極端に流れると失敗する。

極端に流れると失敗する。世の中がある方向に進んでいるときに、その方向に進みすぎると失敗する。マスコミはそれを過度に助長するので気を付けないといけない。例えば、2000年頃はこれから先はウェブの時代と言われていたが、それから数年たってITバブルがはじけると今度はウェブそのものが幻滅された。手のひら返しである。持ち上げすぎて、落としすぎる。というのがマスコミの傾向なので、それを考慮しないといけない。働き方改革やリモートワークなどこういうものは今後注目されるが、またどこかで落ちていく、実態よりも過大評価されているものは落ちていく。例えば、週休3日制などを導入している企業は先進的と思われているが、こういう先進的な取り組みは多くの場合「社会のモルモット」として使われているだけなのだということを自覚しないといけない。基本的に成功してきた大企業やベンチャー企業もその創業期や急成長期は、長時間労働やストレスフルであることが多い。そういう働き方は今の時代に合わないというのは自由だが、ほぼ同程度の企業であれば、労働生産効率が多少悪くても、最終的なアウトプットの質が高い方が成長するのは事実である。そうであるから、余裕のある大企業が働き方改革をしようというのは、別に可能だが、それを余裕のない企業も真似しようとしたら、失敗することが多い。実際は働き方改革というのは、企業にとっては残業代を削減するための由に過ぎないのでそれをうのみにしてはいけない。それでその分副業をしないといけなくなるので、実際に長時間労働がなくなったわけではない。

A社　1時間当たりの生産性　9　労働時間　10時間　＝成果90

B社　1時間当たりの生産性　10　労働時間　8時間　＝成果80

消費者の立場であれば、A社の商品を選択してしまうのはやむを得ない。例えば、台所用洗剤でも同じ品質であれば、価格の安い方が選択されてしまう。

世の中の風潮に対して無理に抵抗することはない。従うふりをしなければならないこともある。しかし、極端なものは必ずもとに戻ってくる。中道を維持しないといけない。どんな意見もある意味正しいが、ある意味間違っているということが多い。本当の世の中の風潮というのはあてにならないので、こういうものは、本当にコロコロ変化するのであまり気にしてはいけない。同じことを言っても、ある時は称賛され、ある時は非難される。そういうことは理解しないといけない。こういうものはやむを得ない。

会社を倒産させたら、世の中はものすごく冷たい。誰も同情もしないし助けてもくれない。社会的な影響であると言っても誰も助けてはくれないので、気を付けないといけない。