退職理由～役職についている場合～
こんにちは！メドフィット編集部です。
転職相談の中でもご相談をいただくことの多い「役職者の転職活動」についてお話します。
「役職業務が合わないかも・・・」
「役職者ポジションの場合、職場にはいつ退職意向を伝えればいいの？」
など、役職者の転職活動における様々なご相談を紹介いたします。
相談事例１：役職業務が合わないのでやめたい・・
よくご相談を頂くのがこちらの声です。
病院やクリニックなどで働かれている技師さんは、入職当初は現場の検査・撮影など患者さんと直接かかわる業務から始められるケースが多いかと思います。沢山経験を積まれたのち管理ポジションになり、患者さんと関わらない事務業務等が増えることにより、「現場の業務に戻りたい」「役職業務は合わないから転職したい」という相談を頂くことがございます。
前述のとおり、実はよくある転職活動理由の一つで実際に役職ポジションから一般ポジションへの転職サポートをさせて頂いたこともございます。
しかし、「それなら転職活動を始めよう！」となる前に、一度現職へ業務やポジションについての相談をして頂いたほうが良いです。
理由として、給与面で大幅に下がってしまうケースが多いからです。
この転職は、「勤続年数の長い役職ポジション」から「勤続年数の短い一般ポジション」への転職となります。給与にこだわりがない方であれば問題ないかとは思いますが、住民税は前年度給与額からの算出となるため、税金額は約1年間変わりません。その結果、「思ったより手取りが減ってしまったので再び転職したい」と相談を頂くことも・・・。
現職へ相談をしてみると、業務の見直しや人員の補強のタイミングで別の役職者を採用するなどを考えてくれるケースもあります。役職手当分は給与が下がってしまいますが、これまでの勤続年数・評価はそのまま残りますので給与面で大幅に下がることはございません。
POINT！！
まずは一度、現職へポジションの変更や業務内容の変更を相談してみましょう。
相談事例２：職場にはいつ退職意向を伝えればいいの？
こちらも役職者の方より質問頂きます。
一般論としては、一般ポジションの方より早めにお伝えされる方が多いです。
役職者の退職となると通常より引継ぎしなければならないことが多いため、通常1か月前に申し出のところを3か月前に伝える方もいらっしゃいます。
しかし、次の職場へ入職できるのが4か月後、5か月後・・と遅くなってしまうと、面接の際に「もう少し早く入れませんか？」といわれてしまうことがありますよね。
役職ポジションの募集は、前の役職者が退職することにより欠員補充の場合がほとんどで、入職時期も重要な選考基準の一つです。
遅くとも内定後3か月程度での入職が出来ることがベストです。
そのため、次が決まった際に2～3か月程度で辞められるような準備を転職活動と並行して進めることをお勧めいたします。（マニュアルの作成・整理、自分しか出来ない業務の後輩指導 等）
1週間にやっている業務を書き出し、その業務一つ一つを誰にお願いできるのか整理するとわかりやすいですね。
引継ぎさえスムーズに出来てしまえば、一般職と同じように次の人員補充をしてもらうだけになるので退職交渉が進みやすくなります。
POINT！！
転職活動を始めた段階で、退職に向けての現職の準備を始めましょう。
なかなか退職交渉が進まないという方はこちらの記事もご参考下さい。
まとめ
役職に就かれている方からよくご質問・相談を頂くことを回答させて頂きました。しかし転職活動は十人十色でその方その方に合ったやり方・進め方があると思います。
弊社では業務内容の確認から入職時期の交渉などもさせて頂いております！転職活動がなかなか進まない・・・という方は是非一度メドフィットにご相談ください！一緒に解決できる方法を探してみましょう！
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