三食イモを食うのが食料安全保障？ 「日本が飢える！」 「世界で最初に飢えるのは日本」

＜食料自給率37%＞

「世界で最初に飢えるのは日本～食の安全保障をどう守るか～」（鈴木宣弘著）タイトルを見て読んでみた（聴いてみた）。そして、ちょっと気になったのでもう一冊「日本が飢える！～世界食料危機の真実～」（山下一仁著）も読んでみた。

今の状況でこの国はどうするんだろうと思っていたが、立場や考え方が違っても危機は目の前にあるんだということを改めて確認できた。

どちらの本も現在の日本の食料自給率約37パーセントという状況、世界の状況と日本の食料依存状況、そして解決策はあるのだろうかという現実が書かれている。

二人の筆者の話の進め方はかなり違っていて、お互いを批判しているような内容になっている。（その違いが興味深い。）

食料自給率そのものについての見解から違うが、二人とも日本の安全が食料という根本的な部分で危機的な状況であるということは共通。

さらに形は違うが日本の農業がしっかりとすることで危機を脱することができるという解決策にも共通するところがある。

これから食料自給率について何か本を読んでみようという方にはぜひ両方とも読んでいただければと思う。

三食イモを食うのが食料安全保障

日本の食料自給率が約37%という状況で、万が一食料が輸入できなくなる緊急時にはこんなメニューで食いつなぐことができると農水省が「食料の安定供給と不測時の食料安全保障について」という資料で示したもの。

本からコピーして切り貼りしました。

抜本的な改革が必要

そうは言うものの、急には増産出来ないし、そもそも平時から農業の担い手が減っている。平時からの農家、農地の保護が必要。

食料自給率37パーセントという数字だけでなく、これまではお金があれば世界から食料を買うことで日本は生きて来られたが、現在の戦争やコロナ、気候変動の影響、円安で状況は大きく悪化している。

多くのEU諸国は自国民を守るために穀物自給率が100%超え。

「世界で最初に飢えるのは日本」から

・食料の自給率だけでなく、肥料、エサ、ヒナ、種はほとんど輸入→農産物が作れない。
・爆買いや生産国の輸出規制などで高騰→円の価値が下がり買い負ける。
・農業生産の人手不足→高齢化だけでなく、技能実習生が来られない。
・原油価格も高騰。
・国内流通で価格転嫁が難しい→農家の経営が難しくなる。
・急に増産する場所も人手も足りない。
・遺伝子組み換えは安全とは言えない。
・有機農法や農薬基準などが大切。
・コメ一俵の生産には1万2千円程度、買取価格は9千円程度。
→主食米700万トン全量の差額を補填して3,500億円程度。
・全国の小中学校の給食を無償化して米をもっと食べる→全額負担しても4,800億円程度。
・食料を輸入に頼るしかないシンガポールでも、備蓄をしたり食料自給率を上げようとしている。
・有機米給食、ローカルフード法の提案、生産者と消費者の連携、消費者の行動など各地の事例を入れて紹介。

農家への補助を増やすことで日本農業を育てていこうと、述べている。

「日本が飢える！」から

・食料輸入の途絶が一年間ほど続くと、国民の半数以上は餓死するだろう。
・最近の危機的な状況だけでなく、日本の農業がもっと根本的に変わる必要がある。
・爆買いはない、買い負けていない、など現状認識で両者に違い。
・減反政策を廃止して、国内の米の生産を増やす→農地資源の確保。
・危機時に急に増産しようとしてもできない。
・そのためには、備蓄が必要→平時から小麦や大豆を輸入して備蓄する。
・米の増産→国内で消費しきれない→余った分を輸出する。（これまで海外市場の開拓は考えていなかった。）
・いったんは国際価格に合わせて値段が下がるだろう、しかし日本の米は高く売れるので十分に見合う金額で輸出できるようになる。
・EUやアメリカのように農家に直接支払いをする→財政負担は1,500億円程度。（現在の減反補助金は3,500億円）
・平時は輸出→危機時にはその分を国内消費に回す。
・危機時農法を研究しておく→燃料が手に入らなくなるので農業機械を使えない、肥料も手に入らない。そんな農法を経験していない人ばかり。
・ゲノム編集などを活かして、単収の上がる品種を開発していく。
・混乱しないように、危機時マニュアルを作り国民に周知する。

減反を廃止できるのは国民。その国民が米農家を大切にすることが食料安全保障（自分たちの生活を守ること）になる。

危機的状況を解決していくには日本農業を大切に

途中の論理は批判しあっているようだが、危機をどう解決するか、それには農家を大切にして日本農業がしっかりとするという流れは共通だと感じた。

どういうのが日本農業の目指す方向かという部分でも違いがあって簡単には進まないと思うが、できることなら、こうした方々が自説を主張し他説を非難するのではなく、本当に国民が安心できる国になれるようにタッグを組んで解決していって欲しいと思った。