![見出し画像](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/49300771/rectangle_large_type_2_e993d662ab45cd48ce3c479886d37930.jpg?width=800)
堀茂樹(慶應義塾大学名誉教授)に「デタラメ」と批判されました
何様のつもりかえらく上から目線だが、どちらが「基本的な事象すら理解していないデタラメ」なのか読者に判断してもらいたい。
ん?物言いをつけたいのなら、フランス、イギリス、米国、スウェーデン、デンマーク、ノルウェー等の合計特殊出生率をしっかり見てからにせよ。加えて、基本的な事象すら理解していないデタラメnote(←特にトッドの引用の仕方は笑止)に依拠するのはやめた方が宜しい。https://t.co/tTPJDspZLL
— 堀 茂樹 (@hori_shigeki) April 4, 2021
見当外れの物言いをつけるのも、せめて、フランス、イギリス、米国、スウェーデン、デンマーク、ノルウェー等の合計特殊出生率を確認してからにされよ。加えて、基本的な事象すら理解していないデタラメnote(←特にトッドの引用の仕方は笑止)に依拠するのはやめた方がよい。https://t.co/tTPJDspZLL https://t.co/4Qo7NjD5eL
— 堀 茂樹 (@hori_shigeki) April 4, 2021
「基本的な事象」が具体的に何を指すのかは不明だが、おそらく、諸外国について山田昌弘と同じ認識をしていると思われる。
西ヨーロッパの大陸諸国(フランス、西ドイツ、イタリア、スウェーデン、オランダなど)は、さらなる子ども数の減少、つまり、少子化に直面することになる。合計特殊出生率が2を割り込む事態が起きたのである。次節で述べるように、その中のいくつかの国々では、少子化対策に成功し、出生率が回復する。
アメリカ、イギリス、アイルランド、そして、オーストラリア、ニュージーランド(主に英語が公用語の国なのでアングロサクソン諸国と呼ばれる)は出生率の低下はほとんどなく、現在も2.0前後で推移している。
しかし、この通説が誤りであることはこの記事で検証している。
ここからは推測だが、他の著作物から判断すると、山田は男女共同参画などに肯定的なリベラルな価値観を持っているので、「フェミニズム、女性の社会進出」が少子化を促進する普遍的要因であることを世間に知らしめたくないのではないだろうか(アメリカではリベラルな青い州は赤い州よりも出生率が低い)。そのため、フランスや北欧諸国を真似た少子化対策が効果を上げなかったのは日本人特有の価値意識のためであり、少子化克服には日本人の意識変化が必要という日本特殊論・精神論でごまかす必要があったということである。
堀は「せよ」「されよ」と偉そうに命令しているが、これらの数値👇をしっかり確認していないことは間違いないだろう。
フィンランドに関する指摘をスルーしていることにも注目。この姿勢は上野千鶴子と同じである。
Birth rates in Finland, Norway & Iceland are at record-low levels. Birth rates have fallen throughout the Nordics although the region is home to some of the world’s most supportive parental leave policies.
— Nordic Co-operation (@nordenen) February 4, 2020
Learn more in State of the #NordicRegion2020: https://t.co/aazUrVXXFX pic.twitter.com/67iPhXqqx4
“We’re moving towards a China-like situation but without any sort of one-child policy,” explains Senior Research Fellow at Nordregio, Anna Karlsdóttir.
Karlsdóttir is surprised that the generous provisions for parental leave and childcare in the Nordic countries have not had a greater impact on birth rates.
What has been impacted, however, is the rising age of first-time parents. Women want to complete their education and embark on their careers before having children.
高学歴化→キャリア志向の強まり→出産年齢上昇→(結果的に)少子化
女性の高学歴化は少子化の原因ではありません。女性の高学歴化が日本よりも早くから、著しく起こっている先進国(米国、仏国、英国、北欧)の出生率が、日本のそれを大きく上回っています。経済格差は少子化の原因の一つであり、結果でもあります。少子化のメカニズムは冨を分散させず、偏在させます。 https://t.co/jpBDamWmcL
— 堀 茂樹 (@hori_shigeki) April 2, 2021
この👇ツイートから判断すると、堀はTFRの一時的低下と回復がテンポ効果によるものだったことを理解していない。
いいえ、そうではありません。先進諸国の間では、男女平等の進んでいる国ほど、一時期沈んだ出生率を回復しています。ヨーロッパでも、女性が職業労働で自活することへの賛同が強いフランスやイギリスは出生率アップに成功したが、それが仏英ほどには強くないドイツの出生率は低迷しています。
— 堀 茂樹 (@hori_shigeki) April 3, 2021
Finnish fertility rates in a long perspective.
— Anna Rotkirch (@AnnaRotkirch) January 30, 2019
Note that low-point in 1970s was largely due to postponement:
cohort rates have been stable, around 1.9 children for women born 1940s-1970s.
This time cohort fertility likely to be several decimals lower.@PopulationEU @StatsFinland pic.twitter.com/56BBdrjcb3
翻訳者にありがちだが、堀はエマニュエル・トッドの受け売りをしているうちに、自分がトッドと同レベルの専門知識を有している気分になったのだろう。
しかし、ある程度の知識があれば、トッドが出生率に関係する要因についてすべてを語っていないことや、人口政策についてはフランス贔屓であることが分かる。トッドの一般向けを読んだ程度で少子化のメカニズムを理解したつもりだとすれば笑止である。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?