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【新型コロナ】 2022年に予想されるカオスなシナリオ

LOUD MINORITY

2021年も終わりに近づき、コロナやインフルエンザをはじめとした感染症が流行りやすい季節がやってきましたね。特に今年は「ラニーニャ現象」のため、日本でも寒い冬となる予報が出ているので、感染症が流行するにはもってこいの冬となりそうな気配です。

「ラニーニャ現象」は、南米・ペルー沖の赤道付近の東太平洋で、海面水温が平年より低くなる現象で、日本を含む世界の天候に影響を及ぼすと考えられています。 気象庁によりますと、この海域の10月の海面水温は24.3度と基準より0.7度低く、今後も海面水温の低い状態が続くとみられるということです。
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そして、春から夏にかけて猛威をふるったデルタ変異株のように、次の感染の波を引き起こしそうな変異株が現れています。

WHO（世界保健機関）はこの変異株を「オミクロン株」と名付け、デルタ株と同じレベルの「懸念すべき変異株」と指定しました。

国立感染研究所によりますと、感染に関わるスパイクタンパク質に32カ所の変異が生じていて「細胞への侵入しやすさに関連する可能性がある」としています。
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また、英ガーディアン紙はオミクロン株の実行再生産数（一人の感染者が何人にうつすのかを表す）は、コロナ禍が始まって以降、記録されたことのない感染レベルだと伝えています。

以下の記事でも書いていますが、新型・旧型にかかわらずコロナウィルスは気温・湿度が低い時期になると感染が急増する傾向を持っています。よって、今年の冬は昨年以上の感染爆発が起こるかもしれません。

▼ワクチン接種は変異株の流行を防ぐのか

もちろん、そんな事態にならないためにワクチン接種が行われているわけですが、現実には、ワクチン接種率が高い国の方が新規のコロナ感染数が増加しているという、まったく笑えない現象が起きているのです。

当初、パンデミックを抑えるためにはワクチン接種が不可欠だとして開発が進められ、世界で３０億人を超える人々が２回の接種を終えました。しかし、いつの間にかゴールポストは移動され、ワクチン接種のメリットは「コロナによる重症化を防ぐ」というものに変わっています。

なぜ、そんなことが起きているのか？以下の記事でそのヒントになりそうな内容をまとめています。

さらに、ワクチンを接種した人がコロナ感染した場合に重症化するという抗体依存性免疫増強（ＡＤＥ）についても書いています。

もし、オミクロン株がいつもより厳しい冬を迎えるとされる北半球の国々で爆発的な感染を起こすようなことがあれば、感染を免れるはずだったワクチン接種者にも大きな被害が出る可能性もあるかと思われます。

▼カナダ自由党の内部告発者が語った、2021年に起こること

ここで思い出すのが、昨年10月にカナダ自由党の内部告発者からリークされたというメールの中身です。流出したメールが本物かどうかはさておき、実際にここ1年で、世の中がメールの中で語られている方向へと進んでいるため振り返ってみようと思います。

見返してみると、リークされた当初よりも時間軸が半年〜1年ほど後ろにずれている感覚です。（この話は今年1月にもMediumに記事としてあげましたが、アカウント凍結となり非公開状態になっています。）

ちなみにカナダ自由党とは、党首にジャスティン・トルドー首相を抱える、1861年に創設されたカナダ政界では中道左派に位置する政党だそうです。

リークされた場所は、Redditという日本で言えば５チャンネルのようなサイトですが、ワクチン接種が終わった者に発行される「ヘルスパス」という言葉も出てきていました。現在すでに世界各国で始まっている「ワクチンパスポート」のコンセプトと酷似するものです。

以下にその訳文を貼ります。

.....................

私はあなたにいくつかの非常に重要な情報を提供したいと思います。

私はカナダ自由党の委員です。私はいくつかの委員会グループに所属していますが、私が提供している情報は、首相府（PMO）が運営する戦略的計画委員会からのものです。

これから告発することについて私はハッピーではないですが、やらなければなりません。カナダ人として、私の子供たちだけでなく、他の子供たちにとってもより良い未来を望んでいる親として。

私がこれを行うもう一つの理由は、委員会メンバーの約30％がカナダの方向性に満足していないためですが、私たちの意見は無視されており、彼らは目標に向かって前進する予定です。彼らはまた、計画された結果は止められないと非常に明確にしています。

ロードマップと目的はPMOによって設定され、次のとおりです。

最初に主要な大都市圏から始まり、外側に拡大する、段階的な二次封鎖制限の段階的導入。2020年11月までに予定されています。

すべての州および準州で隔離施設の取得（または建設）が急がれている。2020年12月までに予定されています。

COVID-19の毎日の新しい症例は、同じ成長曲線に続くCOVID関連の死亡の増加を含め、検査の能力を超えて急増します。2020年11月末までに予定されています。

完全な二次ロックダウン（第1および第2の制限よりもはるかに厳しい）。2020年12月末〜2021年1月上旬に予定

予測されるCOVID-19変異および/二次ウイルス（COVID-21と呼ばれる）との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながります。2021年2月までに予定されています。

COVID-21による入院、COVID-19およびCOVID-21に関連する死亡の毎日の新しい症例は、医療施設の収容能力を超えます。予想されるのは2021年第1四半期〜第2四半期。

失業プログラムの改革と拡大は、ベーシックインカムプログラムに移行します。2021年第1四半期までに予定されています。

強化されたロックダウン制限（サードロックダウンと呼ばれる）が実行されます。完全な旅行制限が課せられます（州間および都市間を含む）。2021年第2四半期に予定されています。

予測されるサプライチェーンの崩壊、在庫不足、大きな経済不安。2021年第2四半期後半に予定されています。

旅行チェックポイントを確立するための主要な大都市圏およびすべての主要な道路への軍人の配置。旅行と移動を制限します。地域に後方支援を提供します。2021年第3四半期までに予定されています。

提供されたロードマップに加えて、戦略計画委員会は、前例のない経済的努力に対応するために、人々を移行させる効果的な方法を設計するよう求められました。それは人々の生活を永遠に変えるものです。

私たちが言われたことは、国際的な規模での経済崩壊を相殺するために、連邦政府はカナダ国民に完全な債務救済を提供するつもりだということでした。

これがその仕組みです。

連邦政府は「世界債務リセットプログラム」なるものの下で、IMFによって、すべての資金がカナダに提供されるすべての個人債務（住宅ローン、ローン、クレジットカードなど）を排除することを提案します。

この完全な債務免除を受け入れることと引き換えに、個人はすべての財産と資産の所有権を永久に失います。

個人はまた、COVID-19およびCOVID-21の予防接種スケジュールに参加することに同意する必要があります。これにより、封鎖された状態でも制約のない旅行や生活が提供されます（「ヘルスパス」と呼ばれる身分証明書を使用することにより） 。

委員会メンバーが、そのシナリオで没収された資産と、資産の所有者になるのは誰か、貸し手や金融機関はどうなるのかと尋ねたところ、「世界債務リセットプログラムがすべての詳細を処理する」と言われました。

メンバーの何人かは「世界債務リセットプログラム」、「ヘルスパス」または予防接種スケジュールへの参加を拒否した場合、どうなるかについても質問しました。

私たちが得た答えは非常に厄介なものでした。基本的に、私たちはそれが起こらないような計画を考えることが義務だと言われました。参加するのは個人の利益になると言われました。

何人かの委員が執拗に答えを得るためプッシュしたとき、私たちは拒否した人々は封鎖制限の下で無期限に生きることになる、と言われました。

そして、より多くの国民が債務免除プログラムに移行するにつれて、参加を拒否した人は公安リスクと見なされ、隔離施設に移されるでしょう。

これらの施設に入ると、2つの選択肢が与えられます。

債務免除プログラムに参加して解放されるか、隔離施設に無期限に滞在し、すべての資産を没収されるか、です。

これらすべてを聞いた後、非常に白熱した議論になりましたが、結局、PMOは誰がそれに同意するかどうかに関係なく、議題全体が前進することを暗示していました。

カナダだけではありませんが、実際にはすべての国が同様のロードマップとアジェンダを持っているでしょう。

皆の向上のために、より大きな規模で変化を促進するために、私たちの前の状況を利用する必要があること。反対したメンバーや、重要な問題を提起したメンバーは完全に無視されました。私たちの意見や懸念は無視され、単にそれをするように言われました。

私が言えるのは、それはカナダ人を暗い未来に置くことになるだろうということです。

.....................

▼2022年に持ち越された危機

要約すると、今後は以下にあげるような出来事が予定されているようです。すでに始まっているものもいくつかありますが・・・

コロナ変異種による大きな感染の波
→上記で述べたように、次に流行る変異種が発表されました。

これまでより厳しいロックダウン
→再び感染が増加しているオーストリアで始まりました。はじめはワクチン未接種者に対するロックダウンでしたが、感染の増加とともに接種者も対象となってしまっています。

医療崩壊
→欧州での感染増加に伴い、すでにドイツなどでは医療の逼迫が警告されています。今後、変異株が蔓延していくにつれ、さらに各国の医療システムに大きな負担がかかることが予想されます。

とく欧米の医療機関では、ワクチン接種強制に反対する医療スタッフが職場を離れざるをえなくなったり、集団で退職するなどの事態も起こっており、医療現場が人手不足になっているとの出てきています。

食料や物品の不足
→これは食料自給率が37%という日本にとって、他人事ではすまされない話でしょう。すでに現状でも世界中がインフレ状態にあり、電気・ガス・食料などの生活必需品も軒並み値上がりしています。

例えば、政府が公表している「不測時の食料安全保障マニュアル」によれば、もし食料の輸入が途絶えた場合、生きていくために必要な１日当たりの摂取カロリーを確保する食事メニューは以下のようになるのだそうです。

・朝食：茶碗1杯のご飯、蒸しジャガイモ2個、糠漬け1皿
・昼食：焼き芋2本、蒸しジャガイモ1個、りんご4分の1個
・夕食：茶碗1杯のご飯、焼き芋1本、焼き魚1切れ

・その他：2日に1回1杯のうどんと味噌汁、3日に1回2パックの納豆、6日に1回コップ1杯の牛乳。7日に1回1個の卵、9日に1回108グラムの食肉
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特に、飼育穀物の価格が上昇することで、食肉の生産は大幅に減少することが示唆されています。いわば強制的にベジタリアン、ヴィーガンみたいな状態にもなりかねませんね。

さらに、ただでさえ寒くなるこの冬、電力の供給量がかなりギリギリになるという予想があるのです。

電力供給を調整する「電力広域的運営推進機関」によると、この冬が１０年に１度の寒さになると想定した場合、ピーク時の電力需要に対する電力供給の余力を示す供給予備率は東電管内で来年１月に３・２％、２月に３・１％となる見通しだ。

中部、北陸、関西、中国、四国、九州の各電力管内も２月に３・９％の見通しとした。
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この「供給予備率」とは、安定して電力を供給するためには８％以上、最低でも３％が求められる数字。今冬は、全国７つのエリアすべてが３％台という厳しい状況になることが分かっているそうです。

同機関が５月に出した供給見通しをみると、火力発電所の供給量が約５９９万キロワット減となるとしている。太陽光発電などが拡大したことで、日中時間帯の採算が悪化した火力発電所の運転を取りやめる事業者が増えているのが背景だという。
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まさか、地球温暖化を止めるためとして進められている化石燃料からの脱却、再生可能エネルギーの促進が思わぬ仇となるのかもしれません。

「ブラックアウト（全面停電）が起きれば、医療機関の入院患者や透析患者、新生児らに犠牲者が出る恐れがある。
鉄道や水道もまひし、ガソリンや灯油もポンプの停止で供給に時間がかかる。物流が止まり渋滞が起きれば、給水車も容易には来ない。
地域ごとに輪番停電が実施され、遅い地域では復旧まで１週間を要することも考えられる」
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今後、変異株によって社会インフラや流通網に人的なダメージが出ればこうした状況はさらに悪化し、コロナ以外でも多く人命が失われるのではないかと懸念されます。


経済危機
→欧米先進国はコロナ禍で巨額の財政出動を行い、債務額が大きく膨らんでいます。それが、カナダの議員が言っているような世界的な債務リセットにつながるのでしょうか？

ベーシックインカム導入
→日本では竹中平蔵氏、そしてグローバル・リーダーが集うダボス会議を主催する団体「世界経済フォーラム」が目指す2030年への目標の一つとして掲げているベーシックインカムは、すべての国民に対して一律に現金を給付する施策です。

日本でも日本維新の会、れいわ新選組が選挙公約に掲げ、大幅に議席数を増やしていますが、この制度が注目されるようになった背景には「AI」の台頭も関係しています。

駒澤大学経済学部の井上准教授によれば、世界ではAIに仕事を奪われるケースは珍しくなくなっているそう。

「アメリカの場合、21世紀に入ってから、コールセンターや旅行代理店の事務スタッフ、経理係の雇用がIT化によって減少しています。AI化による失業は、金融業界で顕著です。保険の外交員や証券アナリスト、資産運用アドバイザーといった仕事の雇用が減っています。」
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ITに雇用を奪われた人は中間所得層に多く、そのまま高所得層の頭脳労働に移ることができる人は限られており、多くは低所得の肉体労働に移動したため、所得格差が深刻化してしまっています。

日本ではコロナ禍での困窮者救済のため、2020年に10万円の一律現金給付が実施されていますが、世界各国でも同じような現金給付が行われており、ベーシックインカム導入に向けて徐々に動き出していると言ってもいいでしょう。

前述したインフレの進展とともに、アメリカでは市民からさらなる現金給付を求める声があがっています。今後、インフレによる食料価格や生活費の高騰がさらに悪化していけば、先進国全体で取り組むべき問題になっていくことが予想されます。

オンライン署名サイト「Change.org」では、連邦議会に対して給付金の追加支給を求める請願に、300万近い署名が集まった。この請願（約297万人が署名）は議会に対して、毎月2000ドルの直接給付を行うことを承認するよう求めるものだ。
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ワクチンパスポート導入
→すでに世界各国で導入され、イタリアやドイツなど欧州の一部の国々では日常の買い物や外食、公共の交通機関や就労にもワクチン接種証明が義務付けられています。

欧州各国ではそれに反対する激しい抗議行動も起こっていますが、今後コロナ変異種が原因とされる感染爆発や死者が増えればどうなるでしょうか？

さらに言えば、上述したような食料危機や大停電という事態に及んだとき、政府がベーシックインカムや生活必需品を配布するためにワクチンパスポート取得を「必須条件」とする可能性は大いに考えうるところです。

上記政策に反対する者の隔離施設の建設
→オーストラリアでは、コロナ感染者および濃厚接触者を隔離するキャンプが建設され、すでに移送が始まっているそうです。


以上、リークされたメールで語られていたのはカナダの状況ですが、それ以外の欧米や日本でも似たような大枠のシナリオは存在しており、それを各国政府がそれぞれの国の状況にカスタマイズして進めているとも考えられますね。

コロナ禍がはじまって以来、世界経済フォーラムはパンデミックから回復するためには現在の資本主義社会に「グレート・リセット」が必要だと説いていますが、2022年はそれが如実に現れる1年になるのではないでしょうか。

以下の記事では、「世界経済フォーラム」の目指す世界像について触れていますので、ぜひ読んでみてください。

ちなみに、彼らの予想する2030年の社会、そのリストの一番はじめに書かれているのはこんな言葉です。

「あなたは何も所有しないけれども、幸せになる。」
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ただし、そうなるまでに欧米社会の価値観は「限界まで試される」のだそうです。

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