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DXマガジン

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2021年3月の記事一覧

DXを組織的に創発するシステム思考法

システム思考法による製品・サービス企画の進め方 DXはデジタル技術の知見とビジネス・ノウハウを融合することにより実現できる。そのためには顧客などのステークホルダーや社内の部門間連携が必須である。これをスムーズに進めていくには情報共有やアイディアを組織的に創発するためのアプローチを確立し、浸透させることが重要だ。 デジタル技術を活用した革新的な製品・サービスの企画を行うには、まず、顧客、競合他社、協業会社など、自社を取り巻く産業・社会構造を俯瞰し、真の顧客と真の要求を突き止

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不確実性の高いDX事業に必要な戦略マネジメント

目先の利益に偏るためDXが軌道に乗らない日本企業 長らく日本企業の多くは社内リストラを優先課題とし、コスト削減に寄与するIT投資を重視してきた。一方、デジタル技術を活用した新規事業への投資は、米国や中国の企業に比べ、消極的だった。これは短期的な利益を重視する日本企業の経営姿勢に原因がある。 変化が少ない業界で安定期が続く企業では、リスクを冒してまで新たな事業を立ち上げようとするマインドは育たない。こういう企業は予算配分が既存事業に偏り、既存事業のやり方が社内の常識になってい

天才不要!DXイノベーションを組織的に創発する手法とは?

DXの勝負はこれから 今は第4次産業革命の真っただ中にある。第4次産業革命の中核となるデジタル技術はIoT、ビックデータ、AI(人工知能)、ロボットなどだ。その中で最も価値を生んでいるのはビックデータとAIだろう。 世界時価総額ランキングを見ると、マイクロソフト、アップル、アマゾン、アルファベット(Googleの親会社)、アリババなどビックデータとAIのノウハウが強みの企業が並んでいる。 こうしたデジタル技術において、日本企業は周回遅れとなっており、現時点で劣勢であること