不動産証券化マスター　過去問で重複出題のテキスト箇所⑬

テキスト１０４
リスク、ボラティリティσは一般的に標準偏差で表現する

正規分布９５％の範囲は平均値±２標準偏差、６８％の範囲は平均値±標準偏差

ポートフォリオの期待リターンは資産１と資産２の期待リターンの保有比率の加重平均

相関係数はかならず-1と+１の間の値をとる

リスク回避度が大きい投資家はリスクの増加に対して投資家が求めるリターンの増加度合いへの要求が大きいために、同じ効用水準が得られるリスクとリターンの組み合わせを結んだ無差別曲線は凸性が強い曲線となる。

安全資産のリスクはゼロ。安全資産が存在すれば、リスク資産のみを組み合わせた接点ポートフォリオと安全資産を組み合わせることで、効率的フロンティア上の任意のポートフォリオを実現できることになる。トービンの分離定理と呼ぶ。

資本資産評価モデル（CAPM）
E[Ri]＝Rf＋β(E[Rm]-Rf）　β＝σim/σｍ２

トレーナー測度＝（Rp-Rf）／β：
ベータ1単位当たりの安全資産利子率に対する超過リターン

シャープ・レシオ＝（Rp-Rf）／σ：
リスク１単位当たりの安全資産利子率に対する超過リターン

割引率ｒnは、n年のスポットレートと呼ぶ
最終利回りとは、固定利付債の現在価値を、キャッシュフロー発生時点に関わらず共通の割引率を使って算出し、それが市場価格と等しくなるように求めた利回りのこと

デュレーションとは、キャッシュフローを受け入れるまでの期間ｔをキャッシュフローの現在価値で加重平均したもので実質平均残存期間をいう。キャッシュフローの現在価値をおもりと考えた時に、シーソーがちょうどバランスするような支点である。

割引債では、満期Nでしかキャッシュフローが発生しないことから満期時点の重みは１であり、デュレーションは満期Nそのものとなる。

先物取引と先渡し契約とは取引の標準化が行われている点が異なるが、将来時点の取引を現時点で約定するという経済的な効果は同じである。先物取引の特徴として差金決済が制度化されている点がある。先物取引の約定に際して取引所へ所定の証拠金を差し入れられることが求められる。値洗いの結果、損失が多くなって、当初の証拠金では足りないとされた場合は追加証拠金（追い証）の差し入れが求められる。

先物の理論価格
＝現物価格＋現物価格×（金利ー現物の配当やクーポン）
先物価格と現物価格の間には理論価格で評されるような関連性が生じることになる

オプション取引とは、将来時点において原資産を「予め決められた価格」（行使価格）で「買う（もしくは売る）権利」を取引するものである。

コールオプション買いポジション：＿↗
原資産価格の下落をヘッジし、上昇を享受できる
コールオプション売りポジション：￣↘
原資産価格の上昇リスクを引受、下落でOP利益を得る
プットオプション買いポジション：↘＿
原資産価格の上昇をヘッジし、下落で利益を得る
プットオプション売りポジション：↗￣
原資産価格の下落リスクを引受、上昇でOP利益を得る

プロテクティブ・プット戦略は、原資産を保有している場合にプット・オプションの買いポジションを組み合わせる戦略で、行使価格以下に価格が下落した場合のヘッジ機能を利用する。

J-REITでは、導管性要件を満たすことで法人税が実質非課税になるため、負債の節税効果が存在しない。MM理論での最適資本構成が存在しない。

株価インデックス
時価総額加重型：TOPIX、S&P500
株価平均型　　：日経平均株価（日経225）、NYダウ

日経平均株価（日経225）は、225銘柄によって構成される。やだし、構成銘柄の上場廃止があった場合、補充銘柄が決まるまでは225銘柄未満で構成される期間が過渡敵に存在する

東証REIT指数には、配当込みインデックスもある。

AJPIは負債によるレバレッジ効果を反映しない実物不動産にかかる不動産投資インデックスであるのに対し、AJFIは負債によるレバレッジ効果を反映した不動産ファンドインデックスである。

株式投資のリスクは複数銘柄への分散投資によって低減できる個別銘柄特有のリスクをアン・システマティックリスクという。分散投資によっても低減できない株式市場そのもののリスクをシステマティックリスクといい、2種類に分けられる。

エクイティの配当割引モデル
投資元本：Ｐ、期待リターン：ｒ、
配当金：Ｄ、1年後株価：Ｐ1、
1株当たりの配当の成長率：g

将来の投資元本Ｐは
　　　　
　　Ｐ＝Ｄ1/(1+r)+D2/(1+r)2+D3/(1+r)3+・・・＝D/(r-g)

これを定率成長配当割引モデル、もしくはゴードンモデルという。