「社内動画」をまだ取り入れていない？ワーク・エンゲージメントにも結びつく社内広報を解説

▼ 社内動画を活用する企業が急増中

社内広報を印刷物やメール配信だけではなく、社内動画や社内SNSを使用する企業が急増していますよね。その背景には、技術の進歩により動画という媒体がより身近になったことが起因しています。
文字だけでは閲覧するのが億劫だった社内報についても、動画で配信することによって閲覧ハードルがグンと下がります。

▼ 社内動画を活用する目的は？

・研修や社内教育のセミナーを映像マニュアル化したい
・経営トップからのメッセージやプレゼンテーションを共有したい
・誰でもわかりやすい動画で社内報をつくりたい
・社内コミュニケーションの活性化を図りたい

研修や社内教育のセミナーを映像マニュアル化したい

文章でマニュアル化されたものよりも、eラーニングの活用や映像コンテンツでマニュアル化したものを活用して、一斉に研修をしたいという企業が増えてます。
やはり、文章や画像だけではどうしても細かい部分が伝わらないですよね。サービス業の明文化しづらいホスピタリティなど、細かい機微が動画にすることではっきりと伝わるようになるために、社内のスキルアップセミナーでも活用が見込めます。

経営トップからのメッセージやプレゼンテーションを共有したい

会社の規模が大きくなればなるほど、経営陣と社員の距離は広くなってしまいます。
顔は知っているけど…。といった社員ばかりでは、経営陣が描くビジョンや理念を共有できているとは到底思えません。
経営トップ自らの言葉で、実際に顔を見ながら話やプレゼンテーションを聞かせることができるのが動画の強み。メッセージ性も格段に強くなり、社内意識の共有に役立ちます。

誰でもわかりやすい動画で社内報をつくりたい

せっかくコストをかけて制作した社内報も、閲覧されなければ意味がありませんよね。
動画の情報量は1分間でwebページ3,600ページ分と言われています。
要点を凝縮した動画を作成することができれば、閲覧のハードルが下がるでしょう。

引用資料
https://www.videobrewery.com/blog/18-video-marketing-statistics/

社内コミュニケーションの活用化を図りたい

規模が大きくなり、対面コミュニケーションが難しい状況が生まれてきた企業にこそ、社内動画が活きてきます。webミーティングは双方のスケジュールを合わせる必要がありますが、動画にすればいつでもどこでも確認することができ、情報共有も一瞬で済みます。
さらには、社内コンペの結果や優秀者を選定するイベントなどでも、動画にすることで社内全体のモチベーションアップに繋がり、思い出の共有にもなりますね。

▼ 社内動画を作成するには？

〜企画・制作の基本〜
ゴールからの逆算で制作する

まずはどんな動画を作るのか？
動画制作を取り入れたときに陥りがちなのが「とにかく作らなきゃ」という焦燥感で、見切り発車気味にスタートしてしまうこと。
そうすると、目的がぼやけてしまって誰にも刺さらない動画となってしまいます。

①目的やゴールを明確に
②ターゲットを選定
③動画のスタイルとコンセプト

どんなものを作りたいかを決めてから、それに必要なものは何か考えていくと成功しやすいです。
営業職に総務や法務まで全員に刺さる動画を制作することは困難です。
それぞれの部署に必要なものを考えて、構成を作っていくことがポイントとなります。

〜動画配信のプラットフォームを確保〜

社内動画を作成しても、円滑に公開・配信できなければ意味がありません。
例えば、YouTubeなどのコンシューマ向けサービスを利用することもできますが、社内報の特質上、社外秘の機密情報を扱うケースが多いためにセキュリティ面で不安が残ります。

YouTubeのメリットとデメリット

YouTubeは、Googleのアカウントさえ持っておけば無料でYouTubeチャンネルを作ることができ、ライブ配信や動画のアップが可能です。YouTubeでは限定公開というプライバシー設定がありますが、URLを知っている人ならば誰でもアクセスできてしまうために、URLの流出という不安がつきまといます。また、社員の誰が動画を閲覧したかがわからないという問題点も発生してきます。大企業や金融関係など、セキュリティの懸念からファイアウォールでブロックされているケースも少なくないので、そもそもアクセスが難しい場合もあります。

企業向け動画配信サービスのメリットとデメリット

ある程度のセキュリティレベルが担保されているものが良い場合は、動画配信プラットフォームを活用するという手があります。様々なツールを展開しているプラットフォームがありますが、規模や予算感に合わせて選定していく必要があります。まずは視聴可能人数です。どの程度の人数に対して配信するのかによって、料金プランが変わってきます。イニシャルコストとランニングコストが大きく変わってくるのでまずは自社の規模感を把握することが大切です。さらに、誰が閲覧したのか分析ができるかどうか。eラーニング的な活用方法も考えているならば、視聴者の解析は必須になってきますよね。また、社員が必要としている情報を精査することで、より良い社内動画へとブラッシュアップさせることが可能です。そして重要なのが、ライブ配信をするかどうかです。事前に収録したもののみを配信するのか、ライブ形式で生配信するのか、対応しているサービスとそうでないところがあるので導入前の確認が必要です。

自社システム構築のメリットとデメリット

資金が潤沢にあり、実施予定日まで余裕があるならば自社でシステムを構築するのもありかもしれません。社内イントラに組み込む形で、動画配信の部分だけ外部のサービスを流用するようなスタイルが基本になります。セキリュティレベルや、視聴可能人数、閲覧者の分析など細かく設定できることは魅力的ですが、場合によってはかなりの工数になり、実装まで時間と莫大な予算がかかってしまうこともあります。

▼ 実例

社長メッセージ

https://youtu.be/SEzj_30fm3Q
経営トップからのメッセージもこのように動画にすることで経営理念が伝わりやすくなります。
文章だと流し読みしてしまうようなことも、相手の目を見て喋るように撮影することで、一人ひとりに伝わるようになるわけです。

社内イベント

https://youtu.be/hyJzVMdbsqw
インターンシップのキックオフから最終発表までの様子を動画にまとめることで、若い世代の熱意や発送の柔軟さが伝わり、社内全体のモチベーションアップにも繋がる良い施策です。

▼ まとめ

社内動画といっても、情報共有から教育、モチベーションアップと様々な目的がありますよね。
同じ動画といっても、それぞれに違う技術とノウハウが必要になってきます。ですが社内広報を刷新して、上手く動画を活用していくことはこれからマストになっていくはずです。

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