Study with me、and ファンダ！ 📚Indicators ✏️vol.６♯DOE
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🟩投資戦略♯DOE
DOE（自己資本配当率）を資本政策の目標にする企業が増えつつある中、
DOEによる銘柄選択の有効性は高い。🔷🔶🔷配当支払いの”安定“ 🔷🔶🔷
DOE
株主資本配分率（Dividend On Equity ratioの略）のこと。
配当性向は利益に対する比率で配当を決定するが、
DOEは株主資本を基準として配当を決定する。
これは配当支払いの”安定“につながるからです。
👉配当性向と自己資本比率
📚配当性向（配当額÷純利益）
企業が設定する配当性向（配当額÷純利益）の目標値には30％～40％などが多く見られます。
こうした企業にとっては、企業の利益が減ると、利益の減少とともに配当の支払いも減ってしまう。
一方、利益が増えれば、配当の支払いも増えるため、利益の変動とともに配当も大きく変動する。
📚DOE自己資本配当率（配当額÷自己資本）
自己資本は年による変動が小さいため、配当が安定します。
投資家にとっても、受け取る配当が安定して見込まれる（減配のリスクが小さい）なら、銘柄を選ぶ際に重要なポイントとなる。
👉TOPIX構成銘柄のDOEの状況
DOEの中央値は2.6％です。
(ニッセイアセットマネジメント)
📚高い銘柄群
DOEの中央値が2.6％であることから、DOEがある程度の高水準にある銘柄として“3％以上”を基準。
DOEが高い方から4分の1（25％）水準が4.2%であることから、“4％以上”の銘柄はDOEがさらに高い銘柄群として捉える。
📚リターン
2014年以降2023年12月まで、超過リターンを毎月累積した推移を観察。
分析結果
累積超過リターンのグラフが右肩上がりとなっていることは、
有効性の高さを表す。
“DOEが3％以上”と“DOEが4％以上”のパフォーマンスを比較すると、
よりDOEが高い“4％以上”のパフォーマンスが上回っていることも注目。
►2018年以降、株主還元への注目が高まる中、企業経営における資本政策の指標としてDOEがクローズアップ。
DOEが“3％以上”のパフォーマンスと“4％以上”のパフォーマンスに差異が見え始めた。
►2021年以降、はDOEによる銘柄選択効果が低下。
企業の株主還元姿勢が注目されているものの、投資尺度として用いる場合には、配当額と株価の割合を示した配当利回りなどバリュー指標の方が相対的に有効となっているようです。
►ここ数年間、株主還元を強化する流れが見られるようになり、配当政策として新たにDOEを採用する企業も増えてきています。
実際にDOEを採用した企業の多くは、安定配当のためDOEを配当政策として導入すると説明。
👉会社四季報
📚特集
2024年新春号 ※現在、2024年２集・春号発売中
2024年１集・新春号の特集企画欄は、「ＤＯＥ」、「増減配回数」、「四半期進捗率」が特集された。
📚安定して高配当が期待できるDOE上位50銘柄
※（注）DOE（株主資本配当率）は四季報掲載基準の1株当たり純資産を用いて算出。株価は2023年11月27日時点。
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