テキストから２日目～

今日は前回から３ページ分勉強していきます。

職種とその役割

訪問看護と連携をする職種を
医療・介護、行政・福祉、その他の相手の職種の専門性や地域における役割を理解することが重要である。
→これは私が今までやってきたことに当てはまるかも！勝手にやってきましたが当たってたってことだ！笑

医療施設で働く職種
（病院）
地域連携担当の看護師やMSWが窓口になっている。以前は対面会議が多かったが、ズーム等のICT活用したコミュニケーションもある
（クリニック・在宅療養支援診療所）
急を要すること以外では医師以外の事務員等が対応されることもある。MCS等によるやりとりも増えている。
（訪問歯科）
嚥下機能評価等で同行できると情報得やすくケアにつながりやすい
（その他）
訪問マッサージも医師の同意書があれば医療保険適用される。
訪問薬局は服薬管理等の情報交換を含め必要に応じ連携する。
→利用者さんの変化がある場合は地域連携室等に連絡をとったり、入院時はサマリーを送付したり、MCSを利用した連携はしていますが電話がいいのか、ICTを利用した報告がいいのかは考慮が必要だなと思っております。

介護事業所・施設
（居宅介護支援事業所）
FAXなどの紙媒体でのコミュニケーションが多く利用されている
（地域包括センター）
保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員を配置している。なかでも社会福祉士は権利擁護に関わる相談等に応じるための職種。虐待の防止や成年後見人などに関わるところを担当している
（在宅介護サービス事業所）
訪問型サービスやデイサービスのような通所型サービス、福祉用具サービス事業所などがある。ケアマネを連携を取りながら必要に応じてケア内容や生活上の注意点などを共有する
（高齢者向け施設）
「居宅」とされているケアハウス、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅へは訪問看護介入が可能。また訪問できない施設であっても指定の疾病や状態に応じて許可される場合もある
→ケアマネ等にはよく電話連絡することが多いですが、FAXを使用する連絡についてはどうにかなったらいいな、、と思う媒体です。（誤送信等の問題も多い）施設への訪問も、可能であれば施設スタッフの方にも声をかけるようにしています。

行政・福祉
（保健所・保健センター・福祉事務所）
連携するのは保健師が多い。障がいのある小児の療育・調整等で情報連絡交換する。また精神疾患や難病の方の在宅療養支援等で連携する場合もある
（児にかかわる事業所や施設）
訪問看護も利用されている場合は連携が必要
→現時点ではそこまで小児の訪問はそう多くはないですが、今後は在宅で過ごす子どもも増えると思うので今後連携をしていく必要があるなと思います。

その他
（自治体やボランティア等）
それらの支援を受けている利用者がいれば連携の必要がある。
→今のところ直接かかわっているお客様を担当していないのでまだ連絡等をとったことはないですが、お客様宅で民生委員のような方にはお会いしたことはあります。

地域ケアシステムでも多職種で連携していくことを今後の課題とされていますが、可能な範囲で顔を覚えてもらえるような人になりたいと思います。

今日はここまで👋