日本株式市場（6/5）振り返り

日経平均株価 (Nikkei 225)

• 終値: 38,490.17

• 騰落率: -0.89%

TOPIX (Tokyo Stock Price Index)

• 終値: 2,748.22

• 騰落率: -1.41%

東証グロース市場指数 (TSE Growth Index)

• 終値: 802.52

• 騰落率: -1.22%

• 日経平均株価 は、前日比347.29円安の38,490.17円で取引を終えました。これは、前日の米国市場で半導体関連株が下落した流れを受け、東京市場でも半導体関連銘柄が売られたことが要因と考えられます。

• TOPIX も同様に下落し、前日比39.26ポイント安の2,748.22で取引を終えました。

• 東証グロース市場指数 は、前日比9.93ポイント安の802.52で取引を終えました。

本日の注目市場ニュース

• 5日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日に比べ420円ほど安い3万8400円台前半で推移しています。

• 4日の米株式市場では主な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）は0.7％下落しました。

• 米半導体関連の下げが東エレクやレーザーテクなどの売りを促し、相場を押し下げています。

セクター別解析

楽天証券

セクター別に見ると、電気・ガス業が最も下落率が小さく、不動産業が最も下落率が大きい結果となりました。

情報・通信業や精密機器などのハイテク関連セクターも大きく下落しており、米国の半導体関連株安の影響が顕著に表れています。

一方、電気・ガス業や食料品などのディフェンシブセクターは、相対的に下落率が小さくなっています。これは、景気後退懸念が高まる中で、投資家がこれらの安定性の高いセクターに資金を逃避させている可能性を示唆しています。

総括

本日の日本株式市場は、前日の米国市場での半導体関連株安の流れを受け、主要3指標全てが下落しました。日経平均株価は38,490.17円と、前日比0.89%安で取引を終えました。

セクター別に見ると、電気・ガス業が最も下落率が小さく(-0.14%)、不動産業が最も下落率が大きい(-2.21%)結果となりました。情報・通信業や精密機器などのハイテク関連セクターは、米国の半導体関連株安の影響を大きく受け、下落しました。一方、電気・ガス業や食料品などのディフェンシブセクターは、相対的に下落率が小さくなりました。

明日以降の日本株式市場は、不透明感が漂うものの、いくつかのポジティブな要素も存在します。

• 米国の金融政策: 今後の利上げペースや金融引き締め政策の動向が、市場心理に大きく影響すると考えられます。利上げが長期化すれば、景気後退懸念が高まり、株価を下押しする可能性があります。

• 世界経済の動向: 世界的な景気後退懸念や地政学リスクの高まりが、投資家心理を悪化させる可能性があります。特に、中国経済の減速は、日本企業の業績にも影響を与える可能性があります。

• 為替動向: 円安は輸出企業にとってはプラスですが、輸入物価の上昇を通じてインフレを加速させる可能性があり、日銀の金融政策にも影響を与えます。

好材料:

• 日本企業の業績: 日本企業の業績は堅調に推移しており、好決算を発表する企業も出てきています。企業業績の改善は、株価を下支えする要因となります。

• 割安感: 日本株は、他の主要国と比較して割安感があるとされています。PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの指標で見て、割安な銘柄が多いことから、投資妙味があると考えられます。

• インバウンド需要: 訪日外国人観光客の増加によるインバウンド需要の回復は、小売業やサービス業などを中心に、日本経済を活性化させる可能性があります。

このことから、本日の市場は、

• 米国市場の影響: 米国市場の半導体関連株安が日本市場にも波及

• セクター間のばらつき: ディフェンシブセクターは相対的に堅調、ハイテク関連セクターは下落

• 投資家心理の悪化: 景気後退懸念から、投資家がリスク回避姿勢を強めている可能性

といった特徴が見られました。

今後の日本株式市場は、米国の金融政策や世界経済の動向、企業業績など、様々な要因に左右されるため、注意深く見守る必要があります。