日本のジェンダーギャップ指数が低い主因は女が楽したがる／男がやってしまうから

Prof. Nemuro🏶

世界経済フォーラム作成のGlobal Gender Gap Indexは、性差別の度合を示す指標ではないにもかかわらず、そのように扱われて政治に影響を与えるほどの権威を持つようになっている（この裏にはリベラルイデオロギーを世界に広げるglobal power eliteが存在する）。

2021年版では156か国中で日本は総合120位、特に政治は147位で「独裁国家以下」と批判されているが、情報リテラシーがあればおかしいと気付くはずである。

政治のサブ指数の算出元とウェイトは

第一院の議員：0.310
国務大臣：0.247
過去50年間の首相・大統領在任期間：0.443

で、女の衆議院議員と国務大臣は約10%、過去50年間に内閣総理大臣は一人もいない。

順序はこのようになる。

女の国会議員志望者が少ない
↓
女の立候補者が少ない
↓
女の当選者が少ない
↓
女の大臣が少ない
↓
女の内閣総理大臣がゼロ

まず認識しなければならないのは、国会議員は肉体的にも精神的にも極めて負荷が大きい仕事だということである。仕事量に比べると報酬は少なく、絶えず批判にさらされるので、大半の人には割に合う仕事とは感じられない。そして、日本の女はそのような仕事を避ける傾向が男よりも強い。政治家と同様に「先生」と呼ばれる職業の一つの医師が参考になる。

厚生労働省「平成30年 医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、25～39歳の医療施設従事医師（臨床研修医を除く）に占める女の割合は32.2%だが、78.6%の乳腺外科から3.3%の気管食道外科まで大きなばらつきがある。

グラフは「現実の女医数－男女計×0.322」を偏りとして主たる診療科別に示したもので、

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女が多い診療科は

産婦人科
麻酔科
皮膚科
小児科
糖尿病内科（代謝内科）
眼科

女が少ない診療科は

整形外科
循環器内科
外科
消化器内科（胃腸内科）
脳神経外科
消化器外科（胃腸外科）

と、この👇女医の指摘通りとなっている。

現状、女医は眼科・皮膚科など「マイナー科」と呼ばれる「軽症で急変の少ない患者が主で、定時帰宅しやすい」専攻を選ぶケースが多いようです。
女医は都会志向が強い。その理由は「都市部の大病院は医師が多く、休みやすい」「地方の男尊女卑な空気がイヤ」「地方には（高学歴、一流企業社員など）ハイスペック男が少ないので婚活に不利」……と様々ですが、「女医は地方勤務を嫌がる」傾向は昔より強まっています。
女医率上昇とあいまって、外科など「メジャー科」と呼ばれる多忙な診療科の人手不足の深刻度は高まっています。特に地方では群馬・山梨・高知は18年度の外科専攻医が各1人（東京都は177人）と、地方における外科医療は危機的状況です。

このゆるふわ志向が（日本の）女全般に共通する傾向だとすれば、ゆるふわが不可能な国会議員に女が少なくなるのは必然である。多忙な診療科の医師と国会議員に女が少ない主因は、女が楽をしたがるからであって差別ではない。

昨年7月以降の女の自殺の急増も、女の政治家志望者の少なさと関係する。

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急増の主因はコロナ鬱＋Werther効果と考えられる。7月は三浦春馬、10月は竹内結子の影響が大きい。

新型コロナウイルス感染症と生活変化に起因する不安・恐怖心
↓
情緒不安定（コロナ鬱）
↓
有名芸能人が自殺
↓
後追い自殺（Werther効果）

政治家に要求される精神的タフさが女は男に比べて足りない傾向があるということで、これも政治家を志望する女が少ないことを説明する。

もう一つ付け加えるなら、この👇他責思考である。政治家に必要なのは、障害があるなら「自分が先頭に立って取り除いてやる」という精神なので、他者に「邪魔だから取り除け」と要求するだけの人物には適性が無い。国会議員をまともに務められなかったにもかかわらず、何でもかんでも男が悪いと喚き散らすしか能がない田嶋がその見本である。

過去記事から再掲する。

患者にとっては男医でも女医でも勤勉で有能なのが良い医師であるように、国民にとっては政治家の性別は二の次であり、ジェンダーギャップ解消のために能力不足の女の議員を増やすことは本末転倒である。必要なのは等しい機会であって等しい結果ではない。結果の不均等は不公正を意味しない。

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