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[006]経済のお勉強〜其のニ〜

Masa

マクロ経済の四つの目標の一つ目、経済成長とその重要性について書いてみよと思います。

ハッピーになるために

じっちゃま曰く、《怒りをもって、振り返れ！　ここ20年の、日本が歩んできた軌跡を！》

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上図は米国S&P500とTOPIXの軌跡です。米国はズンズンと成長を続けてきた一方、日本は寒い限りです。果たしてこの、日本市場でハッピーになれる投資ができるでしょうか？経済成長とは何かを理解して、戦うに値する成長の見込まれる市場をチョイスする事は非常に重要です。

※日本市場で結果を残されている方もいますし、私自身日本嫌いでは決してありません。でもこの市場で戦うのって不利ですよね。。。

GDPとは(再掲載)

最初にこれから経済成長等を議論するにあたりGDPについて勉強してみました。(この項目の内容は前回の記事と同一です)

GDPは国の経済規模を測る尺度です。一年間に生産、供給された最終生産物の総額と定義されます。言い換えると一年で物がどれだけ売れたかをあらわします。需要と供給は等しくなるので、一年でどれだけ物が買われたかと見る事もできます。

数式で表すとGDP=C(消費)+I(投資)+G(財政支出)+EX(輸出)-IM(輸入)となり、各項目を米国商務省が統計データから算出、推測し計算します。一人当たりのGDPや物価変動を補正した実質GDP等が注目されます。

また最終生産物だけが対象(自動車生産はGDPに入るがその部品はカウント外)であったり、家庭内の生産は計上されない、環境対策が進んでもGDPは変わらない等の限界はありますが、経済規模を表す非常に重要な指標といえます。

経済成長とは

経済成長とはまさにGDPがどの程度大きくなるかという事です。成長率は数%ですがここでも複利の考えが重要です。

例えば毎年3%の成長率なら10年後GDPは0年目を100とすると134%のサイズに、毎年5%なら163%になるため1.2倍の隔たりがでてしまいます。

この成長は生産性の向上により実現されます。この原動力は①物質資本の増加(設備増強)、②人的資本の向上(労働者の教育レベル、経験アップ)、③技術の進歩の3点です。米国等の先進国では③の技術の進歩が半数程度を占めるようです。逆に発展途上の国では①②のレベルが相対的に低いためそちらが先に伸びるようです。

一人当たりGDP

一人当たりGDPは一国の豊かさを測る分かりやすい指標として用いられます。仮に国民一人ひとりに適切に分配できるとすれば、一人当たりGDPが成長しているということは、一人ひとりがより豊かになっていることを意味します。

では一人当たりGDPこそが重要で、マクロの経済成長は場合によってはマイナスになってもいいのでしょうか？(例えば経済はマイナス成長でかつ労働人口がそれ以上に減る場合など)

経済成長の重要性

結論から言うと一人当たりGDPよりも全体のGDPが重要と考えられます。そのため一人当たりGDPの成長率ではなく、GDP成長率がしばしば用いられます。

経済成長すなわちGDPがマイナスになると①から③の様な問題が引き起こされます。これを防ぐために成長は必須です。

①雇用の減少　　　　　　　　　　　　　マクロの経済成長がマイナスになるということは、国内市場が縮小するということです。このことは、国内市場によって支えることができる産業規模は縮小しそれに支えられる雇用も減少してしまいます。

輸出産業であっても、生産拠点を海外に移転する傾向が続いており輸出企業が国内で雇用を維持しきるのは難しいと考えられます。またサービス産業などの非製造業では特に、産業規模が国内市場に依存しているため、国内市場の縮小の影響は多大です。その結果、非製造業の雇用は縮小せざるを得ないと考えられます。国内市場の縮小による雇用の減少は、失業率増加につながります。

②規模の経済の効果縮小　　　　　　　　国内市場が縮小すると、規模の経済を享受できないことになります。縮小していく国内市場を対象に多数の企業が生産を行うことになると、各企業の生産規模は減少し、規模の経済を発揮しにくくなります。

これは生産性低下、物価上昇圧力を強めることになると考えられます。またこれは特に輸出産業では競争力強化のため海外に拠点を移すことへのモチベーションとなってしまい、更に雇用への悪影響を生みます。

③社会保障の質の低下　　　　　　　　　また社会保障にも問題が生じます。年金等の社会保障給付は、高齢化の進展に伴って増加します。それを賄うには、社会保障基金に蓄積されている積立金を大幅に取り崩すか、社会保障負担が増加するか、政府からの経常移転（社会保障関連支出）が増加するしかありません。

　しかし、マクロの経済成長がマイナスになり、所得が減少するような状況の下では、社会保険料から構成される社会保障負担が増加することは困難です。また、社会保障関連支出が増加するためには、まずは税収が増加することが必要ですが、所得が減少するような状況では、これも同様に困難です。結局、社会保障関連支出の増加を賄うためには既に多額に上っている政府債務をさらに累積させなければならないことになります。

つまり社会保障や財政の持続可能性を確保するためには、マクロの経済成長を高め、社会保障負担と税収の増加をもたらすことが重要です。マクロの経済成長が続いているような環境において初めて社会保障を維持することが可能になるのです。

GDP成長率と株式投資

じっちゃま曰く、《製造業PMIが下がりはじめたら素材株などが天井を打つかもしれない。このような銘柄が天井を打たなければハイテク株への資金の流入は起きないと思う。GDPは発表が遅いので、ハイテク株への資金流入についてリアルタイムor先行指標として役立つのはPMIぐらい。》

またある時じっちゃま曰く、《現在は $OKTA だけでなくハイグロ株全てがやられている。GDP急成長時にシクリカル系が人気になるのは当たり前。しかしこの成長は一過性のものですぐに鈍化すると予測されているので、ハイグロ株に対するプレッシャーも金利上昇プレッシャーも一瞬のものだと考える。》

と言う事で、GDPを参考にしないわけではないが、やはりそこから金利への影響、最後は金利という考えが伺えます(金利(債券)と株はシーソーの関係)。GDPの将来にわたる推移などから、景気サイクルのどこに位置するかを考えられているようです。

関連指標

◾️PMI(Markit United States Manufacturing Purchasing Managers Index)

製造部門民間企業よ購買管理者の月次調査に基づく指標。購買は、企業の生産活動に先行するため市況の変化を追跡することができます。ISMにより発表されるPMと異なり、マークイットPMIには民間企業の情報しか含まれていません。50を超える指数値は現在のビジネス条件を積極的に特徴付けていることを示しています。50を下回る指数値はビジネス状況の悪化を意味します。それは生産とインフレの先行指標と解釈されます。

最後に

かなり長く取り止めもない内容となってしまいました。まだまだ勉強して直接的に、投資に役立つ知識にしていきたいと思います。

最後まで読んでいただきありがとうございます(≧∀≦)


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