薬王堂の店舗に見る、生産性維持する「攻め」と「守り」の戦術

岩手県に本社を構え、東北6県に321店舗（2021年2月期末現在）を展開する薬王堂ホールディングス。300坪の標準タイプである紫波桜町店のリポートから、同社の店舗運営戦略を解説する。（MD NEXT編集長 鹿野 恵子）

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徹底した標準化で販管費19%、営業利益4%を追求

薬王堂はルーラル（田舎）立地に「小商圏バラエティ型コンビニエンス・ドラッグストア」を展開している。一般のドラッグストア（DgS）が1万人程度の商圏人口を必要とするのに対し、同社の標準フォーマットは、1店舗7,000人の商圏人口で成立する。

粗利益率23％、販管費率19%、営業利益率4%と上場DgSの販管費率平均22%と比べても、販管費率をかなり低く抑えているのが特徴で、その低販管費率を支えているのが、店舗の徹底的な標準化と、システムや物流の仕組みによる効率の追求である。

現在同社の主力フォーマットは売場面積300坪。出入り口は1ヵ所で、主通路沿いに第1マグネットがヘアケア、オーラル、第2マグネットにトイレットペーパーなどの紙類、続いて主通路沿いに冷凍食品、食品、医薬品、介護用品と続く。ゴンドラでは化粧品やホームケア、ペット用品、実用衣類などを販売している（図表1）。