集団◯◯会場の怪 ～無知は死～
５月８日から、新型コ◯ナが碁類となった。
ちなみに位置類から碁類の分類で分かりやすかったのは ↓ です。
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和多志はここで強烈な違和感を感じました。
碁類の中には、破◯風や麻◯ん（は◯か）、◯しん、クロ◯◯◯ェルト・ヤ◯ブ病などが並びます。
では、この中で、全国民に対して「集団◯◯会場」を用意している病気はどのぐらいあるのでしょうか？
もちろん、赤ちゃんや幼児の集団◯◯会場で、
当時の和多志も３◯混合とかいうワ◯◯ンを受けた記憶があります。
それを除けば、「碁類」なのに、全国民向けに、
血税を使って「集団◯◯会場」を用意しているというのは、
どういうことでしょうか？
他に同じような碁類のし◯ぺいはありますか？
ここで和多志の考察を書きます。
直家さんも仙台DAYS CAFEさんでのお食事会の時に話していました。
まず、「この新型コ◯ナワ◯◯ンは、ＴＰＰ・ＦＴＡ・ＥＰＡといった
条約に基づいて購入が決定されたものである」と仮定しましょう。
そう仮定すると、すべてのことがすんなりと理解できます。
ＴＰＰはグローバリズム勢力によって、
「できるだけ関税等々の貿易の障壁をなくすことによって、
自由で開かれた国際社会を・・・云々」
といったうたい文句で語られました。
そして、特にＴＰＰは「毒素条項」が仕込まれました。
これはＩＳＤ条項とも言います。
つまり、締結国が日本に何かを輸出しようとした時に、
日本の制度設計が原因で売り上げが落ちていた場合には、
その利潤を日本が補填する、という内容です。
厳密には、ＩＳＤ条項によって、
不服のある国が国際司法裁判所に提訴して、
国際司法裁判所が判断する、と言う内容です。
では、国際司法裁判所は中立でしょうか？
国際司法裁判所の訴訟手続きの費用は、当事者が全額負担ですが、
裁判所の費用は国連が負担します。
では、国連は中立でしょうか？
例えば、国連の下部組織であるWH◯は中立な情報を出していましたか？
どちらかの情報は拡散されるようにして、
どちらかの情報は、「デマ扱い」しませんでしたか？
本当に中立と言うならば、
両方の意見や見解をきちんと出すはずなのです。
他の例を出すなら、国際法に照らして
きちんと手順を踏んでいる国を
プロパガンダを流して、虐めていませんか？
戦前の日本が虐められましたし、
現在は北朝鮮が虐められていますよね？
北朝鮮については、拉致問題など許せないことがたくさんあります。
しかし、最近の弾道ミサイル技術を使った衛星の打ち上げもNGならば、
北朝鮮は気象衛星の打ち上げもNGということになります。
問題をきちんと分けて考えると、
「北朝鮮に対して弾道ミサイルの技術を使った衛星の打ち上げNG」
というのは、北朝鮮に対する国連の単なる虐めです！
そんな恣意的な判断をする国連が資金を負担する国際司法裁判所。
そこでの審議や結論は、火を見るより明らかです！
というわけで、「TPPに基づく◯◯ン輸入」ということであれば、
当然、ISD条項（毒素条項）が盛り込まれていますから、
政府が集団接〇会場を残し続けるのも納得です。
「日本が集団接〇会場の運営をやめたから、ワ◯◯ンの売り上げが落ちた」
とイチャモンを付けられないためです。
資金を出しているのが国連であることから、
国際司法裁判所に提訴された時点で、
日本は懲罰的に、各国やメーカーにタカラレルのが確定しているのです。
ワ◯◯ンの契約が非公開なのも、これが理由だとすれば、
簡単に理解できませんか？
同じように、ワ◯◯ン死やワ◯◯ン後遺症を厚労省が極端に認めようとしないのも、理にかなっていませんか？
TPPの条文について、小〇元〇〇〇〇大臣は
「条文なんて、読んでいない」
と国会で明言していましたよね。
「締結してみてダメなら止めればいい」
と簡単に言ってくれた国会議員もいましたよね？
その結果がこれですよ！
では一体、だれがこの失態の責任を取らされているのでしょう？
失政を行った政治家のポケットマネーから
失態の責任を取るための費用は出ますか？
失政を行った政治家の命と
ワ◯◯ンが原因で亡くなった方の命を交換できますか？
亡くなった方は生き返りますか？
日本はTPPによって、政府や大企業が何か言ったら
「それは本当なのか？
隠されている情報は何か？」
を、個人や家庭の単位で、しっかりと検証しないといけなくなりました。
繰り返しますが、厚労省等々のお役所や政治家が
本当のことを言うと、
「日本のせいで我々の利益が減った」
とイチャモンを付けるグローバル企業にタカラレル仕組みができているのです。
現代はまさに「無知は死」なのです。
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