株価の乱高下に関する一考察。

　生活が第一の当方は、投資とは全く無縁である。昔、祖父母から聞いた株屋の名前を覚えている程度で、相場や日経平均、新ＮＩＳＡ投資などの言葉には馴染みがなく、さっぱり分からない。
　しかし、新聞やテレビくらいは見るため、以前に直感的にわが国の株価はインフレによる物価高とともに値上がりしたと指摘したことがある。経済や国民生活の現状を鑑みると、株価は非常に危険な水準にあると感じており、高く上がればそのうちに落ちるだろうと思っていた。
　案の定、私たちから見ると、何の前触れもなく平均株価は、８月５日に前日に比べると、４４５１円（１２．４％）も暴落し、３万１４５８円を示した。翌日６日には一転して、３２１７円も急騰し、７月に４万２千円台につけていた日経平均は８月中旬現在、３万６千円台まで回復している。今後の日経平均について、４万円台はまた回復する可能性は十分にあるとする見方もあるが、安心、安全を考えると、１万５千円前後が適切な水準であると思われる。
　当方にとってはどうでもいいが、この乱高下は大きな話題となった。驚くことに、これほど顕著な動きがあっても、その理由は明確ではなく、大手証券会社のチーフエコノミストでさえ原因を特定できないという。専門家がそう言うのだから、間違いない。だからこそ、株は正体が知れず、賭け事と同じである。
　しかし、これほど株価が変動するというのは、何か大きな理由があるのだろうが、やはり、明らかにできない訳があると思われる。経済評論家や投資の専門家もお手上げのようで、複雑な要因が絡んでいると指摘するが、決定的な要因はないようだ。
　それでも、理由を挙げると、わが国の企業業績に対して株価が割高であり、いずれ価格調整が行われる余地があり、日本銀行の追加利上げ決定により円高が進み、それに伴い株価が下落した。また日銀が底上げに関与しており、今回の暴落は市場の歪みを調整する過程で起きたという意見もある。
　わが国の市場における海外投資家の保有割合は30～40%であり、魅力的な市場環境を作ることが株価の安定には重要である。何のことはなく、海外投資家は７月１２日までの３週間にわたり買い越していたが、１９日以降は大量に売り越した。
　一方、わが国の個人投資家は逆に買い越しを続け、令和のブラックマンデーを迎えた。外国人投資家は海外の機関投資家や年金基金、ヘッジファンドなどが代表的であり、近年、売買シェアが増加しており、わが国の市場の約７０%を占めているが、その中には外国で蓄えている日本企業の内部留保金も含まれている可能性がある。