ジェンダー平等は社会全体に利益をもたらさない

Prof. Nemuro🏶

国際女性デーということで、フィンランドの首相がこのようなスピーチをしたが、合計出生率が1.35に低下して人口は自然減に転じているので全く説得力がない。

男女平等というものの、大学入学者の6割は女で、2018年のOECD生徒の学習到達度調査（PISA）でも読解力、数学、科学の平均点がすべて女＞男である（数学の女＞男は37か国中アイスランド、イスラエル、ノルウェー、フィンランド、リトアニア、スウェーデンの6か国）。男がdisempowerされた状態が北欧諸国の男女平等の実態である。

男女平等真理教の根本的欠陥は、男女の機会を均等にすると、結果の男女差が収斂ではなく拡大することを認めないことにある。

男は女よりもヒエラルヒーの上位を目指す、リスクテイク、システム化などの傾向が強いため、男女を等しくempowerするとこの生まれつきの差が結果に表れ、政治家や企業の幹部、エンジニアなどの多数が男で占められることになる。これを無理やり男女同数にすることは、適性と意欲に優れた男を引きずり下ろして代わりに劣った女をはめ込むことなので、社会全体の適材適所が阻害され、生産性が低下してしまう。

マリン首相は女が情報工学に進まないことを懸念しているが、進まないのはフィンランドが女が自由に進路を選択できる国だからであり、むしろ誇るべきことである。女を無理に増やすことで情報工学から追い出される男の行き場のことも全く考えてないことも感じ取れる。

Inequalities in the labor market are not merely a question of gender, but a question of tomorrow's economy. I see that the digital gender gap poses a serious threat to the continued advancement of women and girls in the workforce everywhere. The girls being educated today are far too often not provided the skills needed for tomorrow’s jobs.
New products and services using artificial intelligence serve to reinforce existing gender bias. I want to change this and the only way to do it is to get more girls coding, more women into high-tech, and more women elected into positions where they can influence the regulation of the sector.

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先進国では機会均等の意味での男女平等は実現している。これ以上の平等（という名目の優遇）を求めることは、エリート女の被害者ビジネスに他ならない。北欧諸国の化けの皮も剥がれてきたので、このような妄言は無視するに限る。

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