2020年の自殺とジェンダーギャップの関係

昨年は若者と女の自殺が増えた。

画像1

画像2

画像3

2017~19年平均と比べた増減率。男の30~60代が減っていることに注目。

画像4

昨年7月からの女の自殺の急増については👇のような解説がメディアに溢れていたが、増加率が最も高いのが学生が大半の20歳未満で、次が未婚者が多い20代なので、的外れだったことがほぼ確実である。

今回のコロナ禍のダメージは明らかに女性に偏っており、コロナ前からの日本社会のいびつなジェンダー構造を反映しています。自殺増加における女性割合の高さやDVの増加はその目に見える反映です。

それよりも、当noteが提示してきた

①女はneuroticismの傾向が強い(特に若い年齢では)
②女は芸能人の自殺に影響されやすい(Werther効果)

の相乗効果説の方が説明力が高い。女は男に比べていい意味での鈍感力が乏しい傾向にあるということである。

一般的に自殺者数は男>女だが、コロナ禍の影響は女>男だったことは、女は男よりもイージーモードの人生を送れていたことを示唆している。ハードモードの仕事に就かない(←就かないことのデメリットが小さい)ことがその一因と考えられる。

画像5

Global Gender Gap Index

コロナ禍における自殺に明確な男女差があったことは、(少なくとも日本では)不安や行動規制などから生じるストレスへの耐性にも男女差があることを示している。

新型コロナウイルス感染拡大後の生活の変化を聞くと、ストレスは、53%が「増えた」と答えた。男性の47%より、女性の58%の方が多い。

だとすれば、心理的負荷が強いハードモードの仕事や地位に就く女は男よりも少なくなるのが自然であり、実際そうなっている。政治家や企業の幹部に女が少ないことは、性差別ではなく、主観的なbenefit/costに男女差があることで十分に説明できる。

世界経済フォーラムのGlobal Gender Gap Indexの順位を上げるために、それらのポジションに女をaffirmative actionで登用すれば、官打になってしまうか、あるいは能力不足だが役得は存分に享受する特権階級が生まれるだけだろう(おそらく後者)。現に、北欧では後者が実現している。

The quota has certainly benefited a small group of women who are already high achievers and are at the top of corporate hierarchies. They are called the “golden skirts” and their numbers are very limited.
Next time somebody pushes corporate quotas as a way to promote gender equity, remember that such policies (even if constitutional) are largely self-serving measures that make their sponsors feel good but do little to help average women.

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?