2030年までに1億人が職を変える必要がある～マッキンゼーが考えるコロナ後の働き方～

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では、ここから本題です。

ちょっと前ですが、マッキンゼーが2021年2月に「The future of work after COVID‑19」というレポートを発表！

152ページの大作ですが、本日はそれの超要約をしていきたいと思います。

１．調査概要

・COVID-19が働き方に与える長期的な影響を調査。

・調査対象国は8か国。中国、フランス、ドイツ、インド、日本、スペイン、英国、米国。

・職業を以下の軸で分類し、それぞれに与える影響を調査。

①密集度
②人同士の交流・接触頻度
③仕事場所

２．結果

以下3つのトレンドが加速

①リモートワーク

・先進国では20～25%、途上国では10%の労働者が週3～5日のリモートワークが可能。これはコロナ前の4～5倍

・これにより、通勤、都市のレストラン、小売り需要が減退

②eコマース＆デリバリー

・これにより、実店舗における低賃金職業（店員など）が急減

・一方、配送センターやラストワンマイルデリバリーの職業が増加

③自動化とAI化

・コロナ禍で企業は非接触化を推進すべく自動化とAIを導入。この流れは今後も加速

・工場ではロボットが増え、実店舗でも自動券売機やサービスロボットがますます増える

影響が最も顕著な職業

①レジャー、旅行、ホテル、レストラン（対象8か国で0.6億人の労働者）
②小売りなどの現場スタッフ（同1.5億人）
③オフィスワーカー（同3億人）
④工場労働者（同3.5億人）

・2030年までに対象8か国だけで1億人が職業を変える必要あり。（コロナ前対比12%増）

・低賃金労働は減少し、逆にヘルスケアやSTEMなどの高賃金職業は増え続ける。

STOP

＜著者コメント＞

・加速する三つのトレンドは多くの人が実感していること。

・重要なのは、この未来をしっかりと受け入れ、どれだけ早く行動できるか。

・一ついえることは、世の中はいい方向に向かっているということ。

・デジタル化が進めば、生産性が向上し、エネルギー消費も抑えられ、環境にとってもよい。

・一方で、人々の自由な時間が増えるので余暇を楽しむためのエンタメ消費が増えそう。

・人々はどんどん労働から開放されていく。

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