福祉用具はレンタル？ 購入？

福祉用具は介護保険を利用してレンタルできるものと、購入になるものがあります。

購入になる場合は市区町村に申請することで補助金が使えます。

どんなものがレンタルできるのか？
購入はどこからするのかなど、ご紹介します。

介護福祉用具事業所

都道府県の指定を受けた介護福祉用具を取り扱う事業所です。
レンタルも購入も、こちらの事業所が関わることになります。

利用する際は、福祉用具相談員（販売員）とケアマネジャー（介護支援専門員）と相談をして選びまます。

レンタルの場合は、ケアマネジャーにケアプランへ落とし込んでもらいます。
負担金額は、介護保険料金の負担割合証の割合（1～3割）と同じになります。
要介護度によって、レンタルできる福祉用具の種類が制限されています。

購入する場合は、指定を受けた事業所からの購入でないと補助金対象になりません。
ホームセンターなどでも販売されているものがありますが、対象外になりますので、注意してください。

福祉用具レンタルできるもの

運搬費や設置費用も含んでいます（おおよその料金）

特定福祉用具販売

入浴や排泄など、直接、肌に触れるものはレンタルできませんので、購入になります。
購入費用が、福祉用具事業所によって違います。
1社で決めずに、何社か見積書を取って価格の確認をすることをおすすめします。

補助金対象の福祉用具5種類

福祉用具購入に対する「補助金」

支給限度額／年間10万円まで（1～3割の自己負担）
利用者が、いったん購入費用を支払い、その後の申請になります。

市区町村によって対応が違う場合もあります。
購入額の全額を利用者が支払い、市区町村から利用者に支払う場合。

また、利用者は、購入額の自己負担額分を福祉用具事業所に支払い、残りの料金を市区町村から福祉用具事業所に支払うなど、対応が違いますので確認をしたほうがいいです。

10万円までは補助されますが、たとえば5万円のポータブルトイレを購入したときは残りは5万円。3万円のトイレなら7万円残っています。
ほかに購入したいものがある場合は、その残額からの補助金しかでません。
同じ機能なら、高いものを買う必要はありません。
限りのあるものは上手に使いましょう。

注意：指定を受けていない事業所からの購入は対象外です。

まとめ

福祉用具レンタルは、本人に合わなくなっても、そのときの状態に合わせて交換ができるところがいいですね。
一般的にレンタルの多い、つえや車いす、ベッドなども種類が豊富にあります。

たとえば、デイサービスで、つえの高さが合っていない利用者を見かけます。
自分でいいと思っている高さと、楽に歩ける高さは違います。
専門家のアドバイスも受けられるところがといいですね。

使い方次第で、少しでも快適に暮らせるようにしてくださいね。