このnoteを始めるに至った経緯

　私は、2018年7月にお茶の水女子大学がトランスジェンダー学生の受け入れを発表した際は「トランスジェンダー＝性同一性障害」だと誤解していたこともあり、大変良い取り組みだと思っていました。

　しかし、2019年1月に「身体が男性でも性自認・性表現が女性であれば公共の女性専用スペースを使用する権利がある」と主張する人々の存在をしって大変驚くとともに、「トランスジェンダー」という概念の幅広さを知り、女性専用スペースのあり方を中心に、この問題を1年8ヵ月にわたり注視してきました。

　この問題を調べるなかで、彼らの主張の背景には「法的性別は身体的特徴で決まるのではない、性自認（および性表現）により自己決定する権利を尊重すべきだ」という思想運動（＝トランスジェンダリズム）があることを知り、それが全世界的に展開されていること、日本でもメディアや学術団体がそれを支援していることを知ることになります。

　2020年9月1日に奈良女子大学副学長の三成美保氏が、朝日新聞のインタビューで「性自認こそが性を決定する重要な要素だ」と発言し、日本学術会議の分科会が「トランスジェンダーの法的性別変更のための新法案」の提言を予告したほか、Twitterで学者や政治家、弁護士、文筆家による「トランスジェンダリズム」推進・追認の動きが本格化してきたため、私が抱いている疑問点を整理・記録しておくためにこのnoteを開始することにしました。

　性自認（および性表現）による法的性別変更の問題は、女性専用スペースの運用や女子スポーツなど、あらゆる女性の権利・安全に大きく影響します。現行の女性専用スペースの利用当事者である女性（female）にとって、無関心ではいられない問題です。

　2年近くにわたりこの問題を考え続けてきた女性達の存在を知ってほしい。彼女達の存在を無かったことにしないでほしい。トランスジェンダリズムの推進が女性に与える影響にまだ気づいていない女性達にも、この問題を知ってもらい、一緒に考えてほしい。

　そんな気持ちで、疑問点の整理・記録のため、このnoteを始めました。