テンバガーなるか？ パランティア 決算＆財務データまとめ
テンバガーなるか？ パランティア
パランティアは、主に政府機関や企業向けにデータ解析やAI活用を支援するソフトウェアプラットフォームを提供している企業です。
同社の主力製品は4つあります。
Gothamは、様々な情報源からのデータを解析し、潜在的な関連性や隠れた傾向を発見できるプラットフォームであり、捜査機関などでの活用が期待されています。
一方のFoundryは、企業が保有するデータを一元的に管理・運用するためのプラットフォームで、データ活用を基盤とした業務変革を実現することができます。
また、Apolloはクラウドに依存しないオンプレミス型の製品で、システム全体の一元管理、セキュリティ対策、継続的な運用保証を行うことができます。
さらに、AIPはAI活用のためのガバナンスとコアコンポーネントを提供し、企業が適切にAIを導入・活用できるよう、責任あるAI利用を支援するプラットフォームです。
このようにパランティアは、政府・企業が抱える様々な課題に対し、データ解析、AI活用、システム一元管理など、幅広いソリューションを提供する企業です。
基本情報はこちらの表のとおりです。
株価のチャート
株価のチャートは、こちらのとおりです。
過去1年間の株価は、プラス116.84％となっています。
最新の決算
パランティアは、2024年５月７日に決算を発表しています。
EPSについては、アナリスト予想0.079ドルに対して、結果0.08ドルで、アナリスト予想を上回りました。
四半期の売上高については、アナリスト予想6.16億ドルに対して、結果6.34億ドル、前年同期比約21%増で、アナリスト予想を上回りました。
次期四半期の売上高については、アナリスト予想6.41億ドルに対して、結果6.49～6.53億ドル、中値6.51億ドル、前年同期比23%増でアナリスト予想を上回りました。
24年通期の売上高については、アナリスト予想26.8億ドルに対して、結果26.8～26.9億ドル、中値26.85億ドル、前年比21％増でアナリスト予想を上回りました。
経営陣のコメント
アレックス・カープCEOは、人工知能プラットフォーム(AIP)の契約と米国民間部門の好調により、売上高が前年同期比21%増の6億3400万ドルとなったと説明しました。
同社は新規顧客獲得に向けて、パランティアのテクノロジーに実際に触れてもらう「ブートキャンプ」を多数開催し、契約締結までの期間の短縮を行いました。
第1四半期は季節的に売上が落ち込む時期ですが、新規顧客と既存顧客双方からのAIP採用が増え、契約数が伸びました。
米国民間部門で41社の新規顧客を獲得し、飲料、エネルギー・インフラ、航空など多岐の分野の顧客を獲得しています。
さらに、同社は米国政府向けにも実績があり、米陸軍から1億7800万ドルを受注しました。TITAN プログラムに基づき、センサーから得た標的情報を迅速に処理する次世代ターゲティング・システムを展開しています。
「現代の戦闘はソフトウェアの影響を受け続けている。パランティアのプラットフォームは敵への現実的な脅威となっている」と、カープ氏は述べています。
一方で、パランティアは6四半期連続で黒字を計上しており、今期の1四半期収益は10年前の通期収益を上回るペースとなっています。
「我々は唯一のプラットフォームを提供していると確信している」と、カープ氏は語っています。
EPS
EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株当たり純利益ともいわれます。
EPSからわかることは、企業の「収益力」と「成長性」の2つです。
数値が高いほど企業の収益力は高いと見ることができます。
また、同じ企業の当期EPSと前期以前のEPSを比較することで、企業が順調に成長しているか判断することもできます。
2022年のEPSは一貫性が欠けていましたが、2023年には顕著な成長が見られ、第2四半期と第3四半期には前年同期比600%の増加を達成しました。
2024年第1四半期も前年比60%増と好調を維持しています。
売上高の推移
この企業の売上高は2022年第2四半期から2024年第1四半期まで持続的に成長しており、特に2024年第1四半期には6億3400万ドルに達し、前年同期比21%の増加を示しました。
この期間にわたり売上の堅調な伸びが維持されています。
ネットキャッシュ比率とは
ネットキャッシュ比率とは、資産総額に対する資金の豊富さを計る尺度です。
ネットキャッシュとネットキャッシュ比率の定義については、長者番付1位となった伝説のサラリーマン投資家、清原達郎氏のネットキャッシュ比率の定義を採用しています。
ネットキャッシュ＝流動資産+投資有価証券×70%-負債
ネットキャッシュ比率＝ネットキャッシュ÷時価総額
ネットキャッシュ比率=(流動資産+投資有価証券×70%-負債)÷時価総額
ネットキャッシュ比率が１の企業については、「会社がただで買えるほど割安」であり、数字が大きいほど割安と判断できます。
また、清原氏曰く、ネットキャッシュ比率が１を超えている企業については、「ただで会社をもらった上で現金まで貰える」ほど割安だとされています。
より詳しい内容については、清原達郎氏の「わが投資術 市場は誰に微笑むか」をご覧ください。
ネットキャッシュ比率
それでは、パランティアのネットキャッシュ比率を確認したいと思いますが、続きの内容については、有料記事となります。
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メンバーシップは、初月無料ですので、月末までに退会すればご負担0円で、お試しすることができます。
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