ブロックチェーンの基礎（４回目）　パブリック型とプライベート型

こんにちは。

このブログでは、ブロックチェーン関連を中心としたテック系の情報の紹介をしております。

今回はブロックチェーンの基礎の第４回目ということで。

パブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンについてお話しいたします。

パブリック型のブロックチェーン

ブロックチェーンは「パブリック型」のブロックチェーンと「プライベート型」のブロックチェーンの２つに大きく分類されます。

パブリックブロックチェーンとは、パブリック≒つまり一般に公開されたもので、だれでも取引に参加できます。

ビットコインや、イーサリアムに代表される仮想通貨（暗号資産）がパブリックブロックチェーンに該当します。

ビットコインの取引をするためには特に資格などは問われず、ウォレットと呼ばれる口座を作れば誰でもビットコインを使って送金・決済を行うことができます。

プライベート型のブロックチェーン

それに対して、プライベートブロックチェーンは、取引の参加者を限定する機能をもったブロックチェーンです。

特定の企業の中だけで運用されるブロックチェーンが例として挙げられます。

参加できるのは企業の社員のみで、特定の管理者が参加者の管理を行っています。

非中央集権的というブロックチェーンシステムの特徴が失われますが、対改ざん性や堅牢性という他の特徴を利用する考え方です。

コンソーシアム型のブロックチェーン

プライベート型のブロックチェーンの中には、「コンソーシアム型」と呼ばれるブロックチェーンがあります。

コンソーシアム型は、複数の企業などの利害関係者が、ブロックチェーンを共有して利用する型式です。

プライベート型と同じ様に、参加者は管理者により制限されていますが、ブロックチェーン自体は参加する複数企業間で共有されています。

複数の企業間で同じ資産や権利などを管理する場合にこのコンソーシアム型のブロックチェーンが利用されます。

以前、AWSのサミットに参加した時に、Sony Musicによる作曲者の楽曲版権をコンソーシアム型のブロックチェーンで管理する、という事例紹介を見たことがあります。

その時に利用されていたのはHyper Ledger Fabricというフレームワークでした。

Hyper Ledger Fabricについてはまた別の機会に紹介させて下さい。

仮想通貨はパブリック　企業利用はプライベート

仮想通貨の様な、管理者が不要で参加者同士の自由な取引を実現するには、誰もが自由に参加できるパブリック型が合っています。

逆に、特定の資産や権利を、限られた利害管理者同士で管理・運用したい様な場合はプライベート型（コンソーシアム型）のブロックチェーンが向いていると言えます。

これまでは仮想通貨を代表としたパブリック型がブロックチェーンの主な活用例でしたが、今後は色々な企業でプライベート型のブロックチェーンのサービスが生み出されていくことになると思います。

このブログの中でも、色々な企業でのブロックチェーン活用例を紹介して行きたいと思います。

おわり。