【非常時の社会学】　非常時の社会学はどうあるべきか、考える

２０２０年より、世界は非常時に入っている。

そこでこの記事項目では、今後どのようにして非常時を生き抜いていくかの方策を考えていきたい。

その中では前に書かれたことと全く違った事柄も書かれてくると思うが、それは私自身がいまだに勉強中であり、考察中であるからである。

その辺も踏まえてこのブログ記事を読んで欲しい。

この項目は、社会学とあるから、世界の政治状況だけではなく、社会にかかわるあらゆることを検討課題にしている。

私が現在勉強中なのは、経済学、政治学、宗教学、地政学、歴史などを中心にしている。

今後はその中から、私が考えていること、そしてこれから生き残るためにはどうすべきかなどの提案もしてみたい。

興味があれば、ぜひ読んで考えてほしい。

それが日本を救うことになるのかもしれない。

コロナパンデミックに始まり、ロシアのウクライナ侵攻、中国の強硬化、欧米のインフレ問題。

そのすべてが非常時にあたると考えなければならない。

そしてその影響は、当然日本にもやってくる。

日本への影響は、まず中国とアメリカの覇権争いからくる対立であり、ロシアのウクライナ侵攻による安保保障の問題である。

全て日本の隣国による問題である。

海を挟んでの隣国同士の争い、騒乱は当然だが、騒乱の当事国に挟まれた日本にやってくる。

大きく見れば、アメリカ、中国、ロシア、そしてそのど真ん中にいる日本。

今後の非常時の政界情勢では大きな役割を持たされているが、どうも日本の政治家にはそれが見えていないらしい。

今現在日本の政界では、同性婚の話をやっているようだが、これはれっきとした憲法違反なので、まず憲法の改正が必要になる。

そのあとで法律の策定をするのが手順であるが、「憲法の一字とて換えるな」と言っている野党が、同性婚には賛成と、意味不明なことを行ってもいる。

憲法の護持を言うのであれば、同性婚には絶対的に反対と言うべきであろう。

同性婚に賛成ならば、憲法を改正しなければならない。

それが分からない人たちが政治を行っているのだ。

さらには、メディアもそのような話は出てこない。

基本的には、このような事態が日本の危機状況を表している。

何が基本で、何が問題で、何を対策しなければならないか、はっきりわかっていないのが問題であるとわたくしは思っている。

本来ならば、そこを問題とすべきメディアは、すでに崩れ去っている。