ミームマーケティング６（ミームから見たジェンダー社会）
ジェンダー社会について
久しぶりの投稿になります。
いつも貴重なお時間をいただきありがとうございます。
今回は、最近、世界中で注目されている「ジェンダー社会について」と、「少数派が多数派に対して、正面から挑むとき、ぜひ持っておきたいスキル」と、これからの「ジェンダーを含めた全ての人が調和の取れる社会」について「ミーム」の視点から述べてみたいと思います。
この課題については、巷では、たくさんの人の意見を耳にしますが、敢えて、私個人の意見として少々思い切って述べてみたいと思います。
世界が背負っているジェンダー社会！
今回、この「ジェンダー社会」についてのブログを書くにあたって、色々な情報収集をする過程で、まず最初に思ったのが、長きに渡って極めて理不尽な差別と闘い、今の女性解放への道を作ってこられたことに対して、そして、それらにかかわった全ての世界中の女性に心からの敬意を表したいと思います。
そして、世界中の全ての女性やジェンダーが、より自由に表現し、活発に活動し、性別を超えた力強く、誰にでも優しい調和を生み出せる社会が来ることを心の底から望んでいます。
しかしながら、ただ、まだ今なお、極めて理不尽なレベルまでにジェンダー差別をしている国が、世界中にたくさんあるということにも衝撃を受けました。
つまり、この事実から言えることは、未だに多くの国が、人の命よりも個人や組織の利権や風習を大切にしているということになります。
もう既に、様々なジェンダー社会の労働についての御意見が活発になされているようなので、敢えて私は、今現在、命の危険が迫っている発展途上国のジェンダー差別について、言及していきたいと思います。
特に南アジアに関しては、結婚時に女性側が必要とされる多額の結婚持参金が、大きな社会問題を引き起こしています。
その為に、生まれてくる子供が女性であると判明すると、直ぐに堕胎させるような地域も現実にあると聞きます。
その他、発展途上国だけでなく、先進国にも職業差別、性虐待、人身売買、教育差別などの非常に深刻な状況下に、今なお多くのジェンダーが苦しんでいることに、強いショックを受けることになりました。
そして、そのことに目をつぶっている多くの企業や組織も、実は存在しているのではないでしょうか？
それゆえに、今日、明日の命に係わるようなジェンダーの悩みの多くは、誰にも、どこにも訴えるすべがないのが現状かもしれません。
実際には、このジェンダー問題については、今盛んに様々な機関が「SDGｓ」のフラッグのもとに、世界中の様々な問題と一緒に解決するために協力し合うという取り決めをしていますし、その活動自体も活発にしているようですが、実情は、全てのジェンダー差別の撲滅のためには、まだまだ時間がかかりそうです。
というのは、現状では、大国の人権問題には目をつぶりながらも、いつもカモにネギをしょっているように見られている社会や国家に対しては、誰が弱者なのかわからないような弱い者いじめも存在しているからです。
ジェンダー問題は本当に大丈夫なのか？
それでは一体どうしたらいいのか？
この多くの国が抱えるジェンダー差別には、国連を始めとした世界中のあらゆる組織や関連機関が、「全ての人権侵害を禁止する」というフラッグの元に、「あらゆる制裁」を含めた強い取り組みをもう既にしていると思います。
ただ、もっと大きくて、確実な波を作るための一番のトリガーとしては、全ての人に同じように「高度な教育の機会」を与えて、世の中で生きていくうえでの様々な「自由な選択肢」を与えることに特化した政策が必要なのではないでしょうか。
そして、当然その前に、「安定した衣食住」の世界基準を元にした、ある一定の年代まで保証する制度の必要性もあると感じています。
そうなると、世界中の教育方法を選択でき、自由な世界観を持って生活できる学校のような機能を持った専門的な保護機関が必要になります。
世界中の既存の学校を利用してもいいと思います。
ちなみに「安定した衣食住」は、長期的に継続することで、「心身の健康」、「愛情の共有共感」、「コミュニケーションの活性化」などに非常に良い影響を与える事になります。
それが、「ミーム」の「安全・安心」のアルゴリズムの1つになっていると見ています。
その人の環境が、精神的、肉体的、社会的に、ある一定期間「安全」であるということを、認識して初めて、人間は目の前の問題を根本から解決できるという考えになります。
そうしなければ、当事者にとっては、新たな取り組みを受け入れるということは、この先どうなるかわからないものに対しての、敢えてこれ以上の酷い状況になることを自然と想定してしまうからです。
そして、その「安心」感を生むためのアルゴリズムのことを「安全・安心」のアルゴリズムと呼んでいます。
ちなみに、何故、「安定した衣食住」の内の「安定した衣」が、どのように人間の成長に影響を与えるのか？をよく聞かれるので、「ミーム」に照らして簡単に説明しておきます。
ここでいう「衣」とは、当然「服」や「ユニフォーム」のことになります。
「服」とは、「ミーム」にとって、体を寒さや暑さから守ってくれるだけでなく、自身の表現手段の1つであったり、コミュニケーションの手段であったりするという考え方があります。
つまり、様々な環境や状況、人的な交流を促進してくれる極めて「ミーム」にとっても、その先の「SWM」にとっても「服」とは重要な役割を果たします。
気に入った「服」を着たり、自分の憧れのチームのユニフォームを着たり、自分の好きな芸能人が来ている「服」を真似て着ることで、同じ人間になったように感じたり、強固で心地よい連帯感を感じたり、分けもなく「自信」が付いたり、することと同じ意味になります。
人間は、着ているものに自分から似合っていくという側面もあるのです。
自分で、自分のキャラクターを、自分の判断の元に選択すること同じになるからです。
ですから、自分の服や衣装を自由に選択できる環境とは、極めて重要なことで、「好きな衣装を自由に買って着る」ということだけでなく、「目の前にあるものから自由に選択する」ということでも、非常に重要な要素になると見ています。
ちなみに、様々な制服やユニフォームについては、以前からあこがれていた学校やチームに入り、その一員に自分の意志からなるということであれば、非常に大きい進化のアルゴリズムになるとみています。
※「安心・安全」のアルゴリズムと「安全・安心」のアルゴリズムは、内容が少し違いますが、長くなるのでここでは言及しません。
多くの機関が、色々なジェンダーの支援を考えているという話も聞きますが、基本、先ほどお話しした、「高度な教育の機会」「自由な判断と自由な選択」「安定した衣食住」のこの3つから隙間なく始めることが重要だと思います。
つまり、最悪、この3つを何らかの形で保証できると、特に、若いジェンダー達は勝手に自分たちの「判断と選択」のもとに成長して進化してくれるからです。
実際に多くの国で、多くの機関が、様々な活動をしていると思いますが、まだまだ、足りていないのが現状のようです。
あくまでも、「何のしがらみもなく」健康を保ちながら、「高度な教育」を通して自分であらゆる物事について「自由な判断と自由な選択」ができるように、全てのジェンダーが安心して過ごせる環境が急務であると思っています。
このことは、ただ仮に、子供の親という条件でも、その子供の人権をその親が全く自由にできることというわけではないということですし、差別や虐待的な行動がひどい場合は、親子間の関係だけでなく、夫婦間の問題も、弱者といわれる人が強者に対して、時には法的処置を選択できるという意味にもなります。
そのことは、結果的に子供を始めとした多くのジェンダーを守ることにつながるからです。
「安定した衣食住」の中で「高度な教育」を受け続けることでもたらされる「自由な判断からくる自由な選択」を持つことになる新しい力は、目の前のジェンダー問題だけでなく、未来に起こると予想される様々な世界中の問題を解決できる人的資産としても、期待できるようになるかもしれません。
特に、対象者が子供の場合は、彼らが決して望んでいない差別に覆われた社会から、解放されるという選択肢は、実際の彼らが解放されるまで想像できないので、まずは、その差別の世界から、一旦彼らを救出してあげることが大切なことになります。
その為、最終的には、親御さんと一緒に住むという選択肢は最重要視されるべきことですが、育児放棄や幼児虐待、行き過ぎた放任主義などと比べたら、その子供にとって、その親御さんと一緒にいることが必ずしも良い結果を招くとは限らないと、昨今の幼児虐待が絡んだ多くの死亡事件は物語っていると思います。
どんな時にでも、子供が、自分に対して理不尽な大人や組織をある意味判断し、様々な決断ができる自由もあっていいと思っていますし、もし、自分で判断できない状況であれば様々な機関がもっと公的に介入できるようにするべきです。
ただ、このような場合、子供やジェンダーをお金を産む手段として考えられていることも少なくなく、かなり厳しい折衝も予想されるので、その対応も考えた人選や、高度な専門技術も必要かと思われます。
それでは、なぜこのようなジェンダー問題が現代でも起こるのか？
ところで、現在の様々な機関が、様々な取り組みをしている中で、何故、このような南アジアやアフリカで指摘されているような非情ともいえるジェンダー差別が現実に繰り返されるのでしょうか？
実は、このジェンダー問題を解決するための指標としての「SDGｓ」が、これから先、我々の盲点やボトルネックになる可能性があるのではないかと危惧しています。
つまり、指標が多すぎるので、全て認識して浸透するまでに時間がかかるのと、途中で、いい加減になってしまい、本来の目的が見えにくくなってしまわないでしょうか？
その上、約17個ある指標の内で、例えばある国家が、環境問題に多額の資金を出すという条件で、人権問題については時間的な憂慮を求める場合もこれから先、発生しないとも限りません。
そのように、解決を急がないといけない問題が、「SDGｓ」の内容を盛り込みすぎたために、見えにくくなっているように思います。
又、昨今のジェンダーに関してのメディアの取り扱いに対しても、何らかのそれぞれの国や機関の忖度が働いているのかと勘繰りたくもなるは私だけではないでしょう。
ひょっとして、映画やドラマ小説でも取り扱われているように、世界中で高騰する人件費を強制的に抑える方法を結果的に取ってしまっているのかもしれないと、そして、その陰に大手の企業組織の影が見え隠れしているのかのように思ってしまいます。
又は、様々な国家が主導している法律や条約の取り決めに問題があるのかもしれないし、宗教もしかり、各国の文化的背景にも何らかの原因があるのかもしれません。
例えば、日本の文化について言えば、一時相撲の土俵に女性をあげる、あげないといったようなことまで、このジェンダーの問題として取り上げていたこともありました。
その一方で、日本で初めて相撲を取ったのは実は、女性であったということも、日本書紀に記されてるように、実は、多くの国の文化の中で、女性と男性というお互いの特権は、お互いの能力の差を表しているということでなく、極めて生物的な問題から始まったということが、最近明らかになってきています。
つまり、女性は、個人に差があると思いますが、男性と比べても、あらゆる面で非常に能力が高いということになります。
しかしながら、人類は、時より多国間との物理的な争いや戦争という混とんとしたものにより、男性と女性の区別を必要とする大きなきっかけを作ったという説もあります。
我々の世代は、女性や弱い子供、そして老人を守るということを祖父などからよく言われたものでした。
一方、ただ、そのことを、男にしてみたら「○○してやった。」「男だけができるんだ。」「だから女は出しゃばらないほうがいいんだ」っていう意識が好きな男性も確かにいました。
しかしながら、歴史上、女性を摂取したり、弱者や少数派を排除しながら、長期的に存続している組織や国は存在しません。
昨今のデータからも、企業や組織からのダイバーシティー化の有効性は、様々なところからも実証済みでもあるということです。
その証拠に、世界最大の経済大国であり、軍事大国であるアメリカ合衆国が、このダイバーシティー化の代表的国家であり、見方によれば現時点で、最強の組織であると言えるからです。
ここで注視してみてほしいのが、それが何時の時代も、どの人にとっても、国民全てにとって本当に幸せなのか？は一概に言えないということです。
今回のアメリカの大統領選挙において、知り合いのアメリカ在住の人に言われたことがありましたが、アメリカには夢も、可能性も、イノベーションもあるが、同時に非常に厳しい現実もあるということでした。
日本のように、極めて温かい保証はありませんし、丁寧な健康保険もありませんし、今世界中で話題となっている格差社会も、日本よりはるかに大きな問題になっています。
そのような人にとっては、ヌクヌクと育っている日本人には、アメリカのダイバーシティーの渦にいるジェンダーの厳しさはわからないだろうということでした。
それが、逆に言えばアメリカの大きさであり、強いイノベーションをおこす気質であるとのことでした。
それ程、本当のダイバーシティー社会を生きていくことは、非常に大きな可能性をもたらしますが、同時にジェンダーにとっても非常に厳しい覚悟が必要であるこということになります。
仮に、手厚い保護をうけ過ぎること（自分だけ特別な恩恵を受けること）で、本当のダイバーシティーからは外れることになりますし、逆に、全ての性別年齢別を無くしてしまうことで、社会が存続できるかも現時点ではわかりません。
個人のレベルで言及しても、世界中のジェンダー差別をする人にとっては、自らが受ける社会的な抑圧からの発散を、ジェンダーという対象に無理やりぶつけているように思える時が少なくありません。
過去に経験した、上司、学校の先生、父親、母親の無慈悲さに対して、トラウマになって、全ての異性やジェンダーに対して、無理やり固まった固定観念を周りが持たせるからこそ、「男なんて」「女だから」何ていう人達がいるのも事実です。
実際に、悪気があろうがなかろうが、ジェンダー差別という言葉を簡単に使ったり、話題をもたらすために平気でメディアが都合のいいように切り取って、対立を煽ったりすることに一緒にのっかかてしまう我々一般人も反省するべきことではないでしょうか。
そして、最終的にそのことが、分裂や対立をうみ、結果的に「利権を得るために悪用する人や組織」も現れることになります。
ある意味、ここからが本題になるのですが、例えば、政治的少数派にとっては、「資金力のあるコアな協力者をどれだけ集めることができるか！」ということが目的になり、本来の政治運営とはかけ離れたいびつな政治活動を余儀なくされていることも我々の周りでよく見かけます。
そして、政治的少数派が分断を煽ると、多数派にとっては、一気に情緒不安定になり、社会的不安要素の原因にもなるということで、それを狙うことの中に自らの存在意義を持つ人もいるでしょう。
少数派にいる人は、常に危機的な状況下での意識を安定させることになれているので、逆に一気呵成の下剋上の状況を演出することで、今までヌクヌクとしていた多数派に対して、強いアドバンテージを増すことができます。
いわば、マーケターの大好きなランチェスターの白兵戦ということにもなりますし、少数派とは、その中で生き抜いてきたために、非常に優れた能力を必然的に持つことになるのです。
これは、SNSを駆使した現在の、特にマーケティングの世界でも非常に幅広く利用されています。
当然、ブランディングからコミュニケーションに至るまで、又はペルソナ設定に関してもこのランチェスターを基準にすることが多いのですが、実は、このような世論や政治の世界でも同様に、このランチェスターを見えないように利用しているのです。
これが、少数派が、多数派に勝つ方法というわけになりますし、人によっては、このジェンダー差別を完全に社会問題のフラッグとして用いるために、解決させたくない人が出てくるということになります。
つまり、今の世界には、経済的な成功者で、社会起業家、社会倫理に対して強い正義感を持つ人に対して、この人たちは、自らの事業や積極的な社会活動を通じて、現在の格差社会や大手の不当な独占禁止法などに強い違和感を持っているために、大きな社会や組織、政治に対して非常に強い不満を持ってしまいます。
当然、このようなことから、非常に強い反社会性の意識を持つ人や企業も現れないと限りません。
そして、このような企業家や社会的活動は、政治的少数派や革新派にうまく利用されるという危険性があるということになります。
実は、ドイツのナチスも、この様に当時のたくさんの企業からの資金的な協力の元、活動を発展させていました。
そして、少数派が、多数派に勝つ方法を使って、わざと社会不安をあおる結果が、不幸な戦争にも繋がっているという見方もできるということです。
又、何時の時代も、大手企業が人権問題を悪用したCMも話題になりますし、その実にあんちょこな告知を真に受ける人も少なくありません。
長年、人権問題が取り出されるような労働環境下を、ある人種に強制させているメーカーが、ある特定の国の人権差別をイメージさせるようなCMを作ったマーケティングを仕掛けているのは、この企業の本当の企業アイデンティティーがよく理解できて、これから我々がそのような企業に対して、どのように向き合わなくてはいけないかがよく理解できたと思います。
このように様々な大手企業が、様々な人権にかかわる大きな問題を、見て見ぬふりをするどころか、利用していることに対して、非常に腹立たしくさえ思います。
このような我々には見えにくい問題として、高騰する人件費の抑制や、少数派の組織がその活動資金を捻出する手段として、企業からのジェンダーや少数派の支援自体を隠れ蓑にしているような、見えない思惑がこの世から消えない限り、この世の中からジェンダー差別は絶対になくならないでしょう。
逆に、本当にジェンダー問題や女性差別に真面目に取り組んできた人にとって、この上ない侮辱になります。
それでは、このような南アジアにおけるジェンダー差別に対しては、どのように対処すれば良いのでしょうか？
最低でも、疑いのある企業や組織に対して、全てのサービスやコンテンツの関連企業や生産拠点を全て紐づけできる監視をするということで、そのような企業に対しては極めて強い制裁を世界中からされるべきであると思います。
例えば、その監視をできる人材も育成していかなければいけません。
その為に、初めに言及した、「高度な教育の機会」「自由な判断と自由な選択」「安定した衣食住」のこの3つから丁寧に、隙間なく始めることが重要だと思います。
この発展途上国の性差別については、実は、まだ国自体が本当に性差別をどこかで黙認している可能性もあり、国際社会を通して、経済制裁など様々な制裁をする必要があるのではないでしょうか？
実際の国際協力を受け入れる条件や、国連を始めとした様々な機関で発言力を持つ条件として、人権侵害などへの査察を定期的に義務化をして、完全に信用の回復をするまで監視できるシステムも必要かもしれません。
その時は、状況にもよりますが、支援をすべてストップせずに、継続して定期的に多くの国家的人権政策を監視することになります。
ひょっとして、もうすでにあるのかもしれませんが、あくまでも隙間なくという部分が大切になります。
そうでなければ、意味のない活動になる可能性があるからで、事実を隠しながら、世界的なお墨付きを与えてしまうことになるからです。
仮に、それらの問題にも宗教上、文化の問題があっても、これら全くを無視するわけにはいかないので、最低限の明確な国際ルールや国際基準を作る必要もあります。（宗教・文化・国家の法律に限り）
その中で、国際協力の支援や制裁の基準も明確に決めることが必要かと思われます。
当然、資金を出したり、関連団体の運営に関与する人も同じになります。
人権問題については、特に命に関わる問題は、早急に対処していかなくてはいけないし、無視してはいけません。
そして、世界中の様々な国や文化の中からジェンダー被害のある人達を、ジェンダー保護の中で安定した生活を通して、教育を受けたジェンダー自体が、様々な自由な選択の中に、世界中のジェンダー差別を改善するために、新しい世界規模のジェンダーに対応できる雇用ルールを生み出したり、世界中を一つにできる社会的な調和が生まれることを期待していますし、それを先導してくれるリーダーが必要になります。
少なくとも、表向きの派手なプロモーションや利権に惑わされることのない、本当の真実と未来を見通せる情熱と調和の意識をもった、実行力を伴うリーダーがこの中から出てくることを切に望みます。
本日はここまでです。
有難うございました。
POSSVI 東野
ミームの生みの親、リチャード・ドーキンス博士の「利己的な遺伝子」です。
今、日本の社会にある様々な歪を改善するための事業や活動をしています。具体的には、あらゆるクリエイターや基礎研究者の支援や起業家が生まれやすくなる社会システムの準備をしています。どうか御支援よろしくお願いいたします。