【投資小話】インターネット（IT・ドットコム）バブルの話

今日の話はバブルです！
インターネットバブルは、1990年代後半から2000年初頭にかけてのインターネット関連企業の株式が急騰し、その後大暴落した経済現象です。このバブルは、インターネットの商業利用が始まり、新しい技術への大きな期待と投資が集中し実態を伴わない異常な高値になったことで起こりました。

背景と原因

1990年代、インターネット技術の急速な発展と普及に伴い、多くの新興企業が登場しました。さらに1998年から1999年まで持続した連邦準備理事会のアメリカ合衆国ドルの低金利政策が新興企業の資金調達を容易にしました。
これらの企業は、インターネットを使ったビジネスモデルで急成長を遂げることを約束し、投資家から大量の資金を調達しました。当時の風潮は「早い者勝ち」というもので、利益や収益性よりも市場占有率の拡大やブランド認知度を重視する傾向があり、企画書の多くは専門用語が多く、投資家たちにとって容易に理解できるものではなかったといいます。
そのため、起業主趣旨書の中には商業的可能性、技術的可能性が疑わしいものが多く含まれていたそうです。

株式市場の過熱

ドットコム企業の株価は、従来のバリュエーションの基準を大幅に超える水準で取引されました。新規公開株（IPO）市場では、株式が公開されるやいなや、その価格が数倍に跳ね上がることが珍しくありませんでした。この時期には、伝統的な企業に比べて利益を上げていないにもかかわらず、多額の市場価値を持つ企業が数多く生まれました。
この時期には、個人投資家も株式市場に大量に流入しました。メディアとアナリストは、新技術の可能性を絶えず宣伝し、多くの人々が株式市場で急速に富を築くことができると信じるようになりました。インターネットとオンライン取引の普及により、株式取引が以前よりもはるかに容易になりました。

バブル崩壊

1996年頃1000前後で推移していたNASDAQ（ナスダック）総合指数は、2000年3月10には5048を記録した。NASDAQ総合指数がピークに達した後、ドットコムバブルは崩壊し始めました。企業の実績が投資家の期待に追いつかないことが明らかになり、市場のセンチメントが変化しました。加えて、連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ、景気の減速、企業の利益警告などが相次ぎ、株価は急落しました。多くのドットコム企業が倒産し、数千億ドルの市場価値が消失しました。
また、2001年9月11日にアメリカ同時多発テロ事件が発生しアメリカ合衆国の経済は深刻な不況に陥りました。

影響

バブル崩壊でアメリカ合衆国IT関連失業者数は56万に達しました。
このバブルの崩壊は、広範囲にわたる経済的影響をもたらしました。多くの投資家が大きな損失を被り、特に個人投資家と新興企業が大きな打撃を受けました。
しかし、英語圏で賃金コストが低いという理由からアイルランドに、IT関連企業の投資が相次ぎ、アイルランドでは「ケルトの奇跡」と呼ばれる経済成長を果たしました。

学び

インターネットバブルは、新技術に対する過度な楽観と投機的熱狂が市場のバランスを崩すリスクを示しています。実際の収益や持続可能なビジネスモデルがないにもかかわらず、企業の評価額が非現実的な高さに達することの危険性を教えてくれます。
世界的な投資家のウォーレンバフェットの投資哲学にも

「完全に理解するには難しすぎる事業には出資しない」

とあるように自分が理解できないビジネスに飛び乗りするのは、あまりにもリスクが大きということがわかる。
またウォーレンバフェットは自分が成功した理由を

「私が成功した理由は、飛び越えられるであろう３０センチのハードルを探すことに精を傾けたから。」

と語っている。

この考え方は、FXにも応用できる。為替が急騰、急落している時の飛び乗りを禁止し、自分が分かり、自分の手法が当てはまる簡単な相場のみで取引をしていけばいいということ。
これは私自身にも言い聞かせている言葉で、自分がわかる相場で自分の手法が当てはまる相場だけ取引していけば本当に負けることが少ない。
皆さんも自分の取引を振り返って自分がわからないところで取引してないか確認してみてください！

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