ユニ・チャームに聞く、フェミニンケア売場の傾向と対策

生理の悩みには個人差が大きく、それをサポートできる売場、商品が支持される傾向にある。女性たちの悩みを解決するために、ドラッグストア（DgS）はどのようなフェミニンケア売場に挑戦すべきなのだろうか。カテゴリーの状況と、売場づくりのポイントについて、シェアナンバーワンのユニ・チャームに聞いた。

生理人口減少も 市場規模は600億円を維持

▲[図表1]フェミニンケア市場金額、前年比推移
（ナプキン+ライナー+タンポン+ショーツ+ケア用品+FC軽度）

ユニ・チャームによれば、フェミニンケア市場（ナプキン、ライナー、タンポン、ショーツ、ケア用品、軽度失禁、計）は約600億円規模と推測される（図表1）。人口減少に伴い市場はシュリンクしているとおもわれがちだが、実はこの数年のトレンドは成長傾向。2017年から売上前年比は100%超えを継続しており、2020年はコロナ禍と消費増税の反動でいったん前年割れしたものの、2021年下期は前期比105%と順調に推移を続けている。

その理由としてユニ・チャームは、肌ケア（※肌ケアとは、こすれなどの肌への物理的接触を軽減すること、以下同）や、夜用生理ショーツなどの高付加価値商品、ナプキン以外の商品（おりものシートやタンポン等）などの構成比が増加し、単価アップしたことが、全体を牽引していると分析する。

ナプキン市場について見てみると、2005〜2010年までは2個パックの普及品で激しい価格競争が繰り広げられていたため、2005年を100とした場合、2010年のナプキン市場規模は85%まで減少していた。

しかし、2011年にユニ・チャームが肌ケアや夜用スリムなどの高付加価値商品を発売。これが好調に推移し、2010年と2018年のナプキン市場規模を比較すると97%と市場の減少に歯止めがかかった。

さらに2018年以降は、肌にやさしいオーガニックの商品や、超熟睡ショーツのように夜モレが気になる人に向けたプレミアム商品の比率が上昇。2019年には3%だったプレミアム商品の構成比率は、直近で8％まで引き上がっている。

2019年は増税特需、2020年はコロナ特需があったものの、2018年を100とした場合、2020年は104、2021年は99とほぼ横ばいで売上は推移している状況である。

高付加価値商品人気の裏にある2つの変化

なぜこのような動きが生まれているのか。生理用品のトレンドを語るうえでコロナ禍が与えた影響について無視することはできない。