三次救急と二次救急

三次救急病院「減らす方向性を出すべき」

救急車搬送を含む救急患者の増加は、団塊世代が後期高齢者となる２０２５年以降に、平均寿命の延伸も合わさり、拍車がかかると予想されています。さらに、核家族化による独居老人の増加により、頼れるところは、遠くの身内より、近くの救急病院と救急医•看護師、救急車になっています。
記事には、今後の高齢者救急のために、三次救急医療機関を減らし、二次救急医療機関を充実させるべきだとあります。
持病の悪化等で、高度な対応が必要ではない場合に、身近な二次医療機関を頼ることは、今後、医療資源を有効に活用する面から、ますます重要となり大賛成です。
そのためには、在宅医療、在宅訪問医、診療所と二次医療機関が連携し、自己完結で救急対応する体制を推進するべきです。
しかし、現状は、二次医療機関（救急告示医療機関）は名ばかりで、救急車の受け入れが悪かったり（特に土日祝夜間）、安易に救急車を要請し三次救急医療機関へ転院搬送を依頼する等、自己完結できない事例が散見されます。この状況ならば、二次医療機関の役割を併せ持ち、自己完結できる三次医療機関（実際には二.五次医療機関の役割を担っている。）の方が、国民のニーズに合い、頼りになります。
記事にある旧態依然とした医療機関の体制整備だけでは、解決出来ない問題が山積しており、都道府県知事の救急告示医療機関の指定を、継続を含めて適正にすべきだと思います。（高度な治療、緊急性、重症患者等、全く具体性がなく、担当次第で異なる結果となる基準は、いかがかと。）

因みに要件は、 １救急医療について相当の知識及び経験を有する医師が常時診療に従事していること。 2エックス線装置、心電計、輸血及び輸液のための装備その他救急医療を行うために必要な施設及び設備を有すること。 ３救急隊による傷病者の搬送に容易な場所に所在し、かつ、傷病者の搬入に適した構造設備を有すること。 4救急医療を要する傷病者のための専用病床または当該傷病者のために優先的に使用される病床を有すること。
一次救急：軽症患者の外来診療（地域の診療所など）
二次救急：入院・手術が必要な重症患者に対応（救急告示病院・救急指定病院など）
三次救急：高度な救命救急医療を提供（救命救急センターなど）