない方法で収益を上げていたというのは興味深いものがありますね。



数多くの有名アプリが、プライバシー保護を回避するために通知機能を利用してデータを収集している


セキュリティ研究者によれば、Facebook、LinkedIn、TikTok、Twitter、その他数え切れないほどのアプリが、プライバシー保護を回避する抜け道として通知を利用しているという。

有名アプリやスマホ企業が個人情報を盗んでいるのはよく知られた話ですが、それをプライバシー保護機能がオンになっている状態でも合法的に盗んでいることがセキュリティー研究により発覚しました。

僕は殆どのアプリの通知をオフにして、それらのアプリのネット接続を拒否しているのですが、結果的にはプライバシー保護の助けになっていたようです。

現代社会ではある程度のプライバシー漏洩や大企業による情報収集は諦めるしかない場合も多いですが、できる限りの対策はしておきたいものです。



ワシントンポスト紙の偽情報担当者が、大手メディアの衰退を嘆く


大手メディアの衰退は市民ジャーナリストの間では大きな話題になっていますが、同じ意見が大手メディアの側からも聞こえてきました。

メディアによる洗脳が情報戦の最も重要な鍵になるので、この意見は市民たちが情報戦に勝っていることを如実に表しているように思います。

後戻りしない革命が着実に進行しているようです。


こちらは別の投稿ですが、LAタイムスのニュース室が大量解雇した後に空っぽになっていることを指摘しています。


こちらの記事では、具体的なメディアの衰退を羅列しています。

https://www.axios.com/2024/01/26/media-layoffs-strikes-journalism-dying

・インサイダーは、経営陣との契約の行き詰まりをめぐる労働組合のストライキから数カ月を経て、従業員の8％を削減すると発表した。

・ニューヨーク・デイリー・ニュースの編集組合は、オーナーであるプライベート・エクイティ会社オールデン・キャピタルによる「慢性的な人員削減」に抗議するため、木曜日に職場から立ち去った。

・パラマウント社のボブ・ベイキッシュCEOは木曜日、同社が新たなレイオフを計画していると従業員に警告した。

・ロサンゼルス・タイムズ紙は、115人の人員削減計画に抗議し、1日限りの一斉ウォークアウトを計画した。ケビン・メリダ編集長の退任から2週間も経たないうちに、2人の編集トップが辞任。

・コンデナスト社は、職員の約5%（約300人）に影響を及ぼす、すでに発表された数百人規模のレイオフに抗議するため、火曜日に数百人の組合職員が職場から立ち去った。

・スポーツ・イラストレイテッドのニュースルームは、親会社であるアリーナ・グループが、スポーツ・イラストレイテッド・ブランドのライセンス元であるグループへの375万ドルの四半期ごとの支払いを怠ったため、大幅なレイオフによって解体された。



MSNBC、トランプが国境を開いている


今日のニュースで一番笑ったのはこれですね。

天晴れ！



ファニ・ウィリス氏に関する偽情報


ビッグニュース:  ジョージア州検事ファニ・ウィリスを「政治的偏見」を理由に選挙事件から罷免

WTM投稿者：Angel
転送元チャネル：Dot Connecting Anons　(𝑀𝑒𝓁𝒾𝓈𝓈𝒶の投稿）

クリックベイトはクリックベイトだ。

これはフェイクニュースで、今朝も出回っている。

コンサバティブ・ブリーフが欺瞞的な見出しの記事を投稿し、みんながそれに釣られている。

実際の記事報告：ジョージア州判事、偏見を理由に2020年選挙案件からウィリス検事を罷免したことがある

真相探究者の信憑を落とす作戦が定期的に行われているようです。

情報戦においては色々な手法で戦われていますが、真相探究者のふりをして偽情報を振り撒くことで、真相探究者の信憑性を落とすという作戦は最も効果が高い作戦のように思います。

また、同時に真相探究者側の対抗策はあまり成功していないように思います。

ただ、いったん偽情報発信者に騙されるという道を通ることで、真相探究者としてレベルアップできるので、一概に悪いだけとは言えないかもしれませんが。

仮にこれらの偽情報発信者がいなければ、真相探究者はいざという時に騙されてしまうので、免疫機能の強化という意味では必須なのかもしれません。



カーリ・レイク氏は賄賂で買えない


カーリ・レイク氏を買収して政界から排除しようとしたアリゾナ州共和党委員長をカーリ氏は鼻で笑ってあしらったそうです。

初出はこちら。


カーリ氏はニュースキャスター時代に百万ドル単位の契約を結んでいたにもかかわらず、プロバガンダに関わりたくないがために高給職を放棄しています。

そんな人物をお金でどうにかできると考えるなど、甘すぎるようです。

この話はトランプ氏にも言えることですが、賄賂で買収されないという事は現在の戦争においては非常に重要な要素になりそうです。



トランプ政権にいたピーター・ナバロ氏、議会侮辱罪で禁錮４ヶ月


ナバロは9月、1月6日の連邦議会議事堂襲撃事件を調査する下院特別委員会への証言と文書提出を拒否したとして、2つの訴因で有罪判決を受けた 。

ナバーロは判決直後に有罪判決を不服として控訴した。

トランプ支持者に対する酷い扱いは至る所に見られますが、J6事件に関しては特に酷いように思います。

ナバロ氏は結構お年を召しているので、禁錮４ヶ月とかは相当きつそうです。

ぜひとも控訴で逆転して欲しいものです。



大手メディアの必死具合が、ほぼギャグ状態


「ドナルド・トランプにとって良い夜ではない」： ネバー・トランパーズが「彼は本当に負けている」と考える理由

トランプ氏はアイオワでは99郡中98郡で勝利し、ニューハンプシャー州では有権者の半数以上が共和党員ではなかったにもかかわらず勝利したということに対して、大手メディアが無茶な理論を展開してトランプ氏は本当に負けているという結論を出しているそうです。

大手メディアの必死さは過激さを増してきていますね。

今後どのような理論に発展していくのか楽しみなところです。



テキサス州と共に立ち上がると宣言した州が２５を超えている


🇺🇸テキサス州とともに立ち上がるために必要なことは何でもすると名乗りを上げた州の現在の地図はこちら。
これは今後48時間の間に増え続けるだろう。
これは現在、我々が直面している憲法上の最大の危機の一つである。
ヒートアップしている。

これは、テキサス州が国境を守るために起こした行動を連邦政府が邪魔している件についてですね。

テキサスと共に立ち上がると宣言した州が現時点で２５を超えています。

それはアメリカの半数の州が、連邦政府と敵対する側に立つということを意味します。

今後さらに増えていくことが予想されるので、国内での内部対立が激化していきそうです。

この件は場合によっては相当大きな流れになりそうです。

どうなるのでしょうか？


こちらはテキサスからのメッセージです。

うまいっ、座布団を一枚差し上げます。



この件に関するトランプ氏の意見

私が大統領だったとき、史上最も安全な国境があった。

ジョー・バイデンは国境を明け渡し、何百万人もの不法移民が米国に侵入するのを幇助している。

バイデンは、この猛攻撃から国を守るために戦うのではなく、信じられないことに、アボット知事とテキサス州の手を縛り、侵略が野放図に続くように戦おうとしている。

この国家安全保障、公共安全、公衆衛生の大惨事を前に、テキサス州は憲法の侵略条項を正しく発動し、侵略を撃退するために全面的な支援を与えなければならない。



デサンティス知事、テキサス州と連邦政府と睨み合っている中、テキサス内でのフロリダ州兵を拡大する法案を支持


デサンティス氏はここにきて頼もしい保守派の知事の顔を出してきていますね。

間抜けな対立候補という役目を終えたので、またカッコいいデサンティスさんが見れるようになるのかもしれません。



テキサスの国境に７０万人のトラック運転手たちが集合予定


WTM投稿者：Pepe Lives Matter
転送元チャネル：ULTRA Pepe Lives Matter 🐸

わお。国境警備隊を奪還するため、70万人のトラック運転手が参加すると予想されるトラッカー・コンボイがある。
彼らにはカナダのトラック運転手も加わる。

物事はスパイシーになってきている。

"この人たちは平和的なデモに専念している。もう十分だ。私たちはバイデン政権に対し、法令を執行し、国境の安全を確保するよう要求している。

これはアメリカ国民の平和的な運動であるべきだ。

これはカナダのトラック運転手たちであり、ドイツの農民たちであり、オランダの農民たちである。そして私たちは反発している。今がその時なのだ。

これは熱いですね。

こう言った形で市民が立ち上がるのを見るのは胸が熱くなります。

本当に市民による革命が形を持ち始めています。

他の州もテキサスと共に立つことを宣言していますが、今後もこの動きが加速していきそうな予感がします。



カナダ裁判所、トルドー首相がトラックコンボイを攻撃したことは横暴だった


カナダの裁判所は、ジャスティン・トルドー政権が2年前、同首相が「違法で危険な」抗議デモの封鎖と称した全国的な封鎖を、大々的な権限で行ったことは正当化されないとの判決を下した。

連邦裁判所は火曜日、いわゆる自由護送の抗議行動に対して政府が緊急事態法を発動したことについて、「考慮すべき事実的・法的制約との関係で正当化されるものではない」と判断した。

リチャード・モズレー判事は判決の中で、この動きは「不合理」であり、カナダの権利と自由憲章の侵害につながると書いた。

裁判所の判決を受け、クリスティア・フリーランド副首相は、連邦政府は判決を不服として控訴すると述べ、政府は同法の発動を決定したことを支持すると付け加えた。

政府側は控訴するようなので、まだ完全に決着がついたとは言えないようです。

仮に政府の行動が間違えていたということで決着がついた場合にはどうなるのでしょうか？

トラック運転手に対して賠償が行われたりするのでしょうか？

同じような過ちを繰り返さないことが何よりも重要だとは思いますが、どのように定義すれば政府の横暴を防げるのでしょうか？

色々と疑問は尽きません。



マクロン大統領のセカンドハウスがあるパ・ド・カレー地方のル・トゥーケのビーチには、フランスの農家が並んでいる


農民たちがマクロン大統領に圧力をかけているようです。

世界中で熱が高まっています。



テキサス州知事はバイデン政権がテキサス州兵をコントロールしようとする事態に対して「準備ができている」と発言


これは強烈な発言ですね。

ですが、州知事として連邦政府と対立する覚悟で行動を起こしているのならば、それぐらいの準備をしているのは当然のことでしょう。


僕が今回の対立を見ていて再確認させられたのが、テキサスは独立している州であり、アメリカは独立している州が合わさってできた合衆国なのだということです。

ヨーロッパ各国とEUの関係みたいなものでしょうか。

日本政府と都道府県の関係とは大きく異なるようです。

これからはそういう視点で見ないと、本質を見逃してしまうのかなと思いました。



テキサス軍は国境作戦に参加する人を積極的に募集している


当然の流れでしょうし、多くの愛国者が集まってくることが予想できます。



ボリスジョンソン氏、英国の若者に軍事経験を薦める


WTM投稿者：Angel
転送元チャネル：Disclose.tv

NEW - ボリス・ジョンソンは今、若い英国市民に「何らかの軍事訓練や奉仕活動」の "魅力と利点 "を体験するよう伝えている。

どうも世界はある一定の方向に向けて進んでいるように見えます。



トランプ氏の大統領免責に関する意見


合衆国大統領には完全な免責特権が必要であり、それがなければ適切に機能することは不可能である。

「一線を越えた」出来事であっても、完全な免責特権の下におかれなければならない。

確実でなければならない。

例：「悪徳警官」や「悪いりんご」から守りたいからといって、警察が強力で効果的な犯罪予防の仕事をするのを止めることはできない。

すべての大統領は、完全かつ全面的な大統領免責特権を持たなければならない。

さもなければ、合衆国大統領の権威と決断力は剥奪され、永遠に失われてしまうだろう。

これが簡単な決定であることを願う。

最高裁に神のご加護を。

まさにその通りだと思います。

問題は悪意のある人物が大統領になってしまうことが歴史上において殆どだということですが、それはまた別の問題なのではないでしょうか。



トランプ氏が共和党の２０２４大統領選の推定候補になった


いうまでもなく当然の流れですが、一歩一歩着実に進んでいるようです。


この件に関して、Absolute1776さんが意見を述べています。

WTM投稿者：Absolute1776
転送元チャネル：𝗣𝗮𝘂𝗹 𝗙𝗹𝗲𝘂𝗿𝗲𝘁 (𝗔𝗯𝘀𝗼𝗹𝘂𝘁𝗲𝟭𝟳𝟳𝟲) ✝️🗽🇺🇸

もし投票がまだ不正に行われていたり、盗みやすかったりしたら、トランプを阻止するためにこれほどの努力はしなかったかもしれないと思わないか？

トランプをそのまま走らせて、また盗み取るだけだ。簡単なことだ。

トランプ氏がホワイトハウスに戻ることを恐れていることは、選挙が守られていることについて、多くの人が認める以上に多くのことを物語っている。

この意見はなかなか良いところを突いているのではないでしょうか？

だけど、２０２０年の時もメディアの攻撃は激しかったので、そこまで大差はないかもしれませんが、メディアのヒステリー度は高まっているように感じますね。



米国の反トラスト法執行機関、AI企業と、それらに数十億ドルを投資しているハイテク大手との関係について調査を開始している


アマゾン、グーグル、マイクロソフトなどのテック大手が、AI企業に強力な影響を及ぼすことで公正な市場取引をしていないかを調査しているようです。

新興AI企業が大手ハイテク企業を凌駕することが予測されていますが、大手ハイテク企業は内側から影響を及ぼすことで生き残りを画策しているようです。

最近起こったChatGPIのOpenAIのCEOが突然に解雇された後に突然に復帰した件などがありましたが、裏ではマイクロソフトによる乗っ取りの画策があったようです。

AIを握るものが今後の世界の流れを牛耳る可能性が高いので、この調査がどのように進展していくかに注目していきたいと思います。



ファニ・ウィリス氏、不倫の恋人のことを尋ねたフルトン郡委員を人種差別主義者だと非難


以下はフルトン郡委員の発言

WTM投稿者：Angel
転送元チャネル：KanekoaTheGreat

「ネイサン・ウェイドの出費について尋ねたら、黒人だからいじめているだけだと言われた。」

「私は彼に会ったこともないし、恨んでいるわけでもない。彼女に多額の予算を提供するのであれば、納税者はその点を明確にする必要がある。」

人種差別だという言い訳で、なんでも逃れられてしまうアメリカの矛盾点が浮き彫りになっていますね。



ファニ・ウィリス氏への新たな批判


ロイターの記事

トランプ氏の弁護団はウィリス氏が「不適切に事件に人種差別を持ち込み、人種的敵意を煽った」と新たな非難を展開した。

この件は上記のフルトン郡委員の人種差別のことだけではないようです。

もっと全般的に人種差別を武器にしたことを言っているのでしょう。


ファニ氏の完璧なピエロ具合を見ると、彼女もまた白帽陣営の道具なのかなと思ってしまいます。

見事に墓穴を掘ってリベラルの矛盾点を突いてきています。

かなり派手な案件だけに、注目が集まってレッドピルになっていきそうです。



グレート・アウェイクニングの実話


WTM投稿者：Absolute1776
転送元チャネル：𝗣𝗮𝘂𝗹 𝗙𝗹𝗲𝘂𝗿𝗲𝘁 (𝗔𝗯𝘀𝗼𝗹𝘂𝘁𝗲𝟭𝟳𝟳𝟲) ✝️🗽🇺🇸

昨日、漫画店に行った。

以下は、店内をぶらぶら歩いているときに耳にした会話です：

店員：2022年の中間選挙で初めて投票したけど、今年も投票するよ。もううんざりだ。

客：わかるよ。私もだ。共和党に投票するなんて思ってもみなかった。

店員：彼らはもうコミック・ブックからLGBTのデタラメを排除することさえできないんだ。もううんざりだ。トランプに投票するなと言われれば言われるほど、トランプに投票したくなる。

私は鼻で笑った。これか？グレート・アウェイクニングとはこういうものだ。私は文字通り、昨日、生まれて初めて（よりによって）漫画屋で、この国がいかにひどくトランプ氏の復活を必要としているかについて、オタクが議論しているのを聞いた。

"時には教えてはいけない、見せなければならない"

#NCSWIC

まさにこれこそがグレート・アウェイクニングでしょう。

アメリカは確実に目覚め始めています。



プロレス団体WWEの創設者が性売買で告発される


WWE創設者のビンス・マクマホンが、元WWE従業員の性的人身売買で告発された。

WWE元従業員のジャネル・グラントが、ビンス・マクマホンから仕事を得る代わりにセックスを迫られたと訴えている。

雇用されると、マクマホンはグラントの露骨な写真を他のWWE従業員やレスラーと共有し、WWE従業員を含む "グラントさんと性的関係を持つために個人を募集した "と主張している。

覚醒度や愛国度が高いと言われている格闘技界ですが、スポーツとしての格闘技であるUFCとショービジネスであるプロレスのWWEは異なるのかもしれません。

ショービジネス界では腐った事例が多く出てくるように思います。

今後もどんどんと表に出てきそうです。



BBCがロックダウンを推し進めるために虚偽の説明をすることを許されていた - 英コロナ調査委員会

実際には老人の感染率は若者と比べて１万倍も高いのに、どの世代にも感染すると報道したことで、ロックダウンを推し進めていたことが、研究者により糾弾されています。

この報告はイギリスのコロナ調査委員会の聞き取りで明らかになりました。


この手の話は知っている人にはよく知られた話ですが、世界各国の公式な調査で裏付けられるようになってきています。

この点では日本は他国と比べて遅れをとっているようです。



コロナが実験室から流出したというコロナ分析家の意見を変えるようにCIAが買収しようとしたということに関して共和党議員が追及している


これらの疑惑は、CIAのCOVID-19パンデミックの調査、特にCIAが依然として『COVID-19パンデミックの正確な起源を特定できない』とする2023年6月の国家情報長官室の未公表報告書について、深刻な疑問を投げかけている。

「内部告発の申し立てに関する上院議員の情報要求にCIAが協力しないことは容認できない。

CIAには、どの委員会に所属しているかにかかわらず、上院議員全員からの議会監視要請に応える義務がある。」

ポールと共和党上院議員は9月、ウィリアム・J・バーンズCIA長官に対し、内部告発者の申し立てを評価するために、COVID-19パンデミックの起源に関するCIAの調査に関する追加文書と情報を提供するよう要求した。

この話は下院コロナ委員会の調査で出てきたものですが、非常に良い動きになっていますね。

このニュースだけを見てもコロナに関する世界的な陰謀団の存在が垣間見えてきます。

普通に考えたらCIAが伝染病の起源に関する説に関与しないですからね。



E・ジーン・キャロル氏の弁護士が最終弁論をしている最中に、トランプ氏は法廷から出て行く


トランプ氏はありとあらゆる無茶な訴訟を起こされていますが、このE・ジーン・キャロル氏の件もなかなかのものです。

この訴訟はキャロル氏がトランプ氏から性的暴行を受けたというものですが、トランプ氏はキャロル氏の弁護士が最終弁論をしている最中に法廷から出て行っています。

馬鹿げた話なので、これ以上突っ込むのはやめにしておきます。



E・ジーン・キャロル氏との裁判でトランプ氏に８３００万ドルの支払命令


トランプ大統領の弁護士アリナ・ハバ氏は、トランプ大統領に8300万ドルの支払いを命じたE・ジャン・キャロルの評決にこう反応している。

「私たちはニューヨークの陪審員であり、それがこのような魔女狩りを見ている理由です。私はトランプ大統領の側に立っていることを誇りに思います。」

あまりにも馬鹿げた話なので放置しておきたかったのですが、とんでもない続報が入ってきました。

なんとこの裁判でトランプ氏に８３００万ドルを支払うように裁判所が命令を下しました。

８３００万ドルというと、日本円で１２３億円になります。

こんなとてつもない金額が、嘘っぱちのイカサマ裁判で請求されるなど、酷すぎる話です。

逆にいうと強力なレッドピルになりそうです。



E・ジーン・キャロル氏が信頼できない理由


いくつか画像が投稿されていたので貼り付けておきます。


https://t.me/WTM_deepl_jp/141551


https://t.me/WTM_deepl_jp/141557



国連最高裁判所がイスラエルに対し破壊を抑えるように促す


ハーグで、国際司法裁判所の17人の裁判官が判決を下した。

停戦を義務づけることなく、裁判所はイスラエルに対し、攻撃中の死傷者と破壊を抑えるよう促した。

さらに、17人の裁判官は、ガザのパレスチナ人を保護するための6つのいわゆる暫定措置を命じた。

これ、命じたのは良いんですけど、あまり説得力がありませんね。

実際に強制力があるのならまだしも、これでは国連の無意味さと弱さを露呈しただけに見えます。



バイデン家の汚職に関する関係者のインタビュー


本日、監視委員会は、バイデン家と中国およびルーマニアの企業との取引に関与していたバイデン家関係者、ロブ・ウォーカー氏とのインタビューを行った。

主な内容は以下の通り。

・ジョー・バイデンは、ハンター・バイデンとその関係者がCEFCが管理する中国企業から300万ドルを受け取った際に、現在行方不明となっているCEFCの葉健明会長と会っていたことがわかった。

・本日のインタビューでは、ハンター・バイデンとその関係者が中国政府関連のエネルギー会社と仕事をしたのは、ジョー・バイデンが副大統領職を去る1年以上前からであったが、バイデンとその関係者は、ジョー・バイデンが大統領職にある間は、中国から報酬を受け取るのを控えていたことが確認された。

・中国企業は、ジョー・バイデンが退任した直後に、ジョー・バイデン在任中の仕事に対する『お礼』として、ハンター・バイデンとその関係者に300万ドルを支払った。バイデン一家のメンバーは、その中国との取引に携わっていないにもかかわらず、その取引から支払いを受けた。これこそ、アメリカ国民が終わらせたいと望んでいる、泥沼の影響力行使なのだ。

・さらに、ジョー・バイデンがルーマニアで反汚職活動を指揮していたとき、ハンター・バイデンとロブ・ウォーカーはルーマニアの実業家ガブリエル・ポポヴィシウと明確でないビジネス関係を始めた。ウォーカー氏はまた、彼とハンター・バイデンが2015年からポポヴィチュから支払いを受け、それがジョー・バイデンの副大統領職の残りの期間中ずっと続いたことを確認した。有利な支払いと引き換えに、ハンター・バイデンはルーマニアを訪れ、駐ルーマニア米国大使とポポヴィチュ氏の対外訴訟について話し合った。

私たちの委員会は、下院司法委員会および下院議事法委員会とともに、弾劾調査および立法による解決策に情報を提供するため、引き続き事実を追っていきます。本日のインタビューの記録は近日中に公開する予定です。

見事なマフィア具合ですね。

政治家の皮を被ったヤクザ。

悪人が政治の要職につくとどうなるのかがよく現れています。




本日のまとめはここまでになります。

テキサスの動きが熱いですね。

確か去年の９月にテキサスは公式の金貨を発行していたと思うのですが、それがどのように関連してくるのか気になるところです。

テキサスが独立するという話は前から何度も出てきていますが、今回ははるかに現実味を帯びているように見えます。

マスク氏もテキサスに移っていますしね。

おそらく、ケン・パクストン司法長官も重要な動きをするのでしょう。

目が離せません。


他には、こんなビデオもあったのでよかったらどうぞ。




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こちらのしろのさんの記事で、WTMまとめのやり方が分かりやすく解説されているので、ぜひ参考にしてみてください。




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