日本の男の幸福度が異常に低い理由

イデオロギーに基づく結論が先にある社会学者に代わって回答する。

政治・経済分野でジェンダーギャップが生まれる根本原因は、政治家や管理職など高い社会的地位に就くことのメリットが女は男ほど大きくないことである。男は社会的地位や権力・財力が女をゲットする有効な武器になるが、女が男をゲットするためには体を差し出すだけで十分である。子供を産める体という「資本」の持ち主である女は本質的に資本家であることに注意。

また、指導的地位に就くことには、権限や報酬が増すなどのプラス面がある反面、責任やストレスの増大、プライベートの時間の減少などのマイナス面もあるので、幸福度を高めることには必ずしもつながらない。そのため、役得に比べてコストが大きい社会では、女は高い社会的地位に就くよりも、男を働かせて巻き上げる「不労所得者」になる方が効率的になる。日本は過労死が社会問題になるように、ハードワークに耐える≒資本家のために必死に働く男には事欠かないので、女は比較的容易に「不労所得者」になれる。これが、日本の女の政治・経済分野への進出度の低さと幸福度の高さの主因である。

一方、日本の「男性の幸福度が異様なほど低い」のは、女が男に要求する経済力と、現実の収入のギャップが大きいためと考えられる。これは、

女が男に要求する経済力→グローバル投資家が要求する利益率
現実の男の収入→日本経済の潜在成長率

に置き換えると理解しやすい。達成困難な期待をされていることが、日本の男の幸福度の低さとなって表れているわけである。

日本の男性には、社会進出を果たしている分「稼がねばならない」というプレッシャーが大きくのしかかっているのではと思います。

「稼がねばならない」というプレッシャーが大きくのしかかっていても、現実に稼げるのであれば、幸福度はそれほど低くはならない。しかし、1990年代末から、企業は株主の要求に応えるために労働分配率の引き下げなど従業員の待遇を悪化させてきた。

日本企業の性格はこの10年間で本当に変わったと思います。・・・・・・もっとも端的にいえば、経営者マインドにおける経営目標の優先順位の変化です。15年前だったら、株価の維持よりも従業員の待遇をよくすることが、ずっと重要に思われていました。今はその逆なのです。

結局のところ、この(⇩)ような方向に「改革」したことが、日本の男の幸福度の低下につながっている。

世帯を養える賃金を男1人に払う家族給に支えられた 「男性稼ぎ主モデル」こそ、女性差別の根源なのですよ。
正規雇用者の給料を下げて、夫に600万円払っているのなら、夫に300万円、妻に300万円払うようにすれば、納税者も増えます。
「男女共同参画社会は、新自由主義的なベクトルとフェミニズムとの妥協の産物だ」というのは、100パーセント正しいと思います。

エマニュエル・トッドは「社会システムの機能不全はまず弱者へのダメージとなって表れる」ことから、乳児死亡率が上昇していた1970年代のソ連の社会システムが近未来に崩壊するであろうことを予見したが、

日本では「強者ではない男」が弱者だとすれば、その幸福度の異様な低さは、近未来における日本の崩壊の兆候のように思われる。ソ連は共産主義で滅んだが、日本はネオリベラリズム&フェミニズムで滅ぶことになる。

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