見出し画像

MF会計を使った資金繰り表の作成方法

資金繰り表の基本

 ここでは、マネーフォワードクラウド会計(以下、MF会計という)を使った、資金繰り実績表の作成方法をお伝えします。その前に資金繰り表の基本について改めて確認しましょう。

1.資金繰り表とは

 資金繰り表とは、すべての現金預金収入と現金預金支出を分類・集計し、一定の区分、科目に基づき整理された表です。

 試算表や決算書の損益計算書とは異なり、実際の現金預金の入金・出金の事実に基づいて作成されるため、実際の現金預金の入金・出金が把握できます。

 試算表や決算書の利益の状況などは「損益」といいますが、資金繰りでは「収支」といいます。損益と収支は似ているようですが別物と考えてもいいと思います。

2.資金繰り表の種類

画像1

 資金繰り表には、作成期間に応じて、資金繰りの実績をまとめた「資金繰り実績表」、将来の資金繰りの計画をまとめた「資金繰り計画表」があります。
 また、作成単位に応じて、月々の資金繰りをまとめた「月次資金繰り表」と日々の資金繰りをまとめた「日次資金繰り表」があります。


3.資金繰り表の必要性・重要性


(1) 収支把握による黒字倒産の防止
 企業は当期純利益が毎期赤字であっても現金預金が潤沢にあり、資金繰りがうまく行われていれば倒産することは少ないです。
 一方で、当期純利益が毎期黒字であっても、現金預金が少なく、資金繰りがうまく行われておらず、債権者(金融機関、仕入先など)への返済・支払が滞ると倒産又は倒産状態となります。

 このように損益計算書上では黒字の状態でもかかわらず、資金繰りの関係で倒産又は倒産状態になることを黒字倒産といいます。
 黒字倒産を防止するためには、損益計算書による利益管理をはじめ、資金繰り表作成による収支管理が重要です。
 資金繰り実績表から自社の現金預金の入金・出金のトレンドを把握することに加え、資金繰り計画表で現金預金の入金・出金の時期と額を把握し、それを管理することによって、現金預金が底をつくという状況を未然に防ぐことができます。

(2)現金預金の残高管理
 資金繰り表による資金繰り管理で最も重要な項目は、月末又は毎日の現金預金残高です。
 資金繰り実績表の作成により、自社の通常必要な運転資金が把握できるため、最低限必要な現金預金残高もわかります。その必要最低限の現金預金残高を下回らないように資金繰り表の月末又は毎日の現金預金残高の項目を管理していくことが重要です。

(3)資金調達タイミングの把握
 資金繰り計画表の作成により、投資や多額の原材料の支払時期などが明確になる為、それに合わせて資金調達ためのデットファイナンスやエクイティファイナンスを計画的に進めることができます。

 資金残高が少なくなってから慌てて資金調達に動くと不利な条件での借り入れになったり、資本政策を下回る株式の希薄化を招くことにつながります。


なぜMF会計のキャッシュフローレポートを使用しないのか

 「MF会計の“キャッシュフローレポート”を見ればいいじゃん。」という声が聞こえてきそうです。キャッシュフローレポートを使用せずに、わざわざ資金繰り表を別途作成する理由を説明します。(freeeはできる!)

(1) 資金繰り計画表が作成できないため
 資金繰り表の基本で説明した通り、資金繰り表には「実績表」と「計画表」が存在します。
 資金繰りレポートでは資金繰り実績を見ることはできますが、資金繰り計画を作成することはできません。資金繰り実績と計画を並べて表示することで、より高度な財務管理が実現できます。

 資金繰り計画を作成することは、資金調達のタイミングを把握するなどの財務管理の面で非常に重要です。

(2) 項目が編集できない
 キャッシュフローレポートの項目を見ると、「現預金での売上」や「販管費等の支払」など、大きな区分で項目が分かれています。そして、その項目は編集できないようになっています。
 業種や業態によっては、売上収入の種類を細分化して表示させたり、原価・販管費の中でも重要な科目(取引金額が多い科目)は他の項目と分けて独立させて表示させることで、その会社の資金繰りトレンドの把握や資金繰り計画作成の際に役立ちます。


資金繰り実績表の作成方法

(1)現金預金元帳のエクスポート
①メニュー画面の「会計帳簿」→
②「総勘定元帳」を選択
③資金繰り表を作成したい期間を選択
④税抜き経理を採用している場合は消費税項目を「税込」を選択
⑤CSV出力
⑥出力する科目は、現金預金に関するすべての科目を選択

画像2

画像3

(2)資金繰り項目を作成する
 元帳の各取引に資金繰り項目を紐づけるための資金繰り項目をエクセルなどで作成します。
 この作業は初回のみ必要になります。以下はサンプルとしての項目になりますので、自社の特色に合わせて項目名の修正・追加・削除をすればいいと思います。例えば、売上の種類を分けたい場合は「100_○○売上収入」「101_△△売上収入」のようにです。

画像4

(3)元帳の行項目の加工
⑦上記(1)でエクスポートしたCSVのヘッダー行を以下図のように修正します。
 借方金額・貸方金額をわかりやすく表示するため、入金・出金に置き換えます。また、M列の右側に列を追加して「区分」という項目を作成します。

画像5

画像6

(4)相手勘定科目の資金科目の削除
 元帳の相手勘定科目の内、資金科目(現金、普通預金など)をフィルターで選択して行削除します。
 資金繰り表作成においては、資金移動は社内のみの取引となり、社外からの入金、社外への出金ではないため削除します。

(5)相手勘定科目への資金繰り項目の紐づけ
⑧相手勘定科目を、類似取引ごとにフィルターを設定します。
 例えば、支払手数料・未払金・地代家賃などは販管費支出に該当するため、これらの科目でフィルターを設定します。
⑨フィルターを設定した後に、元帳の「区分」列に、上記(2)で作成した資金繰り項目を入力(貼り付け)します。
すべての相手勘定科目に資金繰り項目を入力(貼り付け)します。

画像7

(6)ピボットテーブルで集計
⑩元帳の「入金・出金・区分」列を選択しピボットテーブルで集計します。

画像8

画像9

(7)ピボット集計結果の確認
⑪ピボットテーブルで集計すると、以下図のようになります。
借方・貸方の都合上、入金・出金両方に金額が入っているような場合は、出金列の右側に、入金と出金を差し引きする計算式を入れると便利です。

画像10

(8)資金繰り表への転記
 ピボットテーブルで集計した結果を、資金繰り表のフォームへ転記(計算式入れて自動で数字が飛ぶようにしてもいいです)して完成です。

画像11

最後に

資金繰り実績表を作成することは財務管理の入り口になるため、試算表の作成完了と同時に、資金繰り実績表を作成することが重要です。

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?