技術士第一次試験問題 基礎科目 「エネルギー情勢」
技術史第一次試験の基礎科目では、必ず「エネルギー消費」、「エネルギー情勢」に関する問題が出るが、その内容は時代によって変化している。最新の状況は「エネルギー白書2023」で確認しておくことが望ましい。
平成27年度
正答 ⑤
2020年のデータであるが、主要国の一人あたりの電力消費量は、正答の順番の通り下図のようになっている。気温の低い国はそもそも一人当たりのエネルギー消費量が大きく、これに経済規模が加味されて図のような順位になる。
平成28年度
正答 ①
問われているのは発電電力量単位で計算される「電源構成」であり、2030年度に「27％」になっている電源は「天然ガス」である。石油についてはすでに2018年度で7%に落ちており、2030年度には3％まで落ち込むことが予想されている。2030年のエネルギー需給見通しについては令和元年度にも出題されている。
平成29年度
正答 ②
資源エネルギー庁の資料によれば、暖房のエネルギー消費量は冷房の10倍である。しばしば夏の冷房が省エネの観点から議論の対象となるが、冷房の節約による省エネ効果は限定的なのである。
平成30年度
正答 ④
エネルギーの効率的な利用に向けた技術革新が進んでいる。スマートメーター（英語: smart meter）は、電力をデジタルで計測して通信機能を併せ持つ電子式電力量計である。スマートメーターなどを駆使して家庭のエネルギー消費を管理するシステムは「Home Energy Management System（ホーム エネルギー マネジメント システム）」であり、略して「HEMS」と呼ばれる。
令和元年度
正答 ③
平成28年度とほぼ同じ問題で、不適切なものの内容も同じである。
令和元年度（再）
正答 ③
上記によれば、2017年度の水力＋再生可能＋未活用の各エネルギーのシェアは合計11.2%である。2021年度での同じ合計も13.6％にとどまっており、日本の再生可能エネルギーのシェアはまだ1割ほどなのである。
令和２年度
正答 ④
資源エネルギー庁の資料「第2節 部門別エネルギー消費の動向」によれば、「東日本大震災以降は、省エネ技術の普及と国民の環境保護意識の高揚の強化に加えて国民の節電等省エネルギー意識の高まりから、個人消費や世帯数の増加に反して家庭部門のエネルギー消費は低下を続け、2019年度は184.3まで低下しました。」とある。よく考えれば④が間違いとわかるが、他の選択肢がすべて正しいと確信できるかどうか。以外に難問かもしれない。
正答 ①
2010年以前は日本の電源は、原子力発電が30％と最も高いシェアを有していたが、福島第一原発の事故で一気にゼロになり、天然ガスの割合が増えたことは問題文の通りである。2021年の状況を見ると、原子力発電が徐々に回復しているものの、地熱および新エネルギー（太陽光、風力）が1割以上に伸びていることが注目される。
コンバインドリサイクル発電とはガスタービンと蒸気タービンを組み合わせた二重の発電方式。 最初に圧縮空気の中で燃料を燃やしてガスを発生させ、その圧力でガスタービンを回して発電を行う。ガスタービンを回し終えた排ガスは、まだ十分な余熱があるため、この余熱を使って水を沸騰させ、蒸気タービンによる発電を行う。
令和3年度
正答 ①
令和2年度の問題１－５－４と同じ電源別の発電電力量を問うているが、対象が再生可能エネルギーとなっている。2018年度時点では9％であったが、令和2年度の解説に示した図のとおり、2021年は13％に増えているから、今後も再生可能エネルギーの割合は抑えておいた方がいいかもしれない。
太陽光発電のシステム費用は確かに低下傾向にあるが、数字まで覚えることは難しい。
風力発電の能力が風速の３乗に比例することは、いろいろな資格試験で有名な公式のようである。
令和4年度
正答 ①
日本は主にサウジアラビア、アラブ首長国連邦、クウェート、カタール等の中東地域から原油を輸入しており、2019年度の日本の原油輸入量に占める中東地域の割合は89.6%であった。
かねて問題とされていた日本の原油の中東依存度は、2022年はさらに悪化して95％に上がっている。調達多様化に向けて重視してきたロシア産原油の輸入を、ウクライナイ戦争による経済制裁で停止したからである。
令和5年度
正答 ①
半導体やテレビと同様に、太陽電池も「かつて世界をリードして、その後急激にシェアが低下した産業」の代表例の一つである。
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