記事一覧
グループ誌記事のご紹介(期間限定無料公開)
医療機関の「ダイバーシティ経営」実践事例『Medical Communication』発行母体の学校法人先端教育機構が出版する教育総合誌『先端教育』にて、ダイバーシティ経営・外国人採用をテーマに、
熊本県甲佐町の谷田病院 事務部長の藤井将志様の記事が掲載されています。
「外国人が働く環境を当たり前に! 地域医療機関が挑むダイバーシティ経営」
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病院マーケティングサミットJAPAN 2021が開催されています
『Medical Communication』でも大変お世話になっている病院マーケティングサミットJAPAN様の「病院マーケティングサミットJAPAN 2021」が今年も開催されています。
今年もコロナ禍のため、残念ながらオンラインのみでの開催ですが、なんと登録不要ですべてのプログラムがYouTubeで無料配信されています。
医療機関のマーケティングだけでなく、広く社会課題にまで射程を広げたプ
コミュニケーションの原点は「双方向」 ー“不確実”な医療情報を、われわれはどう理解し、共有すべきか(2019年冬号より)
医療現場では、とかく“伝わらない”ことが課題となる。
その原因は、医療者と患者の間においては専門知識の差、医師や看護師といった多職種の間においてはひとつの事象を捉える思考フレームの違いであると言われたりする。医療や健康にかかわる情報を、私たちはいかに理解し、伝えればよいのか。「ヘルスコミュニケーション」の研究に携わる中山健夫氏に伺った。
お話・中山健夫氏(京都大学大学院医学研究科社会健
データで見る・医師の働き方も“持続可能”に(2019年夏号より)
年間の時間外勤務が1,860時間を超える医師がいる病院は27%
今年3月、厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」の議論がまとまり、2024年4月から、医師の時間外労働規制が適用されることになった。 現状、年間の時間外勤務が地域医療確保暫定特例水準(年間1,860時間)を超えると推定される医師がいる病院の割合は、全体で27%。大学病院や救命救急機能を有する病院では80%を超え
これからの社会の“共通言語”SDGsを知っていますか(2019年冬号より)
2030年までに、気候変動や貧困・飢餓の撲滅など、地球規模の課題解決に向けて行動を起こそうという世界的なムーブメントである「SDGs」。現状、日本国内での認知度はまだ十分とはいえないが、昨年から経済界を中心に盛り上がりをみせている。健康・福祉分野でも解決すべき課題が設定されており、この流れは近いうちに医療界にも波及するかもしれない。ここでは、SDGsの基礎知識を紹介する。