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固定資産Ⅲ-記帳方法と帳簿価額-

前回は、減価償却の概念と計算方法についてベンキョーしました。今回は仕訳の書き方(記帳方法)と帳簿価額について学んでいきます。

記帳方法

計算を経て減価償却費を把握したあとは仕訳です。

減価償却の記帳方法には、直接法(ちょくせつほう)と間接法(かんせつほう)の2種類がありますが、3級では間接法のみ範囲となっています。
※直接法は2級の範囲です。

費用化した減価償却は、減価償却費勘定(費用)として記入するとともに、固定資産のマイナスを表す勘定科目=減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)勘定(その他の勘定)を使って資産の減少を記入します。

特に、減価償却累計額のようなマイナスを意味する勘定科目のことを評価勘定(ひょうかかんじょう)といいます。合わせて覚えておきましょう。

また、固定資産が複数あった場合には、減価償却費勘定はひとまとめにして金額を記入しますが、減価償却累計額は建物減価償却累計額勘定・備品減価償却累計額勘定のように、固定資産の種類ごとに記入します。

【例題7-2】②に記帳方法を追加して仕訳を考えてみましょう。

期末決算となり、当期10月1日に購入したコピー機(取得原価480,000円、耐用年数5年、残存価額ゼロ)について定額法により減価償却を行った。
なお、当社の決算日は毎年3月31日、記帳方法は間接法で行っている。


-答え-
費用の発生=減価償却費、固定資産(備品)のマイナスを表す勘定科目=備品減価償却累計額を記入します。

例題7-3①1

次に総勘定元帳を確認していきましょう。

帳簿価額

例題に与えられた条件は以下の通りでした。

例題7-3①2

仕訳を転記します。

例題7-3①3



総勘定元帳を確認すると、当然ですが仕訳に出てこなかった備品勘定は一切金額が動いておらず480,000円のままです。これでは、減価分が反映されていないので帳簿価額とはいえませんね。

間接法で仕訳をした場合は、固定資産から減価償却累計額を差し引いた残額帳簿価額です。例題では、432,000円ですね。

例題7-3①4

帳簿価額式

間違えないように気をつけましょう。

減価償却は、実務や検定試験でもとても重要な論点です。しっかり押さえていきましょう。

今回はここまで。

ではまた。


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