海外記事『パンデミック条約は生物兵器拡散条約と呼ぶべき』翻訳

　パンデミック合意の問題点は人権を奪うことだけではありません。

　その恐るべき危機に警鐘を鳴らしている米国の医師メリル・ナス博士は昨年2023年8月に『WHOのパンデミック条約は、人為的パンデミックを増加させる』というタイトルで報告書を発表しました。

https://anthraxvaccine.blogspot.com/　　ナス博士ウェブサイトより

　今回の投稿はその報告書を短くまとめたThe Exposéの記事紹介です。

　近日中にメリル・ナス博士にインタビューをさせていただく予定となっています。それに合わせて、博士が発信している問題意識を日本でより広く伝えるために、今回は先行して翻訳記事をお届けします。
　この翻訳は我那覇真子チャンネルの視聴者さんがボランティアで協力してくださいました。この場をお借りし感謝申し上げます。

　

　

パンデミック条約は生物兵器拡散条約と呼ぶべき

（By ローダ・ウィルソン・８月２４日、２０２３年）

　以下のような重大な事柄に関して、メリル・ナス博士は、我々の考えの手助けとなるような報告書を書いた。

・パンデミックや生物（細菌）戦争を防ぐにはどうすればよいか。
・パンデミックに対応するための、WHOやその加盟各国からの提案を、どう評価し解釈するのか。
・我々はWHOを、これらの分野で、人々を適切な方法で助けることのできる保健当局として、信頼できるかどうか、どのように判断すればよいのか。

ナス博士は、
「これらは全人類にとって重要な問題であり、私はすべての人に、これらの問題について考え、注視し、この非常に重要な話し合いに参加してほしいと思っているのです」と語った。

　ナス博士は、世界最大の炭疽菌の流行が、生物兵器によるものであることを証明した医師であり研究者である。彼女は炭疽菌ワクチンの危険性を明らかにした。コロナ治療薬の処方や誤情報のために、彼女は医師免許停止処分を受けた。

　彼女は2020年から、コロナに関する偽情報の解明に取り組んでおり、「メリルのCOVID（コロナ）ニュースレター」と題した自身のサブスタック・ページに、定期的に記事を書いている。ナス博士はまた、サイト「Door to Freedom」の創設者でもあり、このサイトは、世界中で起きている変化やその関連情報を収集し、私たちが権利と自由を取り戻す、その手助けとなるために作られた。

　以下は、ナス博士の報告書『WHOのパンデミック条約は、人為的パンデミックを増加させる』からの抜粋である。報告書の全文はこちらからご覧いただきたい。

　ナス博士は、以前にこの報告書のショート・バージョン（短縮版）をBrownstone Instituteで発表しており、こちらで読むことができる。
vまた、最近のポッドキャストでは、サーシャ・ラティポヴァと、この報告書について議論した。ポッドキャストはこちらから。

化学的・生物学的な大量破壊兵器

　大量破壊兵器・Weapons of Mass Destruction 略してWMDは、化学兵器/Chemical、生物兵器/Biological、放射能兵器/Radiological、核兵器/Nuclearの頭文字をとって、CBRNと呼ばれている。大量破壊兵器は、大勢の人々を迅速に殺傷および致命傷を負わせる安価な方法である。

　それら大量破壊兵器の開発や使用を防ぐために、国際条約が結ばれた。最初に作られたのは１９２５年、戦争における生物兵器と化学兵器の使用を禁じた、ジュネーブ議定書である。多くの国が署名したが、米国が批准するまでには５０年を要し、その５０年間は米国は条約に拘束されない、と主張した。そうして、米国はこの５０年間に、生物兵器と化学兵器の両方を使用した。

　１９６９年１１月、ニクソン大統領は米国が生物兵器プログラムを廃止するつもりである、と世界に発表。しかし、化学兵器の廃止については明言しなかった。１９７０年の２月になって、ニクソンは毒素兵器の撤廃も発表したが、これにはヘビ、カタツムリ、カエル、魚、細菌、真菌の毒素が使われており、暗殺やその他の目的に使用できるものであった。

　ニクソンは、これらの様な兵器が二度と使われないための国際条約を、米国が作成するつもりであると宣言した。１９７５年、「細菌（生物）兵器及び毒素兵器の開発、生産、貯蔵の禁止並びにそれらの破壊に関する条約」、略して「生物兵器禁止条約（BWC）」が発効された。

　しかし１９７３年、ハーバート・ボイヤーとスタンリー・コーエンの二人が、遺伝子工学（遺伝子組み換え技術）を開発。この発見が、生物戦争の計算法（計算式）を変えた。

　４０年以上の歳月を要したが、２０２２年、アメリカ、ロシア、その他１９３の加盟国により、申告された化学兵器の在庫はすべて廃棄された。

　２０２３年現在、生物兵器禁止条約が施行されてから４８年の間に、生物兵器の開発、製造および使用に対して築かれたはずの壁の劣化は、着実に進んでいる。

　生物兵器やパンデミックに対する予防という名目で、各国が”デュアル・ユース”（攻撃と防御の両面）での研究・開発を行ったところ、より致死率が高く、より感染力の高い微生物が生み出された。そして、この努力を検査や監視の目から逸らすため、生物兵器研究は「機能獲得研究」へと改名された。

生物兵器はどのようにして生み出されるのか？

　ゲイン・オブ・ファンクション（”GoF”）機能獲得は、非常にリスクを伴うため、何百人もの科学者からの世論の反発を受け、２０１４年、米国政府によって資金提供が禁止された（ただし、SARSコロナウイルスおよび鳥インフルエンザウイルスに限る）。そして２０１７年、トニー・ファウチ博士とフランシス・コリンズ博士は、実質的な保護・防衛措置は何も実施しないまま、禁止を解除した。

　GoF（機能獲得）が意味するところは、科学者があらゆる技術を使って、通常のウイルスや病原性のウイルス、さらには細菌を生物兵器に変えることができる、ということである。ウイルスやその他の微生物により獲得した生物兵器に変容させるための機能は、２種類に分類される。感染力の強化と病原性（病気の重病度）の強化である。

毎年のインフルエンザを含む（自然的な）パンデミックに対する資金は、生物兵器に対する防御のための資金と一緒くたにされていた

　おそらく、このような資金の混在は、何が資金援助を受け、納税者による資金のどのくらいがGoF（機能獲得研究）のために使われているのかを、議会や国民に分かりづらくするためのものだろう。

　エコヘルス・アライアンスのような非営利団体や、それと提携しているカリフォルニア大学の、デービス校獣医学部のジョナ・マゼット教授などは、アメリカの納税者らのお金が、中国を含む数十カ国の外国の科学者らによるコロナウイルスに関するGoF（機能獲得）研究を含む研究に使われている、という事実を隠すための仲介者として利用された。

　莫大な資金が絡んでいることを知れば、アメリカ国民は、何故なんの調査も行われないのか、疑問に思うかも知れない。そしておそらく、大金を生み出す資金援助を維持するために、過去数十年に渡って、パンデミックに対する恐怖が意図的に煽られてきたのだろう。私たちはかれこれ２０年以上も、感染症に対する強い不安や恐怖心を煽るような警告および脅しを受け続けてきた。そしてその脅しは、今現在も功を奏しているようだ。

　新型コロナウイルスと、２０２２年のサル痘ウイルスの、両方のゲノムから、どちらも研究所で作られた生物工学的病原体である疑いが浮上した。

心筋炎による重篤な症状

　アメリカのサル痘ワクチン（Jynneos. ジニオス）と天然痘ワクチン（ACAM2000）の２種類のワクチンは、いずれも心筋炎を引き起こすことで知られており、これは現在アメリカで入手可能なファイザー製ワクチン、モデルナ製mRNAワクチン、ノヴァバックス製ワクチンの３種類のコロナワクチンすべてにも言えることである。

　心筋逸脱酵素の上昇を指標とした場合、ACAM2000（天然痘ワクチン）を初めて接種した３０人に1人が心筋炎を起こした。心臓MRIやエコーの異常など、他の指標を用いた場合は、CDC（米国疾病予防管理センター）によると、１７５人に1人の割合でワクチンによる心筋炎が発症している。

　「私はJynneos（ジニオス。サル痘ワクチン）による心筋炎の発生率に関する論文を見たことがありませんが、FDAのウェブサイトで入手可能な２つの未発表の認可前研究において、Jynneos（ジニオス。サル痘ワクチン）接種者の１０パーセントと１８パーセントに特定不能の心筋逸脱酵素の上昇が認められました」と、ナス博士は書いている。

　さらに博士は、「私の推測では、mRNAコロナワクチンは、このような一般的な範囲（１回の接種で１０人から２５０人に１人）で心筋炎を起こすが、症例の大部分はおそらく無症状であり、病気の診断が下されることはないでしょう」と語る。

コロナワクチン：鶏が先か卵が先か？

　彼らは以前、何も知らなかったのだろうか？ 保健当局は、２０２１年８月にいったんは、ワクチンはコロナを予防することも伝染を防ぐこともできないことを解明し、公表したのに、なぜコロナによるリスクよりも、ワクチンの副作用によるリスクの方が明らかに大きい人々に対して、コロナワクチンを推奨するだけでなく、義務付けたのだろうか？ また、時が経つにつれ、新種の変異型の発生も減り、毒性も弱まっているにも関わらず、なぜ義務化を加速・強化させたのだろうか？

　ひとたび、これら基本的な事実を認識すれば、あなたは、もしかしたらワクチンはパンデミックのために作られたのではなく、むしろ、パンデミックがワクチンを普及させるために作り出されたのかもしれない、と気付くだろう。断定はできないが、少なくとも疑ってかかるべきである。

パンデミック条約と修正案：過去３年間、誤った舵取りで私たちを貶めた人々と同じ人々が、その彼ら自身から私たちを救うため？

　WHOと各国政府は、ワクチンを強制し、危険で高価な実験的薬物を服用させるなど、人々に厳しい措置を課し、効果的な治療はあえてさせず、コロナでICU（集中治療室）での治療が必要な人のほとんどが、ビタミンD欠乏症であることを公表せず、さらには、ビタミンDを摂取すればコロナの重症度が軽減されることも、決して公表しなかった。そして何故か２０２１年に突然、国際パンデミック条約が必要である、ということになった。将来のパンデミックや生物兵器による戦争を予防・改善するためであり、、、そうすればコロナ・パンデミックの時のような苦しみを再び味わうことはない、と彼らは主張した。そして、WHOがそれを管理する、と。

　ロナルド・レーガンの言葉を借りれば、”私はWHOから来ました。そして私は助けに来たのです”という言葉は、今回のコロナの大失敗で学んだように、英語で最も恐ろしい言葉だろう。
訳者注：「『私は政府の人間です。お手伝いさせてください』…英語でこれほど恐ろしい言葉はありません」Ronald Reagan（ロナルド・レーガン）元米大統領の有名な言葉を文字っている

　コロナを誤って処理した当局者と同じ当局者が、前回の大惨事を首謀した後に、同じ戦略をコロナにも適用し医療的・経済的大惨事から皆さんを救うと言ったら、誰がまともに受け止めるのだろうか？

　なぜWHOは、国際条約や国際保健規則（IHR）の改訂案を作成し、各国政府を永久にWHOの指示に従わせようとしているのか？

WHOのパンデミック条約草案は、潜在的パンデミックの病原体の共有・共同利用を要求している。これは、生物兵器の拡散の婉曲表現である

　パンデミックの再発を防ぐ最善の方法は、GoF（機能獲得）研究への資金提供を直ちに停止し、既存のGoF生物のすべてを処分することであるのは、明らかだ。しかし、WHOは２０２３年６月に公表したパンデミック条約草案の事務局文書（Bureau Text）で、これとは正反対の計画を示している。

　ほとんどの国の指導者は賛成しているようだが、WHOの条約草案では、全ての政府は「パンデミックの可能性」があると判断されたすべてのウイルスや細菌を、WHOや他の政府と共有し、そのゲノム配列をオンラインで公開することになっている。そうすれば、WHOや世界中のファウチ（的な人々）が、新たに特定された危険なウイルスのすべてを、利用することができるようになる。その際、ハッカーもそのゲノム配列の情報を入手することができてしまうのだろうか？ どうやらこのパンデミック計画は、あなた方に安心感を与えてくれるようなものではなさそうだ。

　この稚拙なコンセプトの計画は、かつて、大量破壊兵器の拡散、と呼ばれていた。そしてその大量破壊兵器とは、ほぼ間違いなく違法のものである。しかしこれはWHOの計画であり、我々の指導者らの計画である。各国政府はやがて、”その”兵器を完全に共有することになるだろう。

ゲノム配列解読の難題

　なぜ各国が独自にゲノム解読研究所を設置する必要があるのか、その理由は説明されていない。
　もちろん、WHOの条約草案によれば、各国は病原体の監視活動を実施しなければならず、その結果として検出された多くのウイルスの塩基配列が決定されることになる。

　しかしながら、同じ技術はヒトゲノムの配列決定にも使うことができる。
EU、イギリス、アメリカが現在、自国民の約２００万人分のゲノムの塩基配列を決定するプロジェクトに取り組んでいるという事実は、これからさらにアフリカ人やアジア人やその他の人々のゲノムを彼らが収集するであろうヒントとなる。

　遺伝子情報は、大きな利益をもたらす可能性があるだけでなく、デザイナー・ベイビーなどを含む、トランス・ヒューマニスト的な実験の基盤にもなる。

WHOの条約草案は機能獲得研究を奨励する

　微生物の感染力や病原性（病気の重病度）を高めることを目的としたGoF（機能獲得）研究は、条約によって明確に奨励されている。条約は、このような研究に対する、行政上（管理上）のハードルを最小化することを要求し、予期せぬ結果（パンデミック）を予防することを求めている。しかしもちろん、この種の研究を行う場合、物質の漏えいや紛失は必ず発生する。例えば、連邦病原体選別プログラム（FSAP）によると、毎年約２００件の事故や漏出の報告が、米国内の研究所から送られてくる。米国外での事故の統計はない。

　科学者たちは自分の身を守り、研究所の安全を維持するために最善を尽くしてはいるが、致死性の高い病原体に関する研究は当然、研究者と外部の世界の両方に対するリスクなしに行うことはできない。

ワクチン被害に対する製造業者と政府の（法的）責任は、「管理」されなければならない

　各国はパンデミック・ワクチンによる傷害の補償として、「既存の関連モデル」を参考に、適用することになっているはずだ。しかしもちろん、ほとんどの国にワクチンによる傷害の補償制度はなく、あったとしても、大抵は最低限のものである。

　アメリカの法律では、EUA（Emergency Use Authorization. 緊急使用許可）製品による傷害の補償を得る方法は、１つしかない。というのも、PREP法の下では、製造業者、政府管理者、ワクチンや医薬品を投与する医療関係者に対する訴訟は、禁止されているためである。

　コロナ・パンデミック製品による傷害に対する米国政府唯一の制度は、対策傷害補償プログラム（”CICP”）と呼ばれるものである。たとえ医師があなたの傷害がEUA製品によるものであると主張したとしても、このプログラムを通じて給付金を得ることは極めて困難である。

　CICPの制限は１２ヶ月と非常に短く、これはつまり、自分の傷害がワクチンや医療品によるものであることを、１２ヶ月以内に証明しなければならない、というものである。連邦保健機関がそのような傷害の存在を認めない場合、これは極めて困難なことである。

　要約すると、CICPが審査したコロナの症例の２％が給付の資格があると判断されたが、コロナ被害のすべての申請者のうち、CICPからの支払いを受けたのは、わずか0.2％だった。わざわざ申請する人が少ないのも頷ける。これが、世界中で使用されるべき「既存の関連モデル」、なのだろうか？

”規制の強化”

　パンデミック条約草案では、”規制の強化”という見出しで、非常時における医薬品やワクチンの厳しい国内規制を緩めることも要求している。

　最近イギリスで発表されたように、「信頼できるパートナー」の承認は、医薬品の認可を迅速に行うために使用される。これは、医薬品やワクチンが、相手国で承認されている場合、イギリスは相手国の認可決定を採用し、イギリス国内の規制当局による独立した分析を省略できるということを意味する。さらにこれは、各国を単一の規制機関による承認・認可の方向へ向かわせるものであり、他国でもすぐにこれを採用することになるだろう。

次は：１００日間で開発されるワクチン

　ワクチンの開発には通常１０年から１５年かかる。もしもコロナ・ワクチンの開発に時間がかかり過ぎたらどうするのか、とお考えなら（因みに、米国初のコロナ・ワクチンはウイルスの配列の入手から承認までかかった時間は３２６日であった）、WHOの条約草案には、試験を短縮する計画がある。

　さらに、１００日間でワクチンを開発し、そこからさらに３０日間で製造委託するという計画が、ビル・ゲイツと現在WHOの主任科学者であるジェレミー・ファーラー博士によって２０１７年に設立されたワクチン非営利団体CEPIによって、広く公表されている。この計画は米国政府と英国政府によって反響を呼び、２０２１年にはG７から一定の賛同を得ている。

　この計画はさらに、少なくとも初回のワクチン展開においては、実際に病気を予防することよりも、免疫原性と呼ばれるワクチンの抗体を誘導する能力についてのみテストされることとされている。
　しかし抗体の誘導だけでは、感染を防ぐかどうかは分からない。
　時には、感染を促進することもある。

１００日ワクチンの安全性テストはできない

　安全性の試験は人間でしか行えないということを、一般の人々に理解してもらうことは非常に重要です。動物では、薬やワクチンに対する反応が人間とは異なるからです。したがって、動物での限定的な試験は、本当の安全性テストは行われなかった、ということを意味します。しかし、短期間だけの人間でのワクチン・テストというのもまた、容認できません。

１００日ワクチンの製造工程の健全性を評価することはできない

　最終的に、この急速な製造計画に従うと、製造工程における潜在的な不具合に対する徹底的なテストは、実施できませんでした。パイロット・ロットの製造から大規模製造へのスケール・アップには、まったく新しい評価が必要です。すべての人に公平なワクチンを提供するために必要だと言われている、広範囲にわたる分散型製造施設の現在の計画では、ワクチン製造業者をどのように調査・視察すればよいか、その方法を分かっている規制当局員が全く足りないのです。

WHOは人権を尊重しているか？

　人々の人権、尊厳、自由を保証する文言は、説明もなく、IHR改定案から容赦なく削除されました。人権保護が削除されたことは人々の目に留まり、WHOはその件で多くの批判を受けています。

　WHOはどうやら、こうした批判に応えているようで、IHRの草案から削除された人権を保証する文言が、パンデミック条約の最新版に盛り込まれました。

結論

　私たちは１００日でワクチンを生み出し、１３０日で製造化することができる。しかしその製品が安全で、効果的で、適切かつ十分に製造されるかどうかの、保証はない。そして、大きな利益は期待できるが、どのような結果が待ち受けていようとも、一般市民の被ったあらゆる被害・損害について、法的に保護された製造業者や政府関係者らには、なんの関係もない、ということだ。

　もしも再びパンデミックに直面した場合には、既知の薬効などを利用した医薬品を使用することが、迅速かつ安全な唯一の解決策となるだろう。

　ゲノム解析によって私たちの遺伝子は解読され、個別化医療の成果が私たちにもたらされるかもしれない。あるいは、私たちの遺伝子に特許がつけられ、最高入札者に売却されるかもしれない。

　新たな生物兵器が発見され、あるいは設計されるだろう。そしてそれらは共有されるだろう。さらには、私たちをコントロールしようとする人々は、GoF（機能獲得）詐欺から利益を得るだろう。もし私たちがまともな未来を望むのであれば、これらの兵器の拡散ではなく、規制することが極めて重要である。

〈終〉

　近日行うナス博士のインタビューに乞うご期待！