【心の職員室・新聞綴り】504

＜教科書「デジタルのみ」３％　英語授業「紙と併用」88％＞と読売新聞が１面と３面を使ってデジタル教科書に批判的な記事を載せています。調査したのは文科省ではなく財務省で、小中学校の教員983人に聞いています。

不思議なのは、6月にまとめた結果が今報道されること、記事にもあるように、文科省は「当面は紙と併用」との方針を打ち出しているので、この数字は当然であることです。しかも、文科省の2023年度の教員約5100人を対象とした調査でも「同様の傾向がみられた」とも書かれています。

財務省は併用にはお金がかかるので避けたいわけです。かつては文科省詰めの記者vs.財務省詰めの経済部記者という構図がありましたが、3面の署名記事を書いているのは、教育部の記者です。読売新聞の「紙本主義」は徹底されています。

この記事では＜文科省前のめり＞と小見出しを付け、文科省の「デジタル教科書の利用を推進するワーキンググループ」のまとめ役、堀田龍也・東京学芸大学教授が「『デジタル推進』を鮮明にした」とも書かれています。

中教審委員でもある、その堀田さんが朝日新聞の教育面のインタビュー「次期学習指導要領　論点は2⃣」に登場していました。こちらの見出しは＜デジタル世代に対応　端末活用、前提に＞＜理科実験・体育実技にも　「情報」へ中学の技術科どうつなぐ＞です。

個人的には「将来的には、情報の得意な理科や数学の教員が（中学校の）技術科も教えられるように、教員免許を柔軟に運用できる制度にする方法もあるかもしれません」という記述に注目しました。中学校の技術科の免許は曲がり角に来ているのかもしれません。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2024/9/23）